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世紀のフォーマット争奪戦は、海を越え、アメリカで天王山を迎える。死に物狂いの松下が、形勢をひっくり返した。「それはわれわれのドル箱になるはずであった」と後に盛田昭夫が振り返る。本誌2012年11月号に開始した人気連載「盛田昭夫 グローバル・リーダーはいかにして生まれたか」、通算第40回（今冬に単行本化を予定）。

企業はますます効率を重視する一方で、まったく新たな事業に取り組むチャレンジも求められている。言い換えると生産性と同時に創造性が必要な時代。はたしてこの2つは両立可能なのか。本誌最新号で考えた、究極の経営課題とは。

ニッサン（日産自動車）を扱うが、2014年4月以降の業績はパッとしない。そこで業績を遡って並べてみたところ、「おや？」と首を傾げる解析結果に出くわした。ニッサンに、過去数期にわたって「妙な意図」があったことを窺わせるのだ。

東日本大震災では未曾有の不測の事態を迎えた。福島第一原発がメルトダウンとなり、そこから10km離れた福島第二原発も危機的状況を迎えていた。しかし、第二原発では、原子炉内の最大圧力が基準値を超えると予測された2時間前に、冷却システムの復旧に成功する。最大の危機を乗り越えることができた裏には、どのようなリーダーシップが発揮されたのか。

本誌2014年11月号（10月10日発売）の特集は、「創造性vs.生産性」。ピクサーやIDEO、カルビーなどの事例を通して、一見相容れないようにも思える2つの課題を考察する。HBR.ORGの関連記事第1回は、世界最高峰のクリエイティブ集団IDEO に根づく創造的文化について。創業者と共同経営者みずから、「肯定的な言葉を使うこと」の重要性を語る。

事業ポートフォリオの整理に際し、短期的な改善ばかりを求めて新規事業への投資を減らすことがいかに危険か。ネットフリックスCEOの言葉を交えながら、アンソニーが指摘する。

今年8月からソニーが不動産事業の営業を開始した。従来の商慣習に一石を投じる新たな事業モデルについて聞いた。

このコラムではYahoo! JAPANが実施している1on1ミーティングのコンセプトと仕組みに加え、現場目線での導入の障壁や、社員のリアルな反応をインタビューを交えてお伝えしていきたいと考えています。

早稲田大学ビジネススクールの教授陣がおくる人気連載「早稲田大学ビジネススクール経営講座」。6人目にご登場頂くのは、組織心理学がご専門の西條剛央客員准教授だ。ＭＢＡで担当していた「組織と哲学」の講義は、学生たちの好評を得たという。ビジネスの現場から遠いと思われがちな「哲学」が、組織にどのような影響を与えるのか考える。

日本の新幹線は世界一だと信じている日本人は、多いはずだ。しかし、世界市場で勝っているかと言えばそうでもない。世界一の力を秘めているのに、なぜ勝てないか。日本の新幹線が世界のスタンダードになるために、越えるべき壁を論じたい。

前回お知らせしたように、『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー』の論文が、電子媒体で読めるようになりました。9/8（月）にリリースした10本以降、毎週月曜に新作をリリースします。9月のその他のリリースタイトルは以下の通りです。

ブランド論の大家、デービッド A. アーカーが来日し、『DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー』編集部が単独インタビューを実施。ブランドのサブ・カテゴリーをつくるための３つの方法と、そのために日本企業が乗り越えるべき課題が語られる。

「大衆は製品の厳しい審判官であり、正しい評価をしてくれる」というのが井深大の言葉である。しかし、取引コストに目を奪われ、大衆のメンタリティを一瞬、見落としてしまう。それが成否を分けることになろうとは……。本誌2012年11月号に開始した人気連載「盛田昭夫 グローバル・リーダーはいかにして生まれたか」、通算第39回（今冬に単行本化を予定）。

ブランド論の大家、デービッド A. アーカーが来日し、『DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー』編集部が単独インタビューを実施。ビジネスを取り巻く環境はもちろん、製品・サービスに対する消費者の志向にも急激な変化が生じるいま、どのようなブランド戦略が求められるのだろうか。

対人コミュニケーションにおける第一印象を左右するものの1つに、「握手」がある。では、交渉の際に握手をするのとしないのでは結果に違いが生じるのだろうか。ハーバード・ビジネススクールの行動科学者が、興味深い研究を報告する。

クリエイティブの力で業績を伸ばし続けるピクサー。その経営者であるエド・キャットムルが書いた『ピクサー流　創造のちから』は、イノベーションが求められる時代に、経営者が何をすべきかを語っている。

日本人は、口下手である。だが日本人はそれを肯定的に、いやむしろちょっと誇り気味にすらとらえてきた。だがもはやそうは言っていられない。世界トップ3のPR会社で上級副社長を務めるブルーカレント・ジャパンの本田哲也社長は、口下手に甘んじていることが「日本のアキレス腱」なのだと言う。

教育産業に変革の波を起こしているムーク（MOOC：大規模オンライン公開講座）は、ビジネススクールにどんな影響を及ぼすのだろうか。ペンシルバニア大学ウォートン・スクールの調査によれば、既存のプログラムから受講生を奪うよりも、むしろビジネス教育の裾野を広げることでチャンスをもたらしているという。

職場での不正行為は組織を蝕み、巨額の損失を招きかねない。これを食い止めるためには、「仕事の能力と倫理観は相関しない」ことをマネジャーが認識し、倫理観の醸成に組織的に取り組む必要がある。その6つの要諦を経営心理学の権威が示す。

グローバル人事は海外での事業展開にともなう「やむを得ざる手段」ととらえられてきましたが、この数年は多くの企業が積極姿勢に転じてきました。つまり出先での必要をまかなう採用・育成にとどまらず、優秀人材を国籍を問わず採用し育てよう、という姿勢です。とはいえ、そのような時代を先取りする企業は一握りで、グローバル人事という概念は、多様なレベルを内包していると言えるでしょう。