岩本有平

「SDGs（Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標）」とともに目にする機会が増えたキーワード「ESG」。最近ではメディアで目にするだけでなく、スタートアップやベンチャーキャピタル関係者の間でも「ESG投資」というキーワードで聞くようになったのではないだろうか。DGインキュベーション マネージングディレクターであり、ESG分野への投資に特化したファンド「Open Network Lab・ESG1号 “Earthshotファンド”」を担当する松田信之氏に解説してもらう。

中学1年生でスマートフォンを手にして「LINE」を使いはじめ、高校生の頃には「SnapChat」や「Vine（Twitterが買収した6秒動画の共有サービス。現在はサービス終了）」で動画を共有し、大学生の頃には「Instagram」で写真やメッセージを送るだけでなく、「Zenly（友人と位置情報を共有する米国発のSNS）」で今いる場所を共有して、仲間と遊ぶ──そんなZ世代による、Z世代向けのソーシャルカレンダーアプリ「Skele（スケル）」が7月27日に正式ローンチをした。

元祖フリマアプリ「Fril（フリル。現：ラクマ）」の産みの親であるFablic創業者の堀井翔太氏。チャレンジの領域に選んだのは、FinTechだ。新会社のスマートバンク（登記は2019年4月）は今春、プリペイドカードと支出管理アプリを組み合わせた新サービス「B/43（ビーヨンサン）」を公開。7月15日には家族やカップル向けの新機能を追加したほか、グローバル・ブレイン、ANRI、BEENEXTなどから総額10億円の資金調達の実施したことを明らかにした。

ゲーム、SaaS、ライブ配信──異なる領域の事業を連続して立ち上げ、グループの売上高160億円（2021年6月期）の規模にまで成長を遂げた異色の企業がある。それが「DONUTS（ドーナツ）」だ。同社はいかにして160億円の売上高を記録するほどの企業になったのか。“プロダクト・ファースト”という一貫した考えのもと、ほとんどメディアに露出せず、プロダクト開発に取り組み続けてきた2人が、今回DIAMOND SIGNALに創業からこれまでの歩みを語った。

1つ1000円以上する“高級サラダ”──そう揶揄する人たちすらファンに変え、6年経った今や年間約11億円の売上を誇るのがクリスプ・サラダワークスだ。その運営元であるCRISPが2021年6月にOne Capitalから約5億円の資金調達を発表した。スタートアップ的な成長を目指す同社の正体に迫る。

今でこそブームが落ち着いたが、この半年で最も話題になったサービスといえば、音声SNSの「Clubhouse」で間違いないだろう。今年1月頃から日本のテック業界の一部で話題になっていたが、その後は芸能人などが続々参加。結果として幅広い層の注目を集めた。そのClubhouseの熱狂が冷めない2月頃から、「次にくるSNSだ」と評されて話題になったのが米国発の写真SNS「Dispo」（ディスポ）だ。

創業間もないスタートアップに特化して、投資をしてきた独立系ベンチャーキャピタル（VC）のアプリコット・ベンチャーズ（アプリコット）とTLM。これまで別々に活動してきた2社がタッグを組んで新たなベンチャー投資ファンドを立ち上げた。

フリマアプリ大手のメルカリは4月2日、暗号資産やブロックチェーンに関するサービスの企画・開発を行うことを目的とした新会社「メルコイン」を設立することを発表した。後発ながら暗号資産事業に参入した経緯をメルコインの代表取締役にも就任する青柳直樹氏が語った。

2020年5月に設立発表から、わずか9カ月で組織崩壊の危機に瀕しているベンチャー支援・ファンド運営のWEIN。立ち上げ人の1人であり、2月19日にファンドのGP（ゼネラルパートナー）を退任した本田圭佑氏に話を聞いた。

なぜ、ベンチャー支援・ファンド運営のWEINグループが内部崩壊の状態に陥っているのか。グループの立ち上げ人であり、現在資産管理会社WEiN、実質的ホールディングスのWEIN、グループ会社のWEIN Financial Group（WEIN FG）の代表取締役と、ファンド「WEIN挑戦者0号FUND」のGPを務める溝口勇児氏に話を聞いた。

ネスレ日本代表取締役社長兼CEOの高岡浩三氏、プロサッカー選手であり事業家・投資家としても活躍する本田圭佑氏、FiNC Technologies創業者の溝口勇児氏──ベテラン経営者、ビジネスにも明るい著名人、スタートアップ起業家がタッグを組み、鳴り物入りでスタートしたはずだったベンチャー支援・ファンド運営のWEINグループが大きく揺れている。

コロナ禍で外出や人と会うことが制限される中、ネットを介したエンターテインメントやコミュニケーションがその真価を発揮しはじめた。日本のスタートアップ関係者を中心に急速に盛り上がりを見せているのが、招待制の音声SNSアプリ「Clubhouse」だ。

漫画やアニメ、ゲームにつぐ存在となり得る「VTuber」。昨年1年、投げ銭だけで1億5000万円を稼ぐ人気者も生まれた。コロナ禍でデジタルを通じたエンタメに注目が集まる中、どういった存在になっていくのか。VTuber特化のプロダクションを手がけるカバー代表取締役の谷郷元昭氏に聞いた。

Twitterを活用した集客でも話題となった東京・六本木の豚しゃぶ専門店「豚組しゃぶ庵」。コロナ禍での閉店アナウンスからクラウドファンディングの実施、オンライン展開、さらに飲食店オペレーションの実験の場としての店舗運営の復活──豚組オーナーでトレタ代表取締役の中村仁氏に、その経緯を聞いた。

ファンド設立には厳しい環境ではあるが、ここにまた、新たな独立系VCが誕生した。その名は「Yazawa Ventures（ヤザワベンチャーズ）」。同社は1号ファンド（Yazawa Ventures 1号投資事業有限責任組合、以下YV1号ファンド）を組成したばかりだ。 

スタートアップの創業支援などを行う指針を示した「スタートアップ都市ふくおか宣言」から8年。強力な支援で知られる福岡市は、資金や実証実験といった面での支援だけに留まらない、スタートアップとの共創の新たなかたちを模索している。福岡市とスタートアップによる共創の“今”について、高島宗一郎・福岡市長に話を聞いた。

10月に上場後初となる通期決算を発表したグッドパッチ。同社も他のスタートアップ同様、上場するまで数多くのハードシングスを乗り越えてきた。中でも大きかったのは、「壊滅的な組織崩壊」だと代表取締役の土屋尚史氏は語る。スタートアップにおいて難しいフェーズと言われる「50〜100人の壁」で起こったその“事件”と、それを超えて上場を目指した理由を聞いた。

VCとして圧倒的な歴史と実績を誇るジャフコだが同社を取り巻く環境も変化してきた。国内のベンチャー市場の成熟化に伴い、年々VCの数も増加。今では「VCが起業家を選ぶ」のではなく、「起業家がVC選ぶ」時代になってきている。そうした中、ジャフコグループは新たな動きに出た。

2010年11月の創業から約10年。グルメサービス「Retty」を展開するRettyが10月30日に東京証券取引所マザーズ市場に上場した。今でこそ4000万人以上の月間利用者と1万店舗近くのお店会員（有料店舗）を抱える規模にまで成長したが、ローンチ時点で大手グルメサービスも複数存在し、周囲や投資家からは懐疑的な声も多かったという。そんなRettyがどのように誕生し、今日に至ったのか。代表取締役を務める武田和也氏にこれまでの軌跡を聞いた。

資金調達にサービスの立ち上げ、上場や事業売却と、ポジティブな側面が取り上げられがちなスタートアップだが、その実態は、失敗や苦悩の連続だ。この連載では、起業家の生々しい「失敗」、そしてそれを乗り越えた「実体験」を動画とテキストのインタビューで学んでいく。第7回はエウレカ共同創業者で、franky代表取締役CEOの赤坂優氏、franky取締役COOの西川順氏に話を聞いた。