今年度もコロナ禍により、多くの企業でテレワーク(在宅勤務)を取り入れながら、新入社員の配属とOJT(オン・ザ・ジョブ・トレーニング)が行われる。しかし、在宅勤務下の新人受け入れは、「コミュニケーション不足」や「育成効果の低下」など課題が多い。コミュニケーション活性化やマネジメント方法の転換といった対策が必要になる。(パーソル総合研究所研究員 金本麻里)
在宅勤務での新人育成
「2大課題」とは?
コロナ禍に収束の兆しが見えない。感染拡大が続く中、4月下旬には緊急事態宣言が再び発出された。昨年度に引き続き今年度も、多くの企業で在宅勤務や3密対策が行われる中で、新入社員が入社した。従来のように、新入社員が同期同士で交流会を開いたり、上司の横について仕事を見て覚えたり、先輩社員が休み時間に新入社員に声をかけたりといった状況は生まれにくい。
そのため、社会人になったばかりの新入社員が、在宅勤務で業務を学び、職場に順応することは難しくなっている。何かしら対策を打たなければ、新入社員が会社で得られる学びや人間関係が大幅に減少する。すでに職場の人間関係や仕事内容を理解している既存社員よりも、多くの配慮が必要だ。
昨年度は、もともと対面方式で計画していた研修やOJTを、いわば突貫工事的にオンライン化した企業が多かった。そのため、十分な対策を打つ間もなかった企業が多かったと思われる。今年度は、昨年度の経験を踏まえて各社も対策を模索しているが、属人的な工夫に頼っている企業が多く、客観的なデータに基づいて、対策を打てている企業は少ないだろう。
パーソル総合研究所が実施した調査では、在宅勤務における新人育成の課題とその解決策に関する定量的なデータが得られた。ここでは、人事や経営層だけではなく、新入社員とかかわる誰もが使えるポイントについて解説したい。