さらに、コンサルファームの選考は非常に難易度が高く、採用試験を突破できるのは「分析力」「論理的思考力」「ビジネスセンス」を高いレベルで兼ね備えた人材に限られる。

　その上、プロジェクトではマネージャーやディレクターが責任を持って若手メンバーを監督している。このため、多少経験が不足していても「基本的なデータ分析すらできない」というリスクは極めて低い。一定の信頼を置いて良いと言えよう。

「人材派遣型」の案件では
「経験の浅い若手」に要注意

　ただし、依頼するコンサルファームや案件によっては、本当に優秀な若手がアサインされているのかを慎重に見極める必要がある。

　というのも、近年は「顧客企業の課題を解決する」といった一般的なコンサルティングだけでなく、「社員代替」（いわゆる“人出し”）や「PMO支援」と呼ばれる案件を請け負うコンサル会社が増えている。

　これらのサービスについて、端的に説明すると「IT人材の貸し出し」である。

　依頼主となるのは、社内にIT人材が不足している事業会社だ。各社は「DXプロジェクトを進めたいが、現場の担当者が足りない」「社内システムを移管したいが、旗振り役が不足している」といった課題をコンサルファームに相談する。

　受託したコンサルファームは、顧客企業の「社員の代わり」として、案件の内容に応じた人数のスタッフを一定期間派遣する。これが「社員代替」である。

　また、「PMO支援」とは、顧客企業のプロジェクト運営を支援する専門担当者（PMO：プロジェクト・マネジメント・オフィス）を派遣するサービスだ。

　これらの案件では、一般的なコンサルティングプロジェクト以上に、一人ひとりのコンサルタントの質が重要になる。コンサルの経験が浅く、ITにも精通していない人材は、顧客企業の社員を上回る価値を提供できず、派遣する意味が薄れてしまうからだ。

　そのため、社員代替やPMO支援の依頼を検討している事業会社は、コンサルファームに対して「依頼したい業務」「適任と思われるコンサルの人物像」「自社の仕事の進め方・カルチャー」をセットで伝えるべきだ。そうすることで、スキルや経験に乏しいコンサルタントがアサインされるリスクを低減できる。