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「賃上げ」がキーワードの今年の春闘。とはいえ、自らの給料を大きくアップしたければ、早道は出世だ。しかし、そもそもどの業界を選ぶかの時点で、年収格差がついてしまう。特集『部長・課長の残酷 給料・出世・役職定年』の＃12では、16業界別に部長の年収ランキングをまとめた。（ダイヤモンド編集部副編集長 大矢博之）
「週刊ダイヤモンド」2023年4月1日号の第1特集を基に再編集。肩書や数値など情報は雑誌掲載時のもの。
部長になれば年収1000万円に手が届く？
業界選びで大差がつく年収事情
「一本」超え──。こんな言葉に代表されるように、「年収1000万円」はビジネスパーソンにとって憧れで、勝ち組入りの目安になっている。
超高給で知られる外資系コンサルや総合商社はともかく、一般的な会社員が年収1000万円まで到達するには出世がほぼ必須だ。社内競争に勝ち抜き、40代、50代になって課長や部長に昇進してようやく手が届く。
会社員人生が折り返し地点を過ぎ、これまでの働きが「報われた」と実感できるのが年収1000万円であり、だからこそステータスの象徴なのだ。
とはいえ、部長・課長の年収事情は業界によっても異なる。生涯年収は、どの業界を志すかを決めた時点で大差がつく。
そこで、厚生労働省の「賃金構造基本統計調査（2021年）」を基に、16業界別の部長・課長の平均年収を、全企業と大企業（常用労働者1000人以上）についてランキング化した。
次ページでは、16業界別の部長の年収ランキングについてお届けする。3位となったのは情報通信業界で、年収1065万円である。年収1000万円を超える業界はどこなのか。
