総合商社の「伝統破壊」が加速する納得の理由写真はイメージです Photo:PIXTA 
*本稿は、現在発売中の紙媒体(雑誌)「息子・娘を入れたい会社2025」の「親子で選ぶ『自分に合った』業界&働き方 企業選び編」を転載したものです。

いつの時代も就職先人気企業ランキングの上位にランクインしてきた総合商社。世界中のあらゆる商品の売買で仲介役を務めてきたが、その伝統的な商取引の形態に変化が起きている。(ダイヤモンド・ライフ編集部)

 資源価格高騰により最高益を更新し、円安効果で収益も好調な総合商社。近年はデジタル化への対応と事業領域の拡大のため、新たなビジネスモデルを構築し、伝統的な商取引から脱却する動きもある(表参照)。

 一方、環境規制の厳格化や顧客の環境意識の高まりを受けた環境変化への対応も総合商社を研究する上で重要な変化だ。

 例えば三井物産はデータ分析を駆使し、顧客ニーズに即した製品の提案を強化。再生可能エネルギーの開発に積極的で、持続可能な社会の実現を目指すプロジェクトを推進している。

 また住友商事はIT関連事業に注力し、デジタルトランスフォーメーション(DX)を推進している。これにより、専門性を強め、変化する市場に迅速に対応できる体制を整えている。他にも商品やサービスの提供方法を見直し、特に脱炭素の関連事業に注力する。

 このように、商社各社は大きな成長が見込める市場を意識したビジネスモデルの転換を図っている。