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ここ数年、物価高騰や人材不足などを背景に企業の高い賃上げが続いている。優秀な人材を獲得するためには、待遇改善が急務であり、企業による賃上げ競争の様相を呈している。そこで、ダイヤモンド編集部では、統計の専門家の協力の下、恒例となっている「3年後の予測年収」を刷新し、将来の年収を大胆予想。特集『【26年版】3年後の予測年収ランキング！全31業種1200社「賃上げ」有望企業はどこだ』の＃30では、印刷・紙・事務業界の予測年収を独自に推計し、全16社のランキングを作成した。（ダイヤモンド編集部 山本 輝）
印刷・製紙・事務用品…
3年後の予測年収ランキング
ペーパーレス化や新聞部数の急減による用紙の需要減のほか、人口減少による悪影響もあり、製紙業界の先行きは暗い。2026年3月期は、価格転嫁を進めるなど、増益となった企業もあったが、長期的には厳しいかじ取りが迫られている。
印刷業界も同様だ。ただし、大日本印刷やTOPPANホールディングスは共に「脱印刷」が鮮明で、半導体関連といったエレクトロニクス分野などに注力している。
そんな印刷・製紙業界の各社の将来の年収はどうなっているだろうか。ダイヤモンド編集部では、恒例となっている「3年後予測年収」の最新版を作成した。統計の専門家の協力の下、25年3月期までの実績値から、3年後となる27年4月～28年3月期の年収を大胆予想した。
具体的には、年収が業績などに連動することを前提に、各社の公表資料を用いて重回帰分析による予測モデルを作成、アナリストによる業績予想のコンセンサスデータを当てはめて試算を行った。なお、業績予想は25年12月時点のデータに基づく。より詳しくは次ページを参照してほしい。
今回は、印刷、製紙に加え、事務用品を含めた、印刷・紙・事務業界の16社をランキングにした。
大日本印刷、TOPPANホールディングス、王子ホールディングス、日本製紙、大王製紙、北越コーポレーション、レンゴー、コクヨ、三菱鉛筆、パイロットコーポレーション……各社の3年後の年収はどれくらい増えるのか、あるいは減るのか。一挙に見ていこう。
