![クローズアップ商社](https://dol.ismcdn.jp/mwimgs/6/d/650/img_6d541eb91359da5a1b0c099217df4b8f271988.jpg)
過去最高レベルの純利益をたたき出し、なおも勢いが止まらない総合商社業界は、年収も年々増加傾向にある。一方で商社間の格差拡大や「高給取り」のイメージが先行するが故の悩みも。七大商社(三井物産、三菱商事、伊藤忠商事、丸紅、住友商事、豊田通商、双日)の平均年収ランキングを公開し、採用や給与制度の問題点も明らかにする。(ダイヤモンド編集部 猪股修平)
三菱商事の年収は10年前から735万円増!
広がる商社間の給与格差
資源価格高騰を背景に、総合商社は2020年代、過去最高益を相次いでたたき出している。
20年8月には米著名投資家のウォーレン・バフェット氏が率いるバークシャー・ハサウェイが総合商社5社の株式を取得し、その後買い増している。
業績も株価もうなぎ上りの各社は、平均給与額も史上最高レベルに達し、「商社パーソン=高給取り」のイメージを確たるものにした。
では、昨年度の平均年間給与額は幾らだったのか。次ページでは23年の七大商社平均給与ランキングを公開するとともに、各社の10年前からの給与の伸びを比較。採用や給与制度の問題を明らかにする。