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5月25日に日経平均株価が6万5000円を突破するなど、高値圏での推移が続く日本株。米エヌビディアやキオクシアホールディングスの超好決算により、再び半導体やAI銘柄がけん引する展開になっている。足元では日経平均のEPSも拡大しており「業績も伴っている上昇」との声も出始めた。とはいえ、好事魔多しは相場の常でもある。連載『株式相場の歩き方』の本稿ではキオクシアの上昇から学ぶべき普遍的なセオリーに注目して、第2のキオクシアを探すヒントをお届けする。（株式コメンテーター 岡村友哉）
原油高＆内需株ボロボロでも
日経平均が6万5000円に到達
2026年5月25日、日経平均株価（以下、日経平均）がついに6万5000円台に到達しました。
トランプ米大統領が23日、自身のSNSでイランとの戦闘終結の合意が「間もなく発表される」、そして「ホルムズ海峡は開放されるだろう」と発信。これがリスクオンの手掛かりになり、原油が下がって、株は上がる……。そういうことのようです。
とはいえ、日本株も米国株も戦闘終結を先取り、これまでも楽観ムードで株価が上がっていませんでしたか？そして、少し前まで「インフレ懸念が深刻だ」といって、日本株も米国株も真剣に調整していませんでしたか？
そんな疑問を置き去りにし、4月までに何度も見たスタイル（半導体・AI株だけで持ち上げるパワーリフティング型）で史上最高値を駆け上がった日経平均。6万5000円を突破した25日の東京市場でも、大きく値上がりするのは半導体・AI株ばかりでした。
日経平均は前日比1819円高となったのに、東証プライム市場全体で見ると54％に相当する853銘柄が値下がりしています。これも4月までよく見た光景です。これは日経平均が「寄与度の大きい一部の銘柄の値動き」に大きく左右される指数だからです。
特に内需株がボロボロです。“株主優待生活”的なポートフォリオをつくっているような個人投資家さんはストレスたまりまくりでしょう。
6万5000円台を付けている日経平均を苦々しく見ている……、そんな人も続出していそうです。異常レベルの二極化が生じるのはニューノーマルになっています。「日経平均÷TOPIX（東証株価指数）」で算出するNT倍率も、再び史上最高を更新しています。
5月に入って、NT倍率は一時的に下落方向に反転していました。出遅れ株の見直しの動きに加えて、個人投資家が好きな銀行株が強くなったことで「半導体・AI株偏重地合いよりムードが良い！」という声もありましたが、それもあっという間に収束しました。
4月以降、二極化によって半導体・AI株ばかりが強烈に買われたのは、原油高などによるコストインフレの影響をはね飛ばせる業績の強いセクターに資金がシフトしたから、と説明されてきました。ところが、ようやくホルムズ海峡が開きそうになっても、結局は半導体・AI株ばかりが上昇しています。つまり、単に「半導体・AI株が優勝！」という相場のようです。
半導体・AI関連の業績が良く、将来性があるとしても、なぜここまで二極化して、なぜ内需株は上がらないのでしょうか。
ですが、よく分析してみると「それもそのはず」といえそうなのです。
第二のキオクシアを探すには、「なぜキオクシアは買われているのか」を分析する必要がある。次ページでは足元の相場が強い二つの理由を解説しつつ、最新決算の動向をデータで紹介。投資の基本に立ち返って「第二のキオクシア」を探すヒントをお届けする。
