有価証券報告書は各社のホームページ上で公開しており、誰でも読むことができる。

 近年では、投資家や従業員、顧客、社会に向けて作成された「統合報告書」を作成して公開している企業が増えていて1000社を超えている。

 統合報告書は、有価証券報告書のような法的規制はなく、より読みやすい。社長やCHRO(最高人事責任者)が人的資本経営についての考え方を記している企業もあり、自分の価値観と合うのかを見極めるツールとなる。

志望企業選別に役立たせたい
GPIFが採用する指標とは?

 人材に対する取り組みは、外部評価も参考になる。各社のホームページで、健康経営優良法人認定、女性活躍推進法関連認定、ダイバーシティ表彰など第三者機関による認定の状況を確認してみるとよいだろう。

 日本の公的年金を運用するGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)は、環境(E)・社会(S)・ガバナンス(G)の取り組みで評価が高い企業を精査し、持続可能性を考慮した投資(サステナビリティ投資)の対象としている。その選別に、GPIFが信頼を置く複数の企業評価機関の指標を使っている。

 その一つに、米国の金融情報サービス会社モーニングスターによる「日本株式ジェンダー・ダイバーシティ・ティルト指数」がある。

 上場企業の「リーダーシップおよび従業員の男女均衡度」「賃金の平等とワークライフバランス」「ジェンダー・イクオリティを推進するためのポリシー」「コミットメント、透明性および説明責任」を評価・得点化したものだ。

 最も得点の高いグループ「GE1」の日本企業177社を図表2に示した。それ以外の評価を含めて図表下に示した同社のウェブサイトを参照してほしい。この他にもGPIFが採用する指標が同法人のサイトに掲載されている。志望会社の選別に役立つはずだ。