石油産業は金色の夕日に染まる可能性がある。特に、新たな油田を開発中の企業にとってそれは言えることだ。その夕日がどの程度続くかは、経済の中でクリーンなエネルギー源への移行が進むスピード次第だ。石油輸出国機構（OPEC）とロシアなど非加盟の主要産油国で構成する「OPECプラス」は1日、増産することで合意した。新型コロナウイルスの流行がもたらす需要変動に直面する中、原油価格を安定させる上で供給削減は極めて重要となる。だが産油国は現在、楽観的な見方を強めている。ワクチンが普及し、経済活動は再開されつつあり、原油価格は2年ぶりの高水準にある。上場している大企業は恩恵を受けるだろうが、その恩恵を最大限受けられるわけではない。石油への投資を制限し、温室効果ガスの排出を削減するよう求める株主からの圧力が一段と強まっているためだ。欧州の石油スーパーメジャーであるロイヤル・ダッチ・シェル、トタル、BPはすでに新たな油田開発計画を制限しており、現在では競合する米企業のシェブロンとエクソンモービルも投資の見直しを行っている。