米娯楽・メディア大手ウォルト・ディズニーは「ホーンテッドマンション（呪われた屋敷）」なのだろうか。低迷する業績。脚本家や俳優のストライキ。フロリダ州のロン・デサンティス知事とのウォーク（差別問題などへの高い意識）を巡る対立。映画「インディ・ジョーンズ」は興行的に失敗し、映画スタジオ・マーベルからの搾取はほぼ終わった。しかし、ディズニーが自ら進んで足を踏み入れた昔からある落とし穴と比べれば、これらは取るに足らないものだ。それは、成長が止まっている時に数量の減少を補うために値上げするという落とし穴だ。先週の同社の業績発表は、このことを如実に物語っている。それは「関連企業の売上高の減少は加入者数の落ち込みによるもので、その一部は契約料金の値上げで埋め合わせた」というものだ。加入者減少を受けて、ディズニーは先週、動画配信サービス「ディズニープラス」と「Hulu（フールー）」の広告なしのストリーミング料金を20％引き上げた。料金を無限のかなたまで引き上げることはできない。消費者はいずれ契約をやめる。