全社で慶應がトップ
追随する関関同立、MARCH
25年のランキングでは、東京海上日動と三井住友海上については、1位が慶應義塾大、2位が早稲田大、3位が関西学院大で同じだった。損保ジャパンは、1位が慶應義塾大、2位は明治大、立教大、早稲田大、関西学院大が並んだ。
3社を比較すると、最も顕著なのは、慶應義塾大の圧倒的な強さである。3社すべてで1位という結果は、同大が損保業界において圧倒的な供給源であることを示している。
これに続くのが早稲田大で、各社とも上位にランクインしている。特に東京海上日動では39人と慶應に次ぐ規模であり、三井住友海上でも30人と高水準である。損保ジャパンではやや人数が抑えられているものの、それでも上位グループに位置する。
次に注目すべきは、関西大、関西学院大、同志社大、立命館大（関関同立）の存在感である。
東京海上日動では関西学院大（24人）、同志社大（23人）、立命館大（13人）が上位に入り、三井住友海上でも関西学院大（16人）、同志社大、立命館大（各11人）が並ぶ。損保ジャパンでも関西学院大（14人）、関西大（12人）、立命館大（9人）がランクイン。特に関西学院大は3社すべてで安定して上位に入っている。
損保業界は営業拠点が全国に広がるため、関西圏からの安定的な人材供給が重視されていると考えられる。
首都圏私大では、立教大の健闘が目立つ。3社すべてで上位に入り、特に三井住友海上と損保ジャパンでは上位グループを形成している。明治大、青山学院大、中央大も加えたMARCHから広く採用されている点も特徴である。
一方で、東京大など難関国立大の存在はやや控えめである。東京海上日動で12人、三井住友海上で11人と一定数は採用されているものの、私大勢に比べると規模は小さい。これは損保業界の採用が、必ずしも学力偏差値ではなく、営業適性やコミュニケーション能力、組織適応力といった要素を重視している様子がうかがえる。
他に、小樽商科大や南山大、西南学院大など地方の私大、国立大もランクインしている。特に南山大は東京海上日動、損保ジャパンで、東海圏の有力供給源となっているようだ。
＊この記事は、株式会社大学通信の提供データを基に作成しています。
医科・歯科の単科大等を除く全国765大学に2025年春の就職状況を調査。568大学から得た回答を基にランキングを作成した。上位10位以内の大学を掲載。就職者数にグループ企業を含む場合がある。大学により、一部の学部・研究科、大学院修了者を含まない場合がある。東京大は「東京大学新聞」、京都大は「京都大学新聞」より集計（調査／大学通信）
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