福岡夏樹
香港発のスマホ用モバイルバッテリーレンタルサービス「ChargeSPOT（チャージスポット）」。サービス開始当初から順調だったわけではなく、レンタル数を増やそうと試行錯誤を繰り返すが、うまく数字が積み上がらない日々が続いていた。しかし、2020年のあるキャンペーンをきっかけに、月間利用数は4倍以上の急成長を遂げ、その後も数字を伸ばし続けている。そんなキャンペーン戦略の舞台裏について聞いた。
2022年11月20日に開催された、女性向けキャリアスクールを運営するSHE主催のイベント「INNOVATIVE WOMEN’S SUMMIT」の最終セッションに小嶋氏が登壇。「ブランドと熱狂的なファンコミュニティの築き方」をテーマに、SHE代表取締役CEO/CCOの福田恵里氏と語った、小嶋氏のブランド論についてお届けする。
川崎ブレイブサンダースのデジタルマーケティングについて、同チームのアシスタントMCを務めるタレント・村島未悠が所属するホリプロデジタルエンターテインメント（以下、ホリプロデジタル）代表取締役の鈴木秀氏が、事業戦略マーケティング部部長の藤掛直人氏に詳しく話を聞いていく。
新たに、1990年代前後に生まれた起業家・投資家だけが集まるコミュニティ型の投資ファンドが登場した。2020年12月に立ち上がった「90s（ナインティーズ）」だ。90sで投資を実行した起業家たちが集まるコミュニティでは、東京・赤坂にあるオフィスやSlackのチャンネルを通じて、起業家たちがリアルな経営の知見や情報・ネットワークなどをやり取りすることができる。
赤字続きだった老舗和菓子屋を、とあるアイスキャンディがV字回復へ導いた──1887年（明治20年）に創業した「五穀祭菓 をかの」で販売されている「葛きゃんでぃ」だ。葛きゃんでぃは、和菓子に使われる葛粉で作った葛ゼリーを凍らせたもの。発案したのは、6代目女将の榊萌美氏。葛きゃんでぃに続き、季節ごとに中身が変わるフルーツ大福をネットで販売するほか、自家製シロップを使ったかき氷の店頭販売も地元の埼玉県桶川市を中心に話題を集めた。その影響もあり、をかのは2年連続で黒字になった。
「コインチェックを米ナスダック市場にSPAC上場させる」──マネックスグループがそう発表したのは2022年3月のこと。なぜナスダック上場なのか。なぜDe-SPACを用いるのか。マネックスグループの代表執行役社長CEOである松本大氏に聞いた。
さまざまなコスメブランドがある中、なぜsopoはコンビニを起点に人気を集めることができたのか。その理由について、若年層女性向けSNSメディア「Sucle（シュクレ）」やSNSマーケティング事業を展開するFinT代表の大槻祐依氏が渡部氏に話を聞いた。
今回、大槻氏が話を聞いたのは、ランジェリーブランド「BELLE MACARON（ベルマカロン）」を展開するashlyn代表の小島未紅氏。主力商品であるノンワイヤーブラ「24hブラ（にじゅうよんえいちぶら）」は自社ECサイトのみでの販売にも関わらず、2021年6月にはシリーズ累計1万枚を突破。また、2021年7月には日商2000万円の売上を記録するなど、SNSを中心に、女性たちから支持を集めている。商品が売れ始めたきっかけは、小島氏のあるツイート。そこから見出した「ヒットの法則」とは何だったのか。
新型コロナウイルス感染症によってリモートワークを取り入れる企業が増え、場所にとらわれず自由に働ける選択肢が誕生した一方で、企業や組織は“雑談”を失うことになったという声は少なくない。それを解決する1つの答えとしてツクルバ共同創業者・取締役でKOU代表の中村真広氏がリリースしたのが、“対話の場づくり”を目指す法人向けツール「emochan（エモチャン）」だ。果たしてどんなサービスなのか。
「わからない言葉は、いったん“翻訳”にかけてみよう」──そうして多くの人が当たり前のように使用しているサービスがGoogle 翻訳だ。開発を担当する賀沢秀人氏にGoogle 翻訳の15年の歩みを聞いた。
「現在、Google マップは世界で月間十億人以上が使うサービスになりました。とはいえ、今でも世界全体で毎月数百件ほどの修正が行われています」そう語るのは、初期からサービス開発を担当する後藤正徳氏だ。リリースから16年経つGoogle マップのスタート地点から、現在までの変遷を聞いた。
スタートアップ関係者を中心に何度となく話題に挙がる「新卒のベンチャーキャピタリストが活躍できるのか」という論争。だがそれはVCの働き方やモデル次第だという。ベンチャーキャピタルに求められるスキルセットやマインドについて、グロービス・キャピタル・パートナーズのジェネラルパートナー高宮慎一氏が解説する。最近ではスタートアップのビジネスモデルや資金調達手段は少しずつ広がりつつあるが、今も未上場のスタートアップに対して多くの資金を提供しているのがVCだ。業界団体である日本ベンチャーキャピタル協会（JVCA）に所属するだけでも、国内で257社（2020年末時点）のVCがスタートアップへの投資を行っている。
当初は中高生を中心とした“若年層”が使うアプリというイメージが強かったTikTokが、ユーザー数の拡大とともに年齢層も広がりを見せている。博報堂DYメディアパートナーズと博報堂の共同プロジェクトであるコンテンツビジネスラボが発表した「コンテンツファン消費行動調査」によれば、ユーザーの平均年齢は34歳だという。
金融サービスを提供する多くのスタートアップは発行の際に与信が不要、かつKYC（本人確認）も不要、将来的に銀行口座に転用できるという点から“プリペイドカード”を提供している。そうした中、なぜナッジはあえてクレジットカードに目を向けたのか。その狙いを、ナッジ代表取締役社長の沖田貴史氏に聞いた。
Slackのスタンプは、テキストを打つまでもない“何気ないやりとり”で多く使われる。では、スタートアップで最も使われているスタンプは“何気ないやりとり”をどう映し出しているのだろうか？そこでDIAMOND SIGNALは、過去に取り上げたことのあるスタートアップ7社に「社内で最も使われているSlackスタンプ」を調査。1位に共通していたのは……？
日本・世界の歴史を軽快なトークで解説していく──そんなPodcastの番組に、今多くのビジネスパーソンや経営者が夢中になっている。そのPodcastの番組名は「コテンラジオ」。同番組を運営するのは、世界史データベース「coten（仮称）」の開発に取り組む福岡発のスタートアップ・COTENだ。
1つ1000円以上する“高級サラダ”──そう揶揄する人たちすらファンに変え、6年経った今や年間約11億円の売上を誇るのがクリスプ・サラダワークスだ。その運営元であるCRISPが2021年6月にOne Capitalから約5億円の資金調達を発表した。スタートアップ的な成長を目指す同社の正体に迫る。
2020年10月にYouTuberプロダクション・VAZ（バズ）の代表を退任した森泰輝氏。退任から約半年弱、彼の次の挑戦が明らかになった。森氏はTikTok運用に特化したマーケティングエージェンシー「Pien（ピエン）」を2021年4月に設立。今後は「企業のTikTok公式アカウント運営」と「広告運用」という2つの事業をメインに、企業のマーケティング戦略の構築から運用までを、ワンストップで支援していくという。
FacebookやTwitter、Instagram──今や私たちの生活に欠かせなくなったSNSに加え、最近では新たに招待制・音声SNSの「Clubhouse（クラブハウス）」や招待制・写真共有SNSの「Dispo（ディスポ）」、「Poparazzi（ポパラッチ）」などが登場し、SNSの生存競争は激しさを増している。そうした中、新たなSNSが日本に上陸した。
2021年4月に開催された、アップルの新製品発表会。iMac、iPadの新製品が発表される中、ひときわ注目を集めたのがアップルにとって新たなカテゴリの製品となる、紛失防止デバイス「AirTag」の発表だ。AirTagについて、MAMORIOの増木大己氏は「アップルの参入で紛失防止デバイスのユースケースが広がることを期待している」と話す。では、具体的にどんな状態になることを期待しているのか。話を聞いた。
