コロナ禍で「中食」を収益の柱にできる飲食店は、何が違うのか
コロナ禍で飲食業界はどう変わるべきか Photo:PIXTA

新型コロナウイルスの感染拡大により、外食や旅行などの経済活動が制限された2020年。コロナによって最も打撃を受けた業界の一つである飲食業界には、生き残るための「新しいビジネスモデル」が求められている。2021年は、この環境に適応し、進化した企業だけが生き残っていくだろう。飲食業界はどう変わっていくべきなのか。さまざまな環境要因とデータを分析しながら解説する。(テーブルチェック代表 谷口 優)

インバウンド需要、繁忙期が蒸発
苦境に陥った2020年の飲食業界

 緊急事態宣言や度重なる時短営業要請などで、甚大なダメージを被った飲食業界。21年を迎えてからも、一部地域で再度緊急事態宣言が発令された。

 下のグラフは、2020年における飲食店の来店人数週平均(折れ線グラフ)と新型コロナウイルス新規感染者数の週合計(棒グラフ)の推移を示したものである。

来店人数
※来店人数は予約・顧客管理システム「TableCheck」利用中の国内飲食店約5000店舗の予約データを集計
拡大画像表示

 2020年2月4週目、全国のイベント中止要請や小中学校、高校の休校要請などの報道を受け、来店人数が大きく減少した。これが、飲食業界にとっての「コロナ禍」の始まりだったといえる。

 東京オリンピックの開催延期決定や、東京都の外出自粛要請が発表された3月3週目からはさらに来店人数が落ち込んだ。緊急事態宣言下の4~5月の2カ月間の1店舗当たりの平均来店人数は90%以上落ち込み、多くの飲食店が実質的な休業状態に陥った。オリンピックに向けて出店ラッシュが続き、活況に沸いていた飲食業界は一変した。