CAR and DRIVER
クルマを所有せずに“必要なときに呼び出して乗る”というライドシェアビジネスがいま、世界中で注目されている。最大手は米国のウーバーテクノロジーズだ。米・リフト、中国の百度（バイドゥ）、インドのオラなど、各地域に大手業者が出現してきた。
本田技研工業（ホンダ）は10月4日、日本国内の4輪車生産体制を再編する計画を発表した。関東圏は、埼玉県狭山市の埼玉製作所狭山完成車工場を閉鎖し、2022年3月までに同じ埼玉県内の埼玉製作所完成車工場に生産を集約する。
第1回
プジョーの最新モデル3008は、VWティグアン、ＭＩＮＩクロスオーバーと同じクラスのＳＵＶである。セールスポイントは、スタイリングと快適性重視の設計か。
クルマが空を飛ぶ時代は、すぐ目の前までやってきた──。いま、世界中でこうした報道が目立つ。だが、取り上げられているのは大型ドローンや翼の生えたゴルフカートの類ばかりだ。ふだんボクたちが親しんでいる“自動車”が空を飛ぶようになるとは、まだ誰もいっていない。
世界の新興国の中で、最も有望といわれる自動車市場のひとつがインド。ここで販売シェアを伸ばそうと、各社の競争は激化している。日本の主要3メーカーの8月のインド新車販売の結果と、各社の現地における取り組みを紹介しよう。
スバルは9月上旬、2020年までにディーゼルエンジン（ＤＥ）車の生産・販売から撤退する方針を固めた。現在はフォレスター、アウトバックに2リットル水平対向ＤＥを搭載し欧州を中心に販売しているが、次期モデルはＤＥの搭載をやめる方針だ。また、ホンダも英国工場で生産しているＣＲ-ＶのＤＥ車を生産中止にする方針。欧州の乗用車新車販売台数は約半数ＤＥ車（16年）だったが、最近はＤＥへの風当たりが強い。
世界最大の新車市場、中国は最近、政府主導で電気自動車（ＥＶ）への買い換えを支援しており、新エネルギー車がユーザーの注目を集めている。そんな中、8月の販売実績は、日系メーカーが健闘を見せた。トヨタの8月の中国新車販売台数は10万8500台。前年同月比は7月の11.4％増を上回る13.2％増と、7ヵ月連続で前年実績をクリアした。
フランスは「2040年に内燃機関（ガソリンエンジンとディーゼルエンジン）搭載車の販売を禁止する」と宣言、イギリスもこれに同調した。欧州でいま、電気自動車（ＥＶ）待望論が急速に盛り上がっている。9月中旬、現地での報道によると、中国工業情報省が「化石燃料車の生産・販売禁止の時期について関係部局との検討を開始した」という。世界最大の自動車需要国が本当にＥＶへと舵を切るのか、世界の自動車産業が注目している。
ウィンナーモービルをご存じだろうか。ホットドッグ用のソーセージの形をした宣伝カーで、米国では「ホットドッグを嫌いな人はいても、ウィンナーモービルを嫌いな人はいない」といわれるほど愛されている、隠れた“国民車”でもある。そんなウィンナーモービルが、ドライバーを大々的に募集中。果たして、誰が応募するのか？
米国新車セールスの減少が止まらない。7月実績は7ヵ月連続の前年割れ。これまで好調な販売を維持してきたライトトラック（ＳＵＶとピックアップトラック）が、前年同月比2.5％減と、マイナスに転じた。いよいよ、黄色信号が点灯している。
マツダは8月上旬、2030年までの長期的な技術ビジョン、サステイナブル・ズームズーム宣言2030を発表した。その骨子は「地球環境」「安心・安全なクルマ社会」「走る喜びにあふれたクルマ」という地球・社会・人のそれぞれの領域が直面する現状の問題を解決するというもの。20年に創業100周年を迎えるマツダが、また新たなチャレンジ目標を打ち出した。
トヨタとマツダは8月4日、「互いに相手の株を持ち合う資本提携について合意した」と発表した。トヨタはマツダ株の5.05％、マツダはトヨタ株の0.25％をそれぞれ保有し、2年前に結んだ業務協力関係を強化する。トヨタが自社株を国内の同業他社に保有してもらうのはこれが初めてだ。
英国のジャガー・ランドローバー（JＬＲ）は7月半ば、英国コベントリーに、ジャガー・ランドローバーのクラシックカーの全グローバルビジネスの中核拠点となるクラシックワークスをオープンした。自動車メーカーが開始した究極のレストアプログラムの意義を紹介しよう。
燃料タンクにガソリンがない。でも、ガソリンを入れに行く時間もない……こんな悩みを解消する新しいサービスが米国で始まった。ユーザーの自宅に定期的にガソリンを届け、同時にクルマの不具合をチェックするデリバリーサービスだ。業界注目のビジネスに育つのか？
ＥＶ（電気自動車）用電池（バッテリー）は、今後どのように発展していくのだろうか。バッテリーの改良と同時にモーターの効率が改善されれば、ＥＶの1充電当たりの走行距離は現在の2倍近くになると予想される。
世界的な燃費規制の強化を背景に欧州の自動車メーカーが相次いでＥＶ戦略を公表している。ＶＷとダイムラーがすでにＥＶへのシフトを打ち出しているが、7月に入ってボルボ・カーズも発表。フランスのマクロン政権は、2040年までにガソリン車とディーゼル車の国内での販売を禁止する方針を打ち出した。この急展開の理由は何か。
かつてテスラ・モーターズのライバルと目されていたフィスカー社は、中国最大手の自動車部品メーカー、万向集団（ばんこうしゅうだん)に1億5000万ドル（約164億円）で買収され、カルマ・オートモーティブとして生まれ変わった。それから2年、いよいよ第2世代モデルがデビューした。
米マクドナルドは「南カリフォルニアでウーバー・イーツと提携したデリバリーサービスを開始する」と発表した。社名からもわかるように、配車アプリ大手のウーバー・テクノロジーズ社のフードデリバリービジネス部門だ。
マレーシアの自動車メーカー、プロトンが買収されることになった。同社の持ち株会社、プロトン・ホールディングスの株式49・9％を取得するのは、中国の吉利（ジーリー)ホールディングスである。ボルボ・カーズの買収で一躍有名になった中国の新興自動車メーカーは、一気に存在感が大きくなった。
米フォードは先頃、マーク・フィールズＣＥＯの退任を発表した。後任のジム・ハケットＣＥＯには、自動車分野の経験がない。フィールズ氏退任の背景と、ハケット新CEOの手腕とは？
