三井住友フィナンシャルグループ

特集「新学閥 早慶・東大・一橋・名門高校」（全19回）第14回はデータ編。あの人気企業はどの大学から多くの学生を採用しているのか。30年の累計就職者数から、知られざる各企業での学閥力に迫る。

「社長製造業」という旗を掲げ、デジタル分野での社内起業を推進する三井住友フィナンシャルグループに、最年少となる37歳のグループ会社社長が誕生した。

全国の利用者2000人と上場企業107社にアンケートを実施し、「付き合いたい・付き合いたくない証券会社」を回答してもらった。個人では楽天が強い。法人では野村が嫌われながらも支持を得た。

企業が付き合いたくない銀行はどこなのか――。上場企業を対象にアンケートを実施し、107社から回答を得た。その結果を6年前のランキングと比較すると、三井住友銀行の評価が改善するなど、メガバンクの順位に大きな変化があった。

全国の利用者2000人にアンケートを実施し、信頼感や利便性などに関して個別の銀行に対するイメージ調査を行った。メガバンクを上回る好感度を獲得したインターネット銀行が出るなど、利用者の本音が浮き彫りになった。

今年4月に太田純新社長が就任した三井住友フィナンシャルグループ（FG）。これまではFG社長と、中核子会社である三井住友銀行の頭取ポストとで旧行同士のバランス人事が行われていた。それが終わりを迎えた今、次のトップ候補に求められるのは国際経験のようだ。

メガバンクグループの三井住友フィナンシャルグループ（ＦＧ）が、本業のもうけで最大手の三菱UFJFGを初めて上回った。だが、その座を維持するための課題が露呈している。

IT企業との「競争と協働」がより深化していく中で、三井住友フィナンシャルグループはこの波をいかに乗り切るのか。太田純社長にその答えを聞く中で、「銀行員にはITリテラシーが足りない」という問題が垣間見えてきた。

テクノロジーの進化とどう向き合うか――。銀行界が抱えるこの課題に対して、三井住友フィナンシャルグループは、「企業内起業」というかたちで銀行員の発想力を鍛えるなど、新たな取り組みに着手し始めている。今年4月に就任した太田純社長に、テクノロジーとの向き合い方を聞いた。

「銀行の常識は世間の非常識」とはよく言ったものだが、まさにその一つと言わざるを得なかったのが邦銀の人事制度だ。　しかし、旧態依然とした人事部を有するメガバンクですら、聖域だった人事制度にいよいよメスを入れ始めている。

新年度に入り株式相場は堅調に推移するなか、銀行株は上値の重い展開となっている。今後の金利上昇や金融機関の利ざや改善への期待が醸成されにくい状況になったためだ。修正幅が特に大きかったみずほをはじめ、今後注意すべきは減損損失リスクである。

三井住友フィナンシャルグループ傘下のSMBC日興証券が、銀行との連携強化で存在感を増している。強みのリテールに加え、課題のホールセールでも上位を追い上げている。

1月21日、国内最大手の三菱ＵＦＪ銀行は、学芸大学駅前（東京都目黒区）にオープンした。完全ペーパーレスで取引ができるタブレット端末や、住宅ローンなどの相談ができるテレビ窓口、カメラを通じて顧客の行動をモニタリング・分析する機能などデジタル技術を全面的に導入した、まさに次世代型の店舗だ。