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変化が激しい今の時代、企業経営で「変わることができずに失敗する」、というのはよく聞く話です。しかし、時代の変化に対応し、改革を進めようとするリーダーが改革を実行し切れずにうまくいかないというときには、どこに問題があるのでしょうか。

東京都の百条委員会に証人として出席した、石原慎太郎、浜渦武生両氏。責任逃れ発言に落胆したとの声がもっぱらだが、豊洲移転案の経緯や臨海副都心開発の歴史を振り返れば、石原氏の言うような「都知事でさえ逆らえない大きな流れ」が実際にあったことが分かる。

昭和39年秋ついにワコールは上場を果たす。初値180円とほろ苦いスタートだったが、この時期に上場できたことは以後の旺盛な資金需要を考えると最適な選択と言えた。そして同年11月には創立15周年記念パーティが盛大に開かれる。ワコール創業者・塚本幸一の本格評伝「ブラジャーで天下を取った男」連載第49回！

多くの企業でグローバル人材の育成の必要性が叫ばれていますが「いつか海外で活躍したい」と夢を語っていた新人を、採用しても、会社でしばらく仕事をしているうちに、そのマインドを失ってしまいます。こうしたことはなぜ起きるのでしょうか？　私はこの現象を「実務担当者　グローバル気枯れモデル」と命名しました。どういうことかご説明しましょう。

アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、日本を対象にしたある調査によると日本は「自分は独創的だ」と考えている人の割合が突出して少ない。ところが同じ調査で「もっとも独創的な国はどこか」を問う質問に対しては、「日本」と答える人の割合が最も多かった。つまり、日本は世界からもっとも独創的な国だと思われている。だが、多くの日本人がそれをちっとも自覚していない。

LINE社長を退任後に森川亮氏が立ち上げた女性向け動画メディア「Ｃチャンネル」は、国内首位の視聴数を稼ぐまでに成長。そのビジネスモデルを聞いた。

宅配業界の問題が世間を賑わせているが、「アマゾン＝ヤマト危機の原因」という構図が世に広まれば広まるほど、ヤマトがもうひとつ抱えている「爆弾」から世間の目がそれていく。その爆弾とは、「横浜」だ。

安倍首相が不退転の決意で臨む、政府主導の「働き方改革」をめぐる駆け引きが過熱してきた。しかし一方で、日本の労働慣行には伝統的に人権軽視の風潮が拭えず、途上国並みの水準に甘んじている。「労働後進国」と呼ばれても仕方がない日本の現状を斬る。

相互信頼の経営で労組問題の危機を乗り越えた幸一が、次なる目標としたのは株式上場であった。上場の準備をスピーディかつ周到に進めるなか、東京進出の拠点となる新ビル購入の話が持ちあがる。その購入には上場の成否もかかっていた。ワコール創業者・塚本幸一の本格評伝「ブラジャーで天下を取った男」連載第48回！

「周囲は誰も助けてくれない」「もう会社を辞めてしまいたい」――。私はブラック企業の営業マン時代、日々そうした絶望の淵にいた。そのときに受けた壮絶なパワハラの実態を紹介すると共に、悩めるビジネスパーソンに身を守る方法をアドバイスしたい。

働き方改革で注目を集めるリモートワークの勤務形態は、通勤時間から解放され、自由に使える自分の時間がはるかに増えるような気がします。実際は気を抜くとダラダラしやすく、ライフスタイルを変化させるのは難しいものです。メリハリある生活を送るためには「食事」が鍵となります。

宅配便最大手、ヤマト運輸の総量抑制を巡る動きが各メディアで連日報道されている。今回の動きをひとことで要約すれば、ネット通販の急増によって配送現場の疲弊が臨界点に達したということだ。

勝ち残る企業を創る鍵は「黄金のループ」にある。黄金のループとは、（1）「経営者品質」、（2）「社員品質」、（3）「商品・サービス品質」、（4）「顧客・社会満足品質」、（5）「業績品質」、（6）「株主満足品質」であり、この6つの要素がステップを踏んで循環しているという。その起点となる「経営者」がよくなれば社員の質は必然的に高まる。

前回に引き続き、トランプ大統領が就任した米国に対し、日本企業がどのように対応していくべきかについてお話します。トランプ大統領は政治家として「大人」ではありませんが、生粋のビジネスマンです。ビジネスマンは「どれだけ努力をした」のかではなく、「どれだけ結果を出せたのか」を重視します。

総務の仕事は、システム等の目に見えない物も含めて、モノを購入することで成り立つ仕事が多い。その購入するモノ、購入したモノの先には必ず「解決したいコト」、「実現したいコト」が存在する。そのコトが明確でないまま購入するモノは得てして使われない、ムダな買い物となることが多い。

建物内禁煙にしたら、小さな飲食店は本当に潰れるのか――。受動喫煙防止法案を巡って、反対派は小規模飲食店の存続危機を理由にしているが、世界の禁煙先進国を見ると、この攻め方はいかにもまずい手だということが分かる。

泥沼化する組合問題で憔悴しきった幸一は、ある日、出光興産創業者・出光佐三の講演会を聞く。その内容に感動した彼は、自らの経営方針を大きく変えることを決意する。こうして生まれたのがワコールの躍進を支えた「信頼の経営」であった。ワコール創業者・塚本幸一の本格評伝「ブラジャーで天下を取った男」連載第47回！

今国会で提出が予定されている「健康増進法改正案」。受動喫煙防止のために、飲食店は建物内禁煙を求められるが、吉野家ホールディングスの安部修仁会長は、「個人営業の飲食店にまで一律に課すのは、あまりに現場感覚が欠如している」と指摘する。

あまりにも頻発する名門・大企業の不祥事に、“伝説の外資トップ”が危機感を募らせている。「日本の経営者は、いまこそ王道に立ち返れ」と、40年をかけて体得し実践してきた王道経営の真髄を注ぎ込んだ最新刊『王道経営』から一部を抜粋。第1回は道を踏み外し消えていく企業がいかに多いか、そして倒産・廃業に追いこまれる邪道経営と王道経営との違いを明らかにする。

ダイヤモンド・オンライン「3月の主筆」はコンビニエンスストア「ローソン」の経営者として「コンビニ戦国時代」に臨む玉塚元一・ローソン会長。自身のリーダーシップが育まれた背景や新たなコンビニの闘いへの考え方を披歴する。第1回は「生粋の慶應ボーイ」というイメージがある玉塚氏がなぜ現在のような“汗をかく”経営者になったのか。その原点を語る。