CAR and DRIVER

ウィンナーモービルをご存じだろうか。ホットドッグ用のソーセージの形をした宣伝カーで、米国では「ホットドッグを嫌いな人はいても、ウィンナーモービルを嫌いな人はいない」といわれるほど愛されている、隠れた“国民車”でもある。そんなウィンナーモービルが、ドライバーを大々的に募集中。果たして、誰が応募するのか？

米国新車セールスの減少が止まらない。7月実績は7ヵ月連続の前年割れ。これまで好調な販売を維持してきたライトトラック（ＳＵＶとピックアップトラック）が、前年同月比2.5％減と、マイナスに転じた。いよいよ、黄色信号が点灯している。

マツダは8月上旬、2030年までの長期的な技術ビジョン、サステイナブル・ズームズーム宣言2030を発表した。その骨子は「地球環境」「安心・安全なクルマ社会」「走る喜びにあふれたクルマ」という地球・社会・人のそれぞれの領域が直面する現状の問題を解決するというもの。20年に創業100周年を迎えるマツダが、また新たなチャレンジ目標を打ち出した。

トヨタとマツダは8月4日、「互いに相手の株を持ち合う資本提携について合意した」と発表した。トヨタはマツダ株の5.05％、マツダはトヨタ株の0.25％をそれぞれ保有し、2年前に結んだ業務協力関係を強化する。トヨタが自社株を国内の同業他社に保有してもらうのはこれが初めてだ。

英国のジャガー・ランドローバー（JＬＲ）は7月半ば、英国コベントリーに、ジャガー・ランドローバーのクラシックカーの全グローバルビジネスの中核拠点となるクラシックワークスをオープンした。自動車メーカーが開始した究極のレストアプログラムの意義を紹介しよう。

燃料タンクにガソリンがない。でも、ガソリンを入れに行く時間もない……こんな悩みを解消する新しいサービスが米国で始まった。ユーザーの自宅に定期的にガソリンを届け、同時にクルマの不具合をチェックするデリバリーサービスだ。業界注目のビジネスに育つのか？

ＥＶ（電気自動車）用電池（バッテリー）は、今後どのように発展していくのだろうか。バッテリーの改良と同時にモーターの効率が改善されれば、ＥＶの1充電当たりの走行距離は現在の2倍近くになると予想される。

世界的な燃費規制の強化を背景に欧州の自動車メーカーが相次いでＥＶ戦略を公表している。ＶＷとダイムラーがすでにＥＶへのシフトを打ち出しているが、7月に入ってボルボ・カーズも発表。フランスのマクロン政権は、2040年までにガソリン車とディーゼル車の国内での販売を禁止する方針を打ち出した。この急展開の理由は何か。

かつてテスラ・モーターズのライバルと目されていたフィスカー社は、中国最大手の自動車部品メーカー、万向集団（ばんこうしゅうだん)に1億5000万ドル（約164億円）で買収され、カルマ・オートモーティブとして生まれ変わった。それから2年、いよいよ第2世代モデルがデビューした。

米マクドナルドは「南カリフォルニアでウーバー・イーツと提携したデリバリーサービスを開始する」と発表した。社名からもわかるように、配車アプリ大手のウーバー・テクノロジーズ社のフードデリバリービジネス部門だ。

マレーシアの自動車メーカー、プロトンが買収されることになった。同社の持ち株会社、プロトン・ホールディングスの株式49・9％を取得するのは、中国の吉利（ジーリー)ホールディングスである。ボルボ・カーズの買収で一躍有名になった中国の新興自動車メーカーは、一気に存在感が大きくなった。

米フォードは先頃、マーク・フィールズＣＥＯの退任を発表した。後任のジム・ハケットＣＥＯには、自動車分野の経験がない。フィールズ氏退任の背景と、ハケット新CEOの手腕とは？

国内自動車メーカー7社が発表した2017年度（17年4月～18年3月）の研究開発（Ｒ＆Ｄ）費見通しは、合計2兆8500億円で過去最高額となった。いま世界の自動車産業界は、いっそう厳しくなる排出ガス規制、ＣＯ2排出規制に加え、コネクテッドカーと自動運転関連の開発が必須という状況にある。。Ｒ＆Ｄ費は上昇の一途を辿っているのだ。

今年に入り、ボイコット運動を起こされるわ、セクハラ問題で炎上するわと、トラブル続きのウーバー（配車サービスのベンチャー企業）に、またも難題が。カリフォルニア州が、ウーバーに対して110万ドル（約1億2500万円）の罰金を科す可能性が高まっているのである。

自動車保有台数が急増している中国で、政府が打ち出した新エネルギー車（ニューエナジービークル＝ＮＥＶ）規制が自動車業界に波紋を投げかけている。これはすべての自動車メーカーに対し、ＥＶ（電気自動車）とＰＨＥＶ（プラグインハイブリッド車）を一定割合で生産するよう義務づける規制で、中国政府は2018年からの導入を計画している。

警察庁は4月、日本国内で“遠隔監視システムで制御された自動運転車の公道試験”を行うための基準案を発表した。注目は、無人車両が一般車に交じって走行することを認めた点だ。

日本自動車工業会のまとめによると、2016年1年間の生産台数は498万9360台、前年比3.4％増と、4年連続で過去最高記録を更新した。このうち米国での生産は同じく前年比3.4％増の397万6482台となり、これも過去最高である。また、16年度としての集計は、北米での日本車生産が初めて500万台を突破した。この数値をトランプ米政権はどのように受け止めるだろうか。

米国カリフォルニア州は、長年にわたって干ばつに苦しめられてきた。だが、今年の冬はかなりの量の雨が降った。貯水池のレベルが一気に回復しただけではなく、サンフランシスコ近郊ではダム決壊という大事故まで起きた。そして、雨の影響で道路が破損し、いまカリフォルニア州は新たな問題に直面している。

日本の経済産業省とドイツの経済エネルギー省は3月、次世代自動車の開発と規格策定について包括的な協力関係を構築することで合意し、覚書を交わした（ハノーバー宣言）。両政府の間ではＥＶ（電気自動車）の急速充電方式の規格、3Ｄ立体デジタル地図開発の支援を行うことなどがテーマに上っているという。日独が協調姿勢をとるという点に、関連業界も注目している。

4月上旬、フォードがハイブリッドパトカー、ポリス・レスポンダー・ハイブリッド・セダンを発表した。実は米国のパトカーはびっくりするほど燃費が悪く、警察組織を圧迫している。燃費のよいハイブリッドパトカーは、救世主となるのか。