トヨタ自動車

トヨタやホンダはハイブリッド車で荒稼ぎできるため、電気自動車への積極的な投資が可能になっている。

ダイヤモンド編集部が、事業規模や成長性の観点からポイントで格付けした「レジェンド農家」第5位は、熊本県を拠点にする農業ベンチャーの果実堂だ。技術と理論で打ち立てた儲かる農業経営の実力とは。

日経平均株価が34年ぶりに史上最高値を更新することになった理由はまだ健在だが、円安による追加の押し上げ効果を期待すべきではない。

ここまでの円安は、わが国の経済政策の“自業自得”といえるかもしれない。海外の一部の専門家からは、「通貨危機的円安」と言われる状況に陥っている。過度な円安を止めるには、いったいどうしたらいいのか。

中国では、自動車の運転は単なる移動手段ではなく、体験としての側面が強まっている。外資系メーカーにとっては今参入するか、永遠に参入しないかのどちらかしかない、との声も。

トヨタ自動車が2024年3月期決算を発表した。営業利益は日本企業初となる5兆円超えを果たした。一方、この高い業績を生かして「『意志ある踊り場』として、足場固めへ成長投資を加速させる」と、今期に総額2兆円もの「未来への投資」を行うことを明示した。

トヨタ自動車の佐藤恒治社長は、5月8日に開かれた2024年3月期連結決算会見で、プラグインハイブリット（PHEV）にシフトしていく姿勢を鮮明にした。背景には、中国で電気自動車（EV）の価格競争が激化していることや、北米でEV販売が減速していることがある。EVへの需要が停滞する中で、ハイブリット車の販売が伸びているのだ。トヨタがPHEVの生産・販売を強化する背景と狙いに迫る。

日産自動車が、経営難に陥っていた自動車内装大手の河西工業を資金支援することが明らかになりました。劇的な円安が追い風となって軒並み好業績をたたき出す自動車メーカー。特集『倒産危険度ランキング2024』から、1月25日に公開した記事をもう一度、紹介します。

いすゞ自動車は4月、2031年3月期までの新中期経営計画を発表した。売上高は現在の約2倍となる6兆円、営業利益率は10％以上と高い水準を目指す。

EV（電気自動車）シフトがグローバルで踊り場に来ていると言われる中、韓国ヒョンデ（現代自動車）はハイエンドブランド「N」の訴求を加速している。その筆頭であるハイパフォーマンスカー「IONIQ5 N」をサーキットと公道で走らせた。すると、同EVの予想を超えた独創性が見えてきた。日系メーカーが学ぶべき点とは。

最近、「GX」という言葉をよく耳にする。GXとはグリーントランスフォーメーションの略称であり、経済産業省によれば、「化石燃料をできるだけ使わず、クリーンなエネルギーを活用していくための変革やその実現に向けた活動」のことである。実は国内のGX拠点整備を巡り、地域間競争が激化しているのだ。

長野県の地方銀行、八十二銀行が6月に開く予定の株主総会で、海外業務を手掛ける「国際統一基準行」の資格返上を求める株主提案が初めて出されたことが分かりました。国際統一基準行であるが故に八十二銀行のPBR（株価純資産倍率）が低迷していると株主側は問題視しています。PBRが低い他の国際統一基準行に影響が広がる可能性もあります。

トヨタグループを率いる豊田章男会長、「紅麹」サプリメントで会社発足以来の危機に直面している小林製薬の小林章浩社長。いずれも慶應義塾大学卒の直系御曹司であり、自社のオウンドメディアを持つ。

16代目クラウンの企画当初はクロスオーバーのみの設定だった。それが、クロスオーバーがある程度カタチになった段階で豊田社長（当時）から「セダンも考えてみないか？」という提案があったという。クラウンを開発するMSカンパニーの中嶋プレジデントは「正直いうと、耳を疑いました。でも『セダンの呪縛が解けたいまだからこそ、新たな発想でセダンを作りなさい』という問いかけに聞こえました」と当時を振り返る。

トヨタ自動車は3月、社外取締役と社外監査役の役割の明確化と、独立性判断に関する基準を見直した。だが、その内容は、ガバナンスの改善効果を疑わざるを得ないものだった。果たして、トヨタのガバナンスは健全なのか。ネスレ日本で10年間社長を務めた高岡浩三氏に、トヨタが抱える課題を挙げてもらった。

原油価格が半年ぶりの高水準となり、1バレル当たり90ドルを目指す動きを見せている。今後の原油価格はどのように推移するのか。実は、米国の量的緩和がその行末を大きく左右するかもしれないのだ。

大規模な不正で国内生産・出荷を停止という事態を起こしたダイハツ工業は4月8日、再生に向けた経営方針を発表し記者会見を開いた。

ダイハツ工業や豊田自動織機での検査不正を受けてガバナンス強化に乗り出すトヨタ自動車。3月には社外取締役と社外監査役の役割の明確化と、独立性判断に関する基準の見直しを発表したが、目新しさに欠け、ガバナンスの改善効果を疑わざるを得ない内容だった。今回発表した基準と取締役と監査役の人選のどこに問題点があるのか、ガバナンスの専門家2人に聞いた。

SBIホールディングスと台湾の力晶積成電子製造（PSMC）が宮城県に建設する半導体工場のプロジェクトの全貌が明らかになりつつある。日本市場で自動車産業やAIの半導体需要を掘り起こす狙いがあるが、ダイヤモンド編集部の取材で、ある日本企業が大口顧客として浮上していることがわかった。トヨタ自動車ら日本の自動車メーカーの半導体の安定調達を左右する有力顧客の存在に迫る。

信用取引を駆使したデイトレードで日本の個別株の売買を行う藤本茂さん（シゲルさん）。だが、実は、中長期保有を前提に運用する投資先もある。そんな、本邦初公開の27銘柄を明らかにする。