トヨタ自動車

トヨタグループを率いる豊田章男会長、「紅麹」サプリメントで会社発足以来の危機に直面している小林製薬の小林章浩社長。いずれも慶應義塾大学卒の直系御曹司であり、自社のオウンドメディアを持つ。

16代目クラウンの企画当初はクロスオーバーのみの設定だった。それが、クロスオーバーがある程度カタチになった段階で豊田社長（当時）から「セダンも考えてみないか？」という提案があったという。クラウンを開発するMSカンパニーの中嶋プレジデントは「正直いうと、耳を疑いました。でも『セダンの呪縛が解けたいまだからこそ、新たな発想でセダンを作りなさい』という問いかけに聞こえました」と当時を振り返る。

トヨタ自動車は3月、社外取締役と社外監査役の役割の明確化と、独立性判断に関する基準を見直した。だが、その内容は、ガバナンスの改善効果を疑わざるを得ないものだった。果たして、トヨタのガバナンスは健全なのか。ネスレ日本で10年間社長を務めた高岡浩三氏に、トヨタが抱える課題を挙げてもらった。

原油価格が半年ぶりの高水準となり、1バレル当たり90ドルを目指す動きを見せている。今後の原油価格はどのように推移するのか。実は、米国の量的緩和がその行末を大きく左右するかもしれないのだ。

大規模な不正で国内生産・出荷を停止という事態を起こしたダイハツ工業は4月8日、再生に向けた経営方針を発表し記者会見を開いた。

ダイハツ工業や豊田自動織機での検査不正を受けてガバナンス強化に乗り出すトヨタ自動車。3月には社外取締役と社外監査役の役割の明確化と、独立性判断に関する基準の見直しを発表したが、目新しさに欠け、ガバナンスの改善効果を疑わざるを得ない内容だった。今回発表した基準と取締役と監査役の人選のどこに問題点があるのか、ガバナンスの専門家2人に聞いた。

SBIホールディングスと台湾の力晶積成電子製造（PSMC）が宮城県に建設する半導体工場のプロジェクトの全貌が明らかになりつつある。日本市場で自動車産業やAIの半導体需要を掘り起こす狙いがあるが、ダイヤモンド編集部の取材で、ある日本企業が大口顧客として浮上していることがわかった。トヨタ自動車ら日本の自動車メーカーの半導体の安定調達を左右する有力顧客の存在に迫る。

信用取引を駆使したデイトレードで日本の個別株の売買を行う藤本茂さん（シゲルさん）。だが、実は、中長期保有を前提に運用する投資先もある。そんな、本邦初公開の27銘柄を明らかにする。

2005年発表の高額納税者名簿（長者番付）で全国トップに躍り出た「伝説のサラリーマン投資家」、清原達郎氏のインタビュー後編をお届け。同氏が成長を実現するとの強い意志を感じた経営者の実名や、メンタル面での投資リスクとの向き合い方、株式相場の急落リスクやREIT（不動産投資信託）相場の展望などを明かしてもらう。

台湾TSMCの内製化率を高めるという方針の下、ここ数年、日本のサプライヤーが台湾での工場建設に奔走し、日本の半導体産業は一時空洞化の危機に陥った。しかし、TSMC熊本工場の稼働によって、TSMCは日本で新たな半導体エコシステムを構築しつつある。

長期間にわたりトップに君臨するカリスマ経営者12人の退任時に、株価は下落？それとも上昇？それを占うため、ダイヤモンド編集部は株主の視点でトップの通信簿を作成した。今回の後編では伊藤忠商事の岡藤正広氏、楽天グループの三木谷浩史氏、ニデックの永守重信氏ら6人を取り上げる。

電気自動車（EV）の劣勢を挽回するため提携の検討を始めた日産自動車とホンダ。トヨタ自動車に対抗できるのか、四つの指標（左表の赤字部分）から提携効果を分析する。

日産自動車とホンダは、電気自動車（EV）の開発に向け、協業の検討を始めると発表した。部品やソフトウエアの共同開発で価格競争力を高めようとしているが、課題は山積みだ。

かつてニッチな存在だったハイブリッド車は、今や米国で最も人気のある車になっている。

台湾TSMCは熊本新工場の開設によって、地政学的なリスクを分散する新たなサプライチェーン構築を可能にした。そして、日本企業との緊密な協力を通じ、競合他社に先駆けて数兆ドル規模のビジネスチャンスをつかむことができるだろう。熊本工場に巨額投資するTSMCの狙いをひもとく。

世界の大手自動車メーカーが続々と電気自動車（EV）の投資計画を延期している。EVからハイブリッド車（HV）への揺り戻しにより、トヨタ自動車など日系自動車メーカーに有利との論調が目立つが、本当にそうなのか。「自動車関連16社の株価と業績の関係」と「向こう1年の業界ビッグイベント20」を分析することで、自動車株を左右する“三大テーマ”を抽出する。果たして、EV失速が日本の自動車株上昇のきっかけとなるのか。

2005年発表の最後の高額納税者名簿（長者番付）で、全国トップに躍り出た「伝説のサラリーマン投資家」が、元タワー投資顧問運用部長の清原達郎氏だ。今年3月1日付で発刊された初の著書『わが投資術 市場は誰に微笑むか』（講談社）は、発売即連続重版で既に15万部を突破。そんな清原氏に、最新の日本株の行方を聞いた。

米インテルがAI向け半導体用の世界初のシステム・ファウンドリーを発表し、台湾TSMCは熊本で新しい工場を立ち上げた。技術競争から地政学への対応まで、世界の半導体製造大手2社は競争と協力の新たな時代を迎えている。2社の競争は世界の半導体産業の発展をも左右するだろう。2月に開催された半導体二大イベントの現地取材で見えた、半導体製造を巡る大手2社の戦略に迫る。

半導体製造の新旧王者が激突だ。半導体受託製造で世界最大手の台湾TSMCの熊本工場が完成し、グローバル化に乗り出した。米インテルも半導体受託製造に本腰を入れ、2030年までに世界2位になると宣言した。両社が狙うのは、急成長が見込めるAI用半導体の製造ビジネスだ。株高をけん引し、熊本に活況をもたらした半導体産業は、日本経済の未来を左右する。TSMCのお膝元、台湾メディア「財訊」の特集を基に、TSMCとインテルの半導体ビジネスの最前線に迫る。

新たなクラウン体験・第2章がスタート。スポーツは感性に響く「美しいデザイン」と「楽しい走り」をコンセプトに開発され、2.5LハイブリッドとPHEVを設定。先行発売されたハイブリッドに試乗した。