ヘルスデータ連携が進むことで
今までの健康・医療体験を一新
現在、ヘルスデータを管理できるアプリは数多くリリースされており、民間の事業者同士でヘルスデータを連携させた取り組みが始まっています。また、スマートシティなどを中心に、住民を対象にヘルスデータを活用した食事や運動のレコメンドサービスなど、さまざまな実証実験やサービス提供も進んでいます。
しかし、ヘルスデータの連携により目指すべき世界という意味では、「電子カルテ情報」や「公的健康データ」、健康アプリなどで収集できる食事や睡眠、運動などのPHR、この三つを連携できて、初めて利用者に良さを実感してもらえるサービスが生まれると思います。
例えば、問診に時間をかけなくても、医師がPHRを参照することで、普段や過去の健康情報を把握できる、状態が安定している慢性疾患をお持ちの人がオンライン診療と医療用IoTで通院することなく診察を受けられ、お薬が自宅に届くようになる、といった未来です。
若い人でも、ウェアラブルデバイスにより健康状態を把握でき、一日に必要な栄養素で足りないものがあれば帰宅途中にレコメンドしてくれる。さらに最寄りのスーパーで栄養を補う商品の特売情報が入り、ワンタップで必要な食材を家まで届けてもらえるというような未来が、すぐそこまできています。
これらは一例にすぎませんが、このように、ヘルスデータの連携には、今までの健康・医療体験を一新するポテンシャルがあります。
ヘルスデータを提供してもいい？
迷ったときに見るべき三つのポイント
ヘルスデータが蓄積されるほど、サービスの精度が向上し、享受できるメリットが増える可能性があります。しかし、政府や企業が提供するアプリなどのサービスを利用するにあたり、自身のヘルスデータを提供してもよいのか迷う人は、以下の三つのポイントを参考にしてみてください。
1 データの利用目的
2 データの提供先
3 自分でデータ提供先を選択できるか
これらについては、利用規約に書かれていますので、登録・インストールする前に目を通し、ご自身が納得できるものを選択してください。
