早急に協業・競争領域の線引きをして、各メーカーが何をコアコンピタンスにするのか決めないと、本来差別化をする意味のない技術を開発することで自動車メーカーの体力を消耗させてしまうことにもなりかねない。それでは、家電メーカーと同じ轍を踏むことになってしまう。
CASEで明暗！
自動車・電子部品274社ランキング
『週刊ダイヤモンド』11月23日号の第1特集は、「自動車 最終決断」です。
来たるべきときがようやく来たということなのでしょう――。日立製作所とホンダによる、傘下の部品子会社4社の統合、アイシン精機とアイシン・エィ・ダブリュという、2つのアイシンの合併――。今年度に入って、自動車部品業界では再編の号砲が鳴っています。
CASEの波は、完成車メーカーのみならず、車載（自動車）事業を手がける自動車部品・電子部品メーカーにも押し寄せています。
相次いで勃発した自動車部品業界の再編は、これから日本の自動車産業全体で行われようとしている大きな“リストラ劇”のほんの序章でしかありません。
そして、CASEはこのような脅威を自動車産業にもたらす一方で、ビジネスチャンスをも創出します。デンソーや村田製作所、ソニーのように、勝算ありと踏んだプレイヤーは積極投資を急いでいます。
ダイヤモンド編集部では、CASEで明暗を分ける自動車部品・電子部品メーカー274社を資金余力や研究開発費など7つの経営指標で評価し、「生き残り力」ランキングを作成しました。
この274社ランキングは、特集チームメンバーの血と汗と涙の結晶です。働き方改革の流れに逆らうかのように、昼夜、会社に缶詰となって作成しました。門外不出のランキングに、お宝銘柄が含まれていることは間違いありません！
（ダイヤモンド編集部 浅島亮子）
