トヨタ自動車

過去数十年の間、タイ、インドネシア、マレーシア、フィリピン、ベトナムなど東南アジアにおいて日本の自動車メーカーはトップシェアを獲得した。しかし、ここ数年、状況は急変。タイでは、BYD、上海汽車、長城汽車など中国の自動車メーカーがEVの生産・販売体制を急速に強化している。テスラでさえ、BYDに追いつくのは容易ではないようだ。日本メーカーは全方位型の戦略を続ければ、EVシフトの遅れは深刻化し、これまで以上に東南アジアでシェアが低下するだろう。

自動車各社の上半期決算が出そろった。トヨタが通期見通しを上方修正し、純利益3兆9500億円という驚異の数値で最高益を更新する見通しだ。トヨタだけでなく各社が見通しの上方修正をしており、業界全体が復調している。

団塊、バブル、就職氷河期、ゆとり――。どの世代が恵まれていて、どの世代が割を食っているのか？現在、課長や部長として企業を支えるのは、就職難の憂き目に遭った氷河期世代。上のバブル入社組にはポストの多くを牛耳られ、下の世代に対してはハラスメントや働き方改革の面で細心の注意を払わなければならない。一方、団塊の世代は「勝ち逃げ」とやゆされることが多いが、実際にはどうだろうか。内情が分かりにくい役職定年にも切り込みつつ、実額＆実年齢の独自データと徹底取材で実態に迫った。

慶應生は有名企業にどれほど就職しているのか。主要13業種の超大手企業40社の新卒採用データを基に作成した出身大学別の比較リストを公開する。五大商社のうち4社で、外資系の総合コンサル3社で、慶應出身者の比率がトップとなるなど圧倒的な慶應パワーが浮かび上がった。

慶應義塾大学と宿命のライバル、早稲田大学のOB社長の実力はどちらが上か。慶應出身の上場企業の現役社長327人と早稲田出身の247人を業績や財務、在任期間などで評価し、OB社長「早慶戦」を試みた。早慶OB社長のトップ100の実名ランキングを公開する。1位は早大出身の超大物経営者だった。

8年ぶりにモデルチェンジした新型は人気は高く、販売現場が混乱するほどの受注状況になっている。すでに納車された幸運なユーザーを街中で見かけるようになってきた中、4代目アルファード／3代目ヴェルファイアの実像をお伝えしよう。

イスラム組織ハマスがイスラエルへの奇襲攻撃を仕掛けたことをきっかけに、パレスチナ情勢が緊迫化している。すでに米中対立やウクライナ危機などによって、これまでの世界秩序は大きく変わった。そうした中で、各企業は資源調達のあり方を再考する時期に来ている。

経済界で圧倒的なパワーを持つ慶應義塾出身の社長の実力とは。ダイヤモンド編集部は独自試算で慶應出身の上場企業の現役社長「全327人」を、業績や財務、在任期間など七つの軸で徹底評価し、実名ランキングを作成した。上位には、自動車メーカーや商社、保険・証券会社といった名門企業の社長がずらりと並んだ。

抜け目ない富裕層は人気の高い高級車を確保し、中古車市場で数百万円の利益を稼ぐことも珍しくないという。そこで、サラリーマンにも手を出せそうな国産車の具体名と併せて、「高級車投資」の今を大解剖する。

「ジャパンモビリティショー2023」が閉幕した。豊田章男自工会会長は最終日にマツコ・デラックスさんと対談を行い、「毎年の開催にすれば」とけしかけられた豊田会長が「毎年やるべきだね」と発言したことが注目された。

脱炭素の流れが強まるなか、金融機関には投融資先のCO2排出量まで把握することが強く求められている。一方で、中小企業を含めた排出量の推計には多くの困難が伴う。売上原価率の原油価格変化に対する感応度を用いることで個別業種や個別企業のCO2排出量を推計する手法を示すとともに、環境省や個別企業が公表している数値と比較し、その精度の程度を示したい。

慶應義塾大学の「最高幹部」である評議員はOBにとって最高のステータスである。今回は教職員などを除いた評議員76人の在任期間を集計したランキングを紹介する。最長はなんと44年。サントリーホールディングスや三井不動産、大正製薬ホールディングスの首脳ら23人が在任20年以上となった。

自動車業界では今、大手メーカーに対する「逆襲」トレンドが生まれている。日産元COOがジャパンモビリティショーに出展する注目企業を徹底解説。元日産エンジニアたちによる超小型EV車の可能性とは。大物デザイナーが部品メーカーとEV車開発を手がける理由とは。新規参入企業によるモビリティ変革の可能性に迫ります。

10月28日から一般公開された「ジャパンモビリティショー2023」で、全固体電池を搭載した電気自動車（EV）のコンセプトカーを展示した日産自動車。中国勢の低価格なEVが急速に普及する中、日産は電池の性能向上で巻き返しを図ることができるのか。同社のパワートレイン と EV技術開発を担当する平井俊弘専務執行役員に話を聞いた。

日本最大の自動車展示会ジャパンモビリティショー。出展企業約500社の中で、日産元COOが注目するスタートアップとは？テスラ超えを目指す国産全自動運転車。自然災害に強い“水に浮く”小型EV、近距離モビリティの未来を担う次世代型電動車椅子、自動車産業の「金の卵」をご紹介します。

世界のEV市場を牽引する中国BYD。2025年には日本国内でも100店舗の出店を予定するなど、日本市場へ本格参入の動きを見せている。その一方で、迎え撃つ国内メーカーのEV戦略とは。ジャパンモビリティショー2023で、日産は新たなコンセプトカーを発表した。日産元COOの志賀俊之さんが見た、BYDと日産のEV戦略における「決定的な差」とは。日本自動車産業の未来に迫る。

日産元COOの志賀俊之さんが、ジャパンモビリティショー2023（旧：東京モーターショー）の注目ポイントを徹底解説。新型EV「アフィーラ」を公開し、今回大きな注目を集めるソニー・ホンダ。川西社長が明かすその勝ち筋とは？またBMWが狙いを定める日本EV市場の可能性とは？

自動車メーカー「EV覇権」争いの行方とは？4年ぶりの開催となったジャパンモビリティショー2023（旧：東京モーターショー）。トヨタ、ソニー・ホンダ、BYDなど、キープレイヤーたちはどのような勝ち筋を描いているのか。日産元COOの志賀俊之さんが、会場を巡りながら注目ポイントを徹底解説します。

韓国の現代自動車は、注力エリアを技術流出リスクや価格競争の激化するリスクが高い中国から米国へと移し、躍進している。次々と降り掛かる政治的な難題をすり抜け、米国市場を中心にEV（電気自動車）などの販売台数を伸ばしているのだ。北米市場で日系メーカーをも凌駕しつつある同社の戦略に迫る。

2024年4月からの時間外労働の規制をきっかけに、時間通りの配送困難だけでなく、人手不足や、賃上げの必要性など、物流業界の課題は深刻化する。岸田政権は『物流革新緊急パッケージ』を打ち出したが、政府の対策はさらなる強化が求められる。