もともと、ホンハイはEV事業への参入を19年に表明しており、その推進のために、関氏をEV事業の責任者に迎え入れた。すでに海外の部品会社や電機会社大手と協力し、EV開発のプラットフォームを提供している。ホンハイが企図するのは、EVプラットフォームを基に自動車大手やスタートアップなどがEVを開発し、そのEVをホンハイが受託生産するビジネスモデルだ。

　つまり、シャープのEV事業への参入については、親会社のホンハイがEV事業の拡大を目指していることと大きく連動しているわけだ。

イベントで関氏発言に注目
シャープの技術に期待

　さて、今回シャープがEV事業参入を明らかにした技術展示イベントでは、関氏はホンハイのEV事業CSO兼ホンハイ主導のEV連合MIHのCEOの立場として、シャープの種谷氏と共に基調講演に登壇した。EVを開発する枠組みであるMIHコンソーシアムは、デンソー、村田製作所や仏プジョーなど2700社以上が参画しており、関氏はそのトップを務めることになる。

　関氏が公の場で話すのは、ホンハイのEV事業トップ就任以来、初めてのことで、基調講演ではその言動が注目された。