大林組

「石を投げれば慶應出身者に当たる」といわれる百貨店業界。超有力OBがトップに就いた不動産大手。ゼネコンを含め「慶應卒なら出世に有利」は本当なのか。最新の人事動向と各業界の特徴を分析する。

景気動向が他業界よりも遅れて業績に現れるゼネコン業界。コロナ禍での悪影響はまだ本格化していないものの、先行きを示す指標には「変化」が現れている。ゼネコン業界に及ぶ不景気の影響とは。果たして潤うゼネコンはあるのか。

ゼネコン主要33社の最新決算は、受注高減少ラッシュとなった。コロナ禍の影響などによる民間企業の設備投資抑制や、ホテルや商業施設の苦戦がゼネコン業界にまで波及している。そんな中で各社の受注高は、「ある比率」で明暗が分かれた。

新型コロナウイルスの感染拡大で急速に広まった在宅勤務。しかし、在宅勤務では残業を認めない企業も少なくない。残業代で高年収を維持していたビジネスパーソンは転落の危機にある。もともと残業時間が長く、残業代が減少するリスクの高い企業を探った。

就職活動生に対するハラスメント、通称リクハラが社会問題になっている。人気就職先ランキングで上位に入るような企業の社員が事件を起こし、大きなイメージダウンを招いた。リクハラ対策、企業はどんな防止策を講じればいいのだろうか。

リニア中央新幹線の建設工事を巡る大手ゼネコン4社による入札談合事件で、鹿島と大成建設の独占禁止法違反を問う裁判が9月に全ての審理を終えた。法廷で発注者のJR東海にかみ付き、無罪を主張した両社の間には、意外な温度差が生じていた。

ゼネコン最大手の大林組は、2018年に社長が交代した。前回と同じ、談合事件が発覚したタイミングだった。創業家の大林剛郎氏を会長に据えたまま、次なる社長が選ばれた。このトップ人事を含め、幹部人事には会社の方向性が分かりやすく表れている。

公共工事を後押しした国土強靭化3カ年緊急対策が今年度で終了するが、自民党国土強靭化推進本部は来年度以降も延長するよう求めることを決議した。そこで、スガノミクスで「浮かぶゼネコン・建設会社」のランキングを作成。今回は関東編を掲載する。

全国のゼネコン・建設各社は東京五輪・パラリンピックや再開発による建設ラッシュが途切れる踊り場に立つ。この先、不動産需要や民間設備投資が下向けば、民間工事は干上がっていくことになる。一方で公共投資が確保され続けることで、浮かぶ者もいる。政治や景気、序列に縛られ旧態依然とした業界の明暗を炙り出す。

政府の有識者委員会は9月15日、国が公募する洋上風力発電プロジェクトで買い取る電力価格の上限額を決定。その額が予想を2割も下回り、コンペ参加予定者は「絶句」した。

政府の公募による洋上風力発電プロジェクトのコンペはどの陣営が優勢か、ほぼ見えていた。しかし、ここにきて経済産業省資源エネルギー庁が電力の買い取り価格について、予想より低い価格設定を示唆。そうなればコンペで優勢に立つ陣営のプランは崩れ、形勢逆転も起こり得る。エネ庁はなぜ方針を変えたのか、なぜ今動いたのか。

原子力発電所など旧来の電力ビジネスでは、東京電力ホールディングスなどの大手電力会社がヒエラルキーの頂点に立ち、総合商社やメーカー、ゼネコンに対して幅を利かせてきた。しかし、グリーンエネルギー新世紀の到来によって、旧来のヒエラルキーは崩壊する。

洋上風力発電の“銀座”と化す秋田県では、大林組や住友商事、中部電力などのプレーヤーが地元の有力者を取り込もうと激しいつばぜり合いを演じている。秋田県を含む国内4エリアで進む洋上風力発電プロジェクトを物にするのは誰か。「受注バトル第1ラウンド」の勝者を大胆予想する。

太陽光や風力など環境に優しい「グリーンエネルギー」が、ポストコロナの成長戦略として世界で主役に躍り出ている。欧州では経済立て直しのために設立された復興基金の一部が投資に当てられ、米大統領選挙でもグリーンエネルギー政策は争点になる。ブームに乗り遅れまいと、日本も老朽石炭火力発電を“退場”させ、グリーンエネルギーを柱に据えようと動く。エネルギーの主役がシフトし、「新世紀」を迎える中で、日本で洋上風力発電バブルに火が付いた。

ゼネコン大手4社の2020年4～6月期決算は、3社が減収減益となった。中でも清水建設の減益幅が段違いに大きかった。そこにはコロナ危機のある事情が影響していた。

2019年度は踊り場で、20年度から再び好転すると見込んでいたゼネコン業界の景況感はコロナで一変した。業界には楽観論者も多いが、主要会社の受注高は実績も予想も「減少」ばかりだ。

株式市場で建設業は割安銘柄が多い。上場建設会社のなんと7割超は、株式時価総額が解散価値を下回ることを示す、PBR（株価純資産倍率）1倍割れになっている。建設会社をPBRでランキングした。

コロナ危機の影響が遅れて表れる建設業界だが、キャッシュを生む力が弱く、必要運転資金や有利子負債が重ければ、今後の経営リスクは高くなる。最新決算から上場建設会社の経営危険度をランキングした。

東京オリンピック・パラリンピックに向けた再開発や公共インフラの設備などの旺盛な建設需要によって、近年の建設業界は「我が世の春」を謳歌してきた。そんな業界をコロナ危機が襲った。建設工事の一時的な中断や閉所に追い込んだだけで終わらない発注者の設備投資の見直しは、ゼネコン間の受注競争に拍車を掛けることになる。そして業界再編は新たな局面に入る。

コロナ時代の働き方と採用事情を探るため、主要企業に対して行った独自アンケートの結果について、89社から得た回答を個社ごとに一挙に公開。調査内容は大きく二つ。一つは、在宅勤務制度の整備状況や運用方針、それに伴う人事評価制度などの「コロナ時代の働き方」の実態。もう一つは、今後の新卒・中途採用について、採用予定数の変更の有無と面接方式だ。