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イラン情勢の悪化に伴う原油高が、エネルギー輸入国の南アフリカ経済を直撃している。インフレが加速する一方、景気はマイナス成長に転じ、SARB（南アフリカ準備銀行）は物価と景気の板挟みにある。輸出には追い風もあるが、内需や生産は弱く、反移民の動きも新たなリスクだ。ランド相場の先行きを含めて分析する。（第一ライフ資産運用経済研究所主席エコノミスト 西濵 徹）
原油・石油製品を輸入に依存
中東情勢悪化が南ア経済の新たな逆風に
イラン情勢の悪化を受けた原油高は、世界的にエネルギーインフレを招いている。南アフリカはプラチナや金、鉄鉱石などさまざまな鉱物資源の生産国である一方、原油・石油製品などエネルギー資源のほぼ全てを輸入に依存する。
原油・石油製品、天然ガスなどエネルギー資源の貿易収支は対GDP（国内総生産）比4％程度の赤字であると試算される。さらに、原油輸入の4分の1はサウジアラビア、石油製品の輸入の半分以上はオマーン、UAE（アラブ首長国連邦）、バーレーンといった中東諸国が占める。
このため、イラン情勢の悪化は価格高騰・数量減少の両面で同国経済に悪影響を与えるほか、輸入増による対外収支の悪化やインフレなど経済のファンダメンタルズ（基礎的条件）の悪化を招くことが懸念される。
次ページでは、経済指標を分析しつつ、同国経済やランド相場の先行きについて予測する。
