中国の住宅需要から長年恩恵を受けてきた世界の鉱山大手にとって、足元の不動産不況が半永久的に続きそうな雲行きだとの認識はうれしいものではない。ただ、中国ではマンションの新規着工は足元で大幅に減少しているものの、鉄鋼などを多用する電気自動車（EV）や風力発電設備などの数は増え続ける見通しだ。このため、鉄鉱石の供給が抑制されていることもあり、事態の悪化には歯止めがかかっている。とはいえ、鉱山大手が今週発表した決算は芳しくなかった。英豪リオティントが21日発表した2023年12月期決算は、純利益が前年比19％減少した。アルミニウム価格の下落などが響いた。オーストラリアのBHPグループの23年7-12月期（上半期）は、ニッケル資産の大幅減損を含む一時的費用を除いた基礎的利益がほぼ横ばいにとどまった。両社はいずれも減配を発表。リオティントは通期の基礎的利益が12％減少した。