スーパー戦隊シリーズの半分の長さで放映を終えた「PROJECT R.E.D. 超宇宙刑事ギャバン インフィニティ」。ビジネスの状況はどうなっているのか Photo by Yoko Suzuki
50年間続き、2026年でいったんシリーズとしての一区切りを迎えたスーパー戦隊シリーズ。東映が制作し、バンダイナムコホールディングス（HD）がグッズ販売を行う長寿IPである。その後継シリーズとなる「PROJECT R.E.D. 超宇宙刑事ギャバン インフィニティ」が7月、最終回を迎えた。これまでとは異例の短期シリーズとなった。そもそも長寿IPであるにもかか関わらず、スーパー戦隊シリーズにはさまざまなビジネス上の課題があったという。連載『沸騰！エンタメビジネス』の本稿では、歴史的経緯も踏まえてアナリストが読み解く。（東洋リサーチアドバイス シニアアナリスト 安田秀樹）
スーパー戦隊シリーズ後継1作目超ギャバン
短期終了は業績にどう影響するのか
今回は東映とテレビ朝日が特撮ドラマを、バンダイナムコHDが玩具やグッズ販売を手掛ける「PROJECT R.E.D. 超宇宙刑事ギャバン インフィニティ（以下、ギャバン）」について取り上げたい。
ギャバンは、東映制作、テレビ朝日系列放映のスーパー戦隊シリーズの後継的な位置付けとなるドラマだ。スーパー戦隊シリーズは1975年の「秘密戦隊ゴレンジャー」から開始し、2025年の49作目となる「ナンバーワン戦隊ゴジュウジャー」で一区切りとなった。ギャバンはそれに代わる新プロジェクトとして鳴り物入りで始まったが、26年2月から開始し7月19日で放送を終了することが発表された。また、後番組として7月26日に「PROJECT R.E.D. 角醒ハンター オメガホーン（以下、オメガホーン）」が始まった。
東映やバンダイナムコHDから､ギャバンの終了に関して直接的なコメントは出ていない。それでも半年2クールでの変更は異例にも見える。これまでのスーパー戦隊シリーズは毎年1年間放映してきた。さらに夏休み前に新しいヒーロー作品を始めるのは玩具の販売戦略としてリスクが大きいように思えるからだ。
ここでは、約50年の歴史を持つIP（知的財産）であるスーパー戦隊シリーズビジネスの課題と、関連企業の業績がどう影響を受けるかを詳しく見ていこう。
