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コンサルティング業界には多種多様なプレーヤーが存在するが、それぞれのファームはどのような“ポジション”にいるのだろうか。その序列を炙り出すべく、2026年3月期までの最新決算から、上場コンサル27社の主要指標を基に「規模×成長性」「収益性」「成長性」の三つの視点で、それぞれ独自の「ポジショニングマップ」を作成した。長期連載『コンサル大解剖』の本稿では、前回に続き「収益性」の視点から、各社の“単価感”などの位置付けを明らかにする大マップを紹介する。（ダイヤモンド編集部 山本 輝）
「高単価＆高利益率」のファームは？
27社の「収益性」の大マップを公開
コンサルティング業界が隆盛を極める中で、多種多様なファームがしのぎを削っている。新興ファームだけでなく、古くから存在する老舗ファームや、SIer（システムインテグレーター）の機能も持つようなITコンサル系のファームなど、さまざまな特徴を持ったファームが存在する中で、それぞれのファームはどのような位置付けにあるのか。
そこで本連載では、上場コンサルに的を絞り、2026年3月期までの最新決算の財務情報を基にした各社の「ポジショニングマップ」を作成。「規模×成長性」「収益性」「成長性」の三つの視点から各社の“序列”を炙り出した。
前回（『上場コンサル主要27ファームの「規模×成長性」ポジショニングマップを大公開！ベイカレントの存在感は圧倒的、ノースサンド・グロービングが急台頭』）に続き、本稿では1人当たり売上高と営業利益率を基にした「収益性」の高さを表すマップを紹介していく。
コンサルファームの経営戦略の方向性や“格”を顕著に表すのが、クライアントから受注する“人員単価”だ。一般に、上流の戦略系がメインのファームや、強いブランド力を持つファームほど単価は高い。財務諸表から算出する1人当たり売上高は、コンサルタントの稼働率や間接部門の人員、コンサルティング収入以外の売り上げなどの要素があるため、人員単価を直接表すわけではないが、その傾向を把握するのには有用だ。
また、営業利益率も、ファームの“経営力”をチェックする上で非常に重視される指標であり、特に株式市場においては直接的な評価にさらされる項目だ。
果たして、どのようなファームがポジショニングの“上位”にいるのだろうか。次ページでその詳細を見ていこう。
リンクアンドモチベーション、グロービング、三菱総合研究所、SHIFT、ULSグループ、野村総合研究所、ドリームインキュベータ、シンプレクス・ホールディングス、ノースサンド、フューチャー、山田コンサルティンググループ、リブ・コンサルティング、モンスターラボ、シグマクシス・ホールディングス、ベイカレント、エル・ティー・エス、マネジメントソリューションズ、プロレド・パートナーズ、フロンティア・マネジメント、識学、ライズ・コンサルティング・グループ、ギックス、プロジェクトホールディングス、INTLOOP、タナベコンサルティンググループ、ビジネスブレイン太田昭和、船井総研ホールディングス
