ただ、サウナの扉というのは、実際に金を払って施設内に入ってみないことにはわからない。そこで筆者がおすすめしたいのは、ホームページやプレスリリースによる「経営者チェック」だ。

　筆者は報道対策アドバイザーとして、施設の事故やトラブルの現場に関わってきたが、そこで身に染みて感じているのは、安全管理がずさんな会社というのはやっぱりあらゆる面が「ずさん」ということである。では、そこをどうやって外部から判断できるのかというと、「創業者や経営者の適性」である。

　このサウナを経営している以外は何をしている人なのか、そしてそっちの事業ではトラブルはないのかなどから、サウナの安全性を評価するのだ。

　たとえば、今回の会員制サウナの創業者は宝石、貴金属、ブランドバッグなどの中古品を購入する訪問購入会社を運営しており、一昨年からその強引な買取の苦情が寄せられ今年11月27日、消費者庁から特定商取引法違反で9カ月の業務停止命令を受けたと発表されている。

「いやいや、今の経営者はホームページに名前が出ているけれど、創業者まではわからないって」と思う人も多いだろう。だが、「サウナタイガー　プレスリリース」で検索をすれば、さまざまなPRページがでてきて、この創業者の名前もちゃんと明記されている。次にその名を再び検索すれば、「業務停止命令」はすぐにヒットする。わずか2ステップでわかる。

　ちなみに、このような「創業者や経営者の適性」からサウナを見ていくと、非常に面白い。

　たとえばサウナタイガーとよく似たコンセプトで「高級ラグジュアリーサウナ」をうたっている都内のある会員サウナ施設のホームページをのぞいてみた。「運営会社」というリンクをクリックすると、店舗内装の設計・デザインから施工など幅広く行っている会社へ飛ぶ。

　同社は海外などでも飲食店や店舗の内装を手掛け、都内や関西などで複数のサウナ施設を運営していた。そして、この経営者は工務店経営から会社を大きくした辣腕経営者として知られた御仁だった。いかがだろう、こういう情報を知ると、その「高級ラグジュアリーサウナ」に対する信頼度も上がらないか。