ハイテク企業による大型設備投資の終了はひどく誇張されてきた。昨年の記録的な設備投資額やサプライヤーからの慎重な見通しを踏まえると、こうした見方は直感に反しているように思えるかもしれない。2018年にはアマゾン・ドット・コム、マイクロソフト、グーグル、フェイスブックだけでも設備投資の総額が前年比57％増の777億ドルに達した。これらの企業が展開する大規模なクラウド・データセンター・ネットワークの主要部品を納入するインテルやエヌビディアといった半導体メーカーが示した見通しとも、やや矛盾する見方だ。インテルは直近の決算発表でクラウド企業が「能力の拡張から能力の吸収に切り替えてきた」とし、発注は今年の下期まで再開されないかもしれないと述べていた。