大林組

“バブル”の様相を呈している日本の洋上風力発電プロジェクトに、電力、ゼネコン、再生可能エネルギー事業者、総合商社、石油元売り、漁業者、ブレードメーカー、外資系発電事業者、そして銀行が群がる。バブルの“ババ”を引くのは、いったい誰なのか。特集「15兆円の洋上風力バブル」（全5回）の＃04では、取材を基に9業界のババ引き危険度を明らかにした。

全国の中でも人口減少が著しい秋田県が洋上風力発電の“銀座”と化しています。電力、ゼネコン、商社などさまざまな業界がこの地に“金脈”を見いだし、プロジェクトを始めています。今後の洋上風力ビジネスの密集地帯、秋田を追いました

再生可能エネルギーの「ラストリゾート」といわれる洋上風力発電。経済効果は15兆円と試算され、電力、商社、ゼネコン、石油元売りなど多種多様な業界が群がる。その様は、再エネ「最後のバブル」である。

5Gは、基地局やネットワーク、そして端末に至るまで最先端の材料や部品が用いられ、かつ既存の商品やサービスの質を飛躍的に向上させる可能性を秘める。本誌が選んだ77銘柄を一挙ご覧に入れよう。

遠隔操作、VR活用、IoT――。5Gはビジネスモデルや仕事場に変革をもたらす。通信キャリア3社やトヨタ自動車などの事例を通して、5Gを有効活用するためのポイントを徹底解説する。

大手ゼネコン中間決算は過去最高益が相次いだ。その多くは国内建設事業の好況さにけん引されたもの。「海外事業」「不動産開発」など各社が中期経営計画で掲げる注力分野による業績へのインパクトはまだ限定的だった。

ゼネコン・建設業のピラミッドで頂点に立つスーパーゼネコン5社の社長は、まさに業界のトップ・オブ・トップ。実は現社長に創業家出身者はいない。社長になる伝統的な条件から今後のルートまでを探った。

関西出身のゼネコンでありながら、東京スカイツリー（2012年開業）を施工して在京組を震撼させた大林組。本社を構える品川でリニア中央新幹線の新駅工事を施工し、名古屋の新駅工事も受注した。売上高はスーパーゼネコンでトップの2兆円超。18年に就任した蓮輪賢治社長に過去、現在、未来を聞いた。

東京五輪・パラリンピックの20年開催が決まり、都心の再開発も加速して、業界は右肩上がりに回復し絶頂期を迎えた。過去の不況期に何を考え、今の経営に生きる学び、教訓はあるか。この問いをスーパーゼネコン大手5社の社長にぶつけた。

建設業は「きつい」「汚い」「危険」の3K職場というイメージが付きまとうため若者に敬遠され、他の産業と比較して若年層の割合は減る一方で高年齢層の割合が増え続けている。330万人いる職人は、今後10年で3分の1が引退すると見込まれる。このままでは人手不足によって産業が崩壊しかねない。テクノロジーは救世主となるのか。建設テックへの投資を強化するゼネコン大手5社トップに聞いた。

公共工事の賃金基準が7年連続上昇している。しかし、下請け現場で実際に受け取る額はほとんど上がっていない。しかも現場で駐車場代やら、現場内ルールに違反したときの罰金やら、どんどん吸い上げられていくという。下請け職人たちが吠える！

リニア中央新幹線の品川駅と名古屋駅の工事で大手ゼネコン4社が談合したとする裁判で、鹿島と大成建設が談合への関与を否認している。傍聴で見えてきた“真相”をドキュメントする。

売上高1兆円超のスーパーゼネコン全5社【大林組】【鹿島】【大成建設】【清水建設】【竹中工務店】トップに直撃！大注目の国内最高層オフィスビル「常盤橋」争奪へのホンネは？ 東京五輪バブル後の市場見通しは？ 5社の稼ぎどころ、投資どころに迫った。

地方大都市の大型・再開発プロジェクトとなると、受注合戦にスーパーゼネコンがズラリと出てくる。プレーヤー、プロジェクトの旗色は？【大阪】【福岡】【名古屋】【札幌】【広島】【岡山】をレポートする。

建設業界は50兆円市場、50万社、500万人という巨大な世界だ。元請けゼネコンは、基本的に現場で働く職人を直接抱えているわけではない。職人がいるのはピラミッド最下層の下請け業者。しかし今、ピラミッドは下から崩れ、地方から明らかな格差が見え始めている。

本特集「ゼネコン・不動産　動乱！全国2090社ランキング」では業界で見られる異変の真相、絶好調の深層に迫った。そこから見えてくるのは、今はＭ＆Ａ、廃業など大きな決断をするタイミングであるという一点だ。

ゼネコン大手4社の2019年3月期決算が出そろった。東京五輪関連や首都圏での再開発の増加などで好調な状況が続き、大林組、清水建設は増収増益だ。この好調はさらに続くのか。五輪後の稼ぎどころは何なのか。

リニア中央新幹線の品川駅と名古屋駅の建設における鹿島と大成建設の独占禁止法違反を問う裁判が始まった。無罪を主張する2社に対して、同じ入札に参加した大林組と清水建設はすでに違反を認め罰金刑が確定している。ゼネコン国内トップ4社で認識が分かれ、対立を深めている。

ビジネスリサーチ・ジャパンは大企業の「従業員平均年収」ランキングを発表した。17年度における売上高上位120社（上場企業）について、従業員の平均年収推移を分析してみた。1番多くもらっている会社はどこの会社なのかについて、過去3年の順位も踏まえながら見ていくことにしよう。