トヨタ自動車

電気自動車（EV）にためた電気を家庭内で利用できるシステム「V2H」で国内シェア首位のニチコン。同社首脳がダイヤモンド編集部の単独取材に応じ、新製品での“超”野心的な販売目標や裏打ちする戦略を語った。

日本の自動車大手や電池メーカー、大手商社が政府と一体となってカナダに進出している。ところが、この官民戦略には、日本の自動車・電池産業の根幹を揺るがしかねない“重大な死角”がある。日本勢がカナダに「EV電池供給網」の新天地を見いだした理由を明らかにするとともに、そこに潜む“死角”の正体に迫る。

大好評企画！「年収が高い会社ランキング」。今回は、愛知県が対象だ。世界に誇る日本のトップ企業であるトヨタが4位であることを、意外に思う人も多いだろう。

大好評企画！「年収が高い会社ランキング」。今回は、愛知県が対象だ。トヨタ自動車はまさかの4位。3位は新顔だ。2位は毎年ランキングを着々と上り詰め、ついに1000万円の大台を超えたことで、トップの座も見えてきた。そして1位は...？　100社の顔触れを一挙公開する。

ホンダは10月6日、フルモデルチェンジした軽乗用車「N-BOX」を発売した。N-BOXは、今や日本の新車市場で“最も売れるベストセラーカー”だが、ホンダにとっては国内で軽自動車しか売れないジレンマにも陥っている。

三木谷浩史が言う「楽天流」とは、大学の体育会系さながらの「身体性」を指す。社内公用語は英語、全社員のうち約2割が外国人の楽天が本社を構える二子玉川の洒落たオフィスで、週に1度、全役員・社員が腰をかがめて雑巾掛けをする様子は、ある種異様である。この楽天流にはもうひとつの“強み”がある。それは、日本最強企業、「トヨタ自動車」から持ち込まれた思想だ。

大阪・関西万博には住友グループと三菱グループという日本の名門財閥がパビリオンを出展する。出展を決定したのはグループ企業の社長会、住友の「白水会」と三菱の「金曜会」だ。知られざる財閥の中枢組織と万博との関わりを追った。

LPG（液化石油ガス）業界最大手の岩谷産業は、牧野明次会長が関西経済連合会副会長を務めるなど、関西財界で強い存在感を示している。その秘訣は、トヨタ自動車や関西電力などの超大手企業に食い込む「コバンザメ処世術」にあった。

昨今、業界を問わず旧来型人材は“用済み”になりつつある。今、企業間で争奪戦になっている人材とは誰なのか？転職のプロにリアルな転職事情について聞いた。本記事では、【自動車】業界を取り上げる。

上場企業でスキルマトリックスの開示が進んでいる。取締役の保有スキルや期待スキルを表す資料だが、その運用実態は各社でばらつきがあり、実効性には疑問符も付く。開示のある時価総額上位46社のスキルを徹底分析した結果、課題が見えてきた。

「ジャパンモビリティショー」の開幕が10月に迫った。従来の東京モーターショーから変貌し、産業界全体でモビリティを創造する祭典に生まれ変わる。その変化の背景には、モーターショーの衰退危機と、自動車のモビリティへ脱却という豊田章男・自工会会長の強い思いが反映されている。

マツダは2023年6月、クロスオーバーSUV「MX-30 Rotary-EV」向けにロータリーエンジン量産を復活させた。また、モータースポーツでは欧州で普及が進むバイオ燃料「HVO」の利用を開始し24年に量産化を目指す。マツダのマルチソリューションの行方を各現場から探った。

社長は企業の顔だ。歴代の社長の顔触れや系譜、給料をひもとけば、その企業のキャラクターが見えてくる。主要8業種40社で、役員の平均報酬額リストを作成し、従業員の平均年収と比較した。

トヨタ自動車が9月7日に衝撃の人事を発表しました。その舞台は、車載OS（基本ソフト）の開発を手掛ける子会社、ウーブン・バイ・トヨタ。人事の中身は、米グーグル出身のCEO（最高経営責任者）を、デンソー出身者に交代するというものです。わざわざ高額の報酬で招いた“お雇い外国人”を外し、昔ながらの“身内”に大仕事を委ねるようなトップ交代の狙いに加え、さらにその裏にある車載OS開発の混乱などを明らかにします。今週の注目記事を紹介する『必読！今週のニュース3本』では、本記事に加え、「牛丼3社の『独り負け』は？」、損保ジャパン社長の引責辞任会見の3本を紹介します。

トヨタ自動車が、EV（電気自動車）の開発体制を刷新した。EVの競争力の鍵を握るソフトウエアの開発子会社のトップを任せてきた米グーグル出身の技術者を退任させ、後任に、トヨタグループのデンソー幹部を充てたのだ。なぜトヨタは、EVの根幹となるソフトの開発で、デンソーに助けを求めたのか。業界を騒然とさせた人事の裏にある、トヨタの焦燥や、車載OS開発の混乱などを徹底解説する。

今年5月、トヨタ自動車と独ダイムラートラックの提携と、両社の傘下にある日野自動車と三菱ふそうトラック・バスの統合が発表された。この会見の場で、トヨタの佐藤恒治社長から出た「日野を支えていくのは限界」との発言が業界内で大きな波紋を呼んだ。この発言に透ける思惑に迫るとともに、トラック各社の真意を探る。

三河の田舎企業から世界一の自動車メーカーへと成長したトヨタ自動車。近年、そのトヨタグループに旧三井財閥の“御三家”企業が接近している。豊田家と三井家との間にある浅からぬ因縁を明かすと共に、現在、三井不動産、三井住友フィナンシャルグループ、三井物産の御三家が「トヨタ詣で」を始めた狙いに迫る。

中国EVメーカーのBYDが急成長中だ。かの米テスラを猛追し“新王者”として君臨しつつある同社が、日本市場での攻略も着々と進めている。

電力大手や自動車大手の“EV充電連合”である老舗e-Mobility Powerについて、公正取引委員会が7月、高速道路における急速充電器がほぼ同社の独占状態になっているとし、新規参入の促進を提言した。また米国ではテスラの急速充電規格に他の自動車会社が合流する動きが始まった。日本発のCHAdeMO（チャデモ）規格の急速充電網で圧倒してきたe-Mobility Powerはどうなるのか。国内の競争環境が激変しそうだ。

トヨタ自動車にとって、米国と中国は共に捨てられない重要マーケットだ。両国は、全く別のアプローチで日系メーカーの自動車技術の囲い込みを始めている。過去3年で“豹変”した中国自動車市場の動向を示すランキングを公開し、トヨタを襲う「中国リスク」の実態に迫る。また、米国の政策誘導により、トヨタの国内生産が窮地に追い込まれる理由についても解説していこう。