【人気特集】伊藤忠の賃上げ案で部長級年収が最大4000万円に！「7大商社平均年収ランキング」で格差拡大が判明
ダイヤモンド・オンラインの超人気連載『クローズアップ商社』。人気特集と連載を振り返る『見逃し厳禁！編集部イチ推し 人気特集』では、その連載から3本の記事を紹介。7大商社の驚くべき高待遇や序列の変化をお伝えします。伊藤忠では部長級で4000万円超になる賃上げ案にも社員の反応はイマイチ…。7大商社平均年収ランキング、社員1人当たり利益額ランキングもお届けします。（ダイヤモンド編集部・情報は記事公開時点のもの）
ダイヤモンド編集部は、伊藤忠商事の賃上げを巡る内部資料を入手した。同資料には、財閥系商社に肩を並べるための意気込みと、来年度の部長級の年収を最大4000万円超に引き上げる旨が記してあった。社外からは羨望（せんぼう）のコメントが寄せられているが、恩恵を受けるはずの社員からは冷ややかな声も上がっている。 >>記事を読む
過去最高レベルの純利益をたたき出し、なおも勢いが止まらない総合商社業界は、年収も年々増加傾向にある。一方で商社間の格差拡大や「高給取り」のイメージが先行するが故の悩みも。七大商社（三井物産、三菱商事、伊藤忠商事、丸紅、住友商事、豊田通商、双日）の平均年収ランキングを公開し、採用や給与制度の問題点も明らかにする。 >>記事を読む
7大商社の2023年度通期決算で、三井物産が純利益1位に輝いた。同社が首位に立つのは1999年度以来、24年ぶりだ。三菱商事が純利益でトップの座から陥落したのは3年ぶりとなる。商社業界の勢力図が激変する中、ダイヤモンド編集部は前年に続き、7大総合商社のセグメント別に社員1人当たりの純利益額をランキングした。その結果、業界勢力図だけでなく、部門別の稼ぐ力の順位も激変していることが分かった。 >>記事を読む
Key Visual by Kaoru Kurata
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