
2014.1.14
病める巨艦・日立製作所がなぜ電機の勝ち組に?改革派に学ぶ大企業の「諦めないイノベーション」
日立製作所は、東原敏昭氏が次期社長に就任する人事を発表した。「病める巨艦」と呼ばれた日立を電機業界の勝ち組へと導いた“改革派”の三代目となる。彼らの手腕には、海外勢に負け続ける日本の大企業が改革を行うためのヒントがある。
多摩大学特別招聘教授
1953年神奈川県生まれ。一橋大学商学部卒業後、第一勧業銀行(現みずほ銀行)入行。ロンドン大学経営学部大学院卒業後、メリル・リンチ社ニューヨーク本社出向。みずほ総研主席研究員、信州大学経済学部教授、法政大学大学院教授などを経て、2022年4月から現職。著書は「下流にならない生き方」「行動ファイナンスの実践」「はじめての金融工学」など多数。
2014.1.14
日立製作所は、東原敏昭氏が次期社長に就任する人事を発表した。「病める巨艦」と呼ばれた日立を電機業界の勝ち組へと導いた“改革派”の三代目となる。彼らの手腕には、海外勢に負け続ける日本の大企業が改革を行うためのヒントがある。
2014.1.7
昨年末に、ソニーが国内家電事業の追加人員削減を行うことが明らかになった。ソニーをはじめ、かつて世界を席巻した日の丸家電の影響力は凋落し、今や量販店は外国の家電製品に席巻されている。日本メーカーが復活するための「変革」とは。
2013.12.24
今年日本球界の話題を独占した楽天の田中将大投手が、この度日米間で合意された新ポスティング制度を使って、MLBへの移籍交渉を開始した。応援したい気持ちがある一方、日米間での治外法権の復活を思わせる新制度の内容には、疑問が残る。
2013.12.17
シンガポールで閣僚会議が行われていたTPP交渉は、、関税や知財などの交渉で各国が対立し、年内合意を断念することになった。背景には、国益を主張する米国のゴリ押し姿勢に対する不満もあった。日本は今後、どんな主張を展開すべきか。
2013.12.10
「アベノミクスでバブルが再来するのか?」最近、講演会のレセプションでこういうことをよく尋ねられる。確かに、最近の株価や地価の上昇ぶりを見ると、そう思われる現象が目に付く。「再びバブルがやって来る」という言説は本当なのか。
2013.12.3
不当な防空識別圏設定で、アジアにおける覇権を虎視眈々と狙う中国。親日派とはいえ、外交手腕が未知数のキャロライン・ケネディ氏を新たな駐日大使として送り込んできたことにも、米国の焦りが見える。米中の狭間で、日本はどう動くべきか。
2013.11.26
巨額の横領容疑で、長野県建設業厚生年金基金の元事務長が逮捕された。投資による損失も含めると、消えた金は途方もない額に上りそうだ。それだけの大金がどうしたら消えてなくなるのか。全国の厚生年金基金に共通する杜撰な実態を考える。
2013.11.19
韓国の朴槿恵大統領は、反日の姿勢を貫いている。その言動は日に日にエスカレートしており、日本人は辟易としている。その背景には、いったいどんな思惑があるのか。日本が不思議の国・韓国と「大人の関係」を築くための方策を考える。
2013.11.12
日本シリーズで楽天のエースである田中将大選手が大活躍した反面、かつてのライバルだった斎藤佑樹選手は不調に悩んでいる。甲子園の死闘後になぜ両雄は人生が逆転したのか。ビジネスのライバル間にも見られる「盛者必衰の理」を考える。
2013.11.5
最近、小泉元首相が“脱原発”を訴えて活発に活動を行っている。それに対して批判の声もあるが、氏の言動には、今後の日本のエネルギー政策を考える上で示唆に富む部分もある。この機に、改めて原発のメリットとデメリットを考えたい。
2013.10.29
地デジへの移行後、薄型テレビの苦戦が続いていたが、ここへ来て先行きに光明が見え始めたようだ。8月の薄型テレビの販売金額が、2年1ヵ月ぶりに前年同月を上回った。牽引役となった「4Kテレビ」は、家電市場の救世主となるだろうか。
2013.10.22
すでのところで回避された米国のデフォルト騒動、オバマ大統領のAPEC欠席など、ここに来て世界における米国の指導力低下が著しい。米国の存在感の低下と中国・韓国の台頭によって、今後アジア情勢に大きな変化が起きる可能性は高い。
2013.10.15
オバマ大統領がバーナンキFRB議長の後任として、現副議長のジャネット・イエレン氏を指名した。指導力が低下したオバマ大統領を支え、金融緩和策の出口を模索しなければならない彼女の責任は想像以上に重い。その手腕やいかに。
2013.10.8
今や日本は、代名詞とも言うべき「決められない政治」から脱却し、それは代わりに米国へ伝染した観がある。来年4月からの消費税率引き上げを決定した安倍首相の決断力は、評価されてもいい。しかし、行く手には課題も山積している。
2013.10.1
大盛況のうちに終了したドラマ『半沢直樹』。放送終了後も、半沢ブームは終わることを知らない。しかし欧米人は、作品中の半沢の生き方に首を傾げる。理不尽な銀行を辞めない彼の生き方は、日本人の労働観を色濃く反映しているように思える。
2013.9.24
9月上旬、新型iPhoneが発表されると同時に株価急落が起きたアップル。市場はすでに彼らを「王者」ではなく「普通の企業」と見なしているのか。こうした憂慮は、サムスンをはじめとするIT業界の主要プレーヤーにも当てはまりそうだ。
2013.9.17
2020年の夏季オリンピックの開催地が東京に決まった。熱心な誘致活動もさることながら、安倍首相の強運ぶりも誘致成功の原動力になったように思える。だが、オリンピックの誘致だけで日本経済の復活が盤石になるほど、甘いものではない。
2013.9.10
悪夢のリーマンショックからちょうど5年が経つ。世界経済が奈落の底に沈むことは回避されたが、その後遺症は今なお続く。世界経済を支えた「超金融緩和」が終わろうとする今、各国は独自に回復への道のりを歩めるようになるのだろうか。
2013.9.3
先日、収賄・横領などの罪で起訴されていた薄熙来・元共産党幹部の裁判の様子が公開された。傍観者の日本人にはとても興味深いショーだが、習新政権が進めるこれらの「反腐敗運動」という政治ショーからは、揺れる中国の実態が見えて来る。
2013.8.27
8月中旬に発表された貿易統計速報によると、7月の日本の貿易収支は13ヵ月連続で赤字となった。日本経済の構造変化に加え、昨今の円安がそれを加速させている。貿易赤字が拡大し、経常収支の黒字幅が減少すると、日本人の生活はどうなるのか。
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