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女性役員比率の向上は、日本企業にとって喫緊の課題だ。しかしながら、プライム市場上場企業ですら約2割が女性役員ゼロという状況で、改善に向けての壁は厚い。女性の登用を増やすためにはどうすればいいのか。『ガラスの天井を破る戦略人事』の著者であるコリーン・アマーマン氏が、女性役員比率3割を実現するアメリカから学べるヒントと、同国が今も抱えるダイバーシティー実現の課題を語った。（聞き手／作家・コンサルタント 佐藤智恵）
G7最下位の女性役員比率
日本企業への処方箋
佐藤智恵（以下、佐藤） 経済協力開発機構（OECD）の調査結果（2022年）によれば、日本の主要上場企業における女性取締役比率は15.5％と、先進7カ国（G7）では最下位です。にもかかわらず、日本では「役員候補となり得る女性管理職の数が少ない」「女性自身が家庭を優先して昇進を望んでいない」といった理由でいまだ女性を積極的に役員に登用しない企業が数多くあります。女性取締役比率31.3％を実現しているアメリカでは、こうした課題をどのように解決してきたのでしょうか。
コリーン・アマーマン（以下、アマーマン） 『ガラスの天井を破る戦略人事』でも指摘した通り、経営幹部におけるジェンダー不平等はどの国においても大きな問題となっています。では、アメリカ企業はどのように女性役員比率を高めてきたのか。その原動力となった取り組みが二つあります。
一つは、多くの女性役員、女性研究者、女性アクティビスト等が中心となって、「役員候補となり得る女性管理職が少ないのは、『女性側の問題』ではなく、『会社システムと組織の問題』である」と伝えてきたことです。
