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米国でガソリンなどの化石燃料で動く自動車が電気自動車（EV）に完全に置き換わったら、きれいな空気と人々のさらなる健康を期待できるのだろうか？その確実性を予測する研究結果が報告された。EVの普及により大気質が改善することで、2050年までに早期死亡リスクが低下し、大気汚染に関連する医療費を数十億ドル規模で削減できる可能性が示された。また、EVの普及により得られるベネフィットが特に大きいのは、ロサンゼルスやニューヨーク、シカゴなど一部の大都市圏であることも分かった。米コーネル大学土木環境工学部のH. Oliver Gao氏らによるこの研究の詳細は、「Renewable and Sustainable Energy Reviews」に11月28日掲載された。
Gao氏らは今回、米国環境保護庁（EPA）のデータ、EPAの大気質シミュレーションモデルや規制による大気質の変化が健康にもたらす影響を経済面から評価するソフトを用いて、米国の30カ所の大都市圏ごとにEVの2050年までの普及が公衆衛生に与える影響を予測した。
