米原ルート案が
再燃した理由
米原ルート案は、なぜ今年に入って「再燃」しているのか。JR西日本の長谷川一明社長は5月24日の記者会見で、「米原ルートは着工の遅れによる、もどかしさから出た表現」と述べているが、恐らくこれが正解だろう。
切り札のフリーゲージトレインは開発の難航で2018年に導入が断念されており、不便な敦賀乗り換えが長期化することへの不満と、小浜・京都ルートの建設に相当の時間を要するとの不安から、早期開業が見込まれるルートを選択せよというのが米原派だ。
問題は米原駅の乗り換えだが、前出の提言書に「リニア中央新幹線の大阪延伸後、東海道新幹線の米原～新大阪間の過密ダイヤが緩和されるため、乗り入れが可能」とあるように、2016年のルート決定時とは状況が変わっており、乗り入れは可能との立場を取っている。
これに対して国交省は6月19日、「北陸新幹線（敦賀・新大阪間）のルートに関する議論について」として、小浜・京都ルートの検討経緯を改めて確認するとともに、米原ルートの問題点を以下のように挙げた。
＜東海道新幹線乗り入れ＞
・東海道新幹線の容量が引き続き逼迫（ひっぱく）している
・運行管理システムが異なる
・脱線逸脱防止対策の方法が異なる
＜利便性＞
・米原で引き続き乗り換えが継続する
・所要時間、運賃・料金が小浜京都ルートと比較して増加
また「福井県、滋賀県、JR西日本が小浜・京都ルートによる早期整備を求めていること」、「2019年から行ってきた環境アセスメントを改めて行う必要があること」を指摘。東海道新幹線乗り入れは技術的に困難である、乗り入れられなければ米原乗り換えは解消できない、米原乗り換えでは整備効果が小さく、誰も求めていないという理屈だ。
