トヨタ自動車

マツダ、スズキ、SUBARUを従えたトヨタ自動車は、日本の自動車業界では向かう所敵なしに映る。だが、ホンダと日産が不甲斐ない業界が発展するはずがない。四輪の赤字体質に悩むホンダと、仏ルノーとの確執が絶えない日産自動車が組めば、「ウルトラC」を演出することができるのではないか。特集「ホンダの死闘 四輪赤字」（全6回）の♯5では、ホンダと日産が統合した場合のシミュレーションをしてみた。

ホンダ、日産自動車などによる電気自動車（EV）における協業で、モーターなど駆動システムでの提携に向けた交渉が難航している。両社とも、駆動システムを手掛ける傘下のサプライヤーに配慮しなければならず譲歩が難しいからだ。ホンダ、日産のEV駆動システムを巡る交渉の内実に迫る。

ホンダ、日産自動車、三菱自動車が、電気自動車（EV）における協業で、二つの合弁会社の設立を検討していることが分かった。だが、実現までに乗り越えるべきハードルは高い。従来、どちらのEVバッテリーの技術を採用し、共有化するかでホンダ、日産が衝突していたが、そこに、日産の経営の不安定化という新たな難題が加わり、交渉が複雑化した。3社の提携に向けた協議の内実に迫った。

新車に傷があった、納車時期が遅れた、整備や修理、車検で預けたらとんでもないトラブルに見舞われた――筆者の実体験も基に、起こりがちな「自動車ディーラー事件簿」をお届けします。最終組立工場から出荷されたクルマが購入者の手元に届くまで、どんなドラマがあるのでしょうか？

トヨタ自動車とNTTがAI・通信の共同取り組みに合意した。ソフトウエアの進歩により、自動車、家電などハードウエアの既成概念、常識が変わりつつある。特定の機能を提供するモノの生産に固執していては、企業の長期存続は難しくなるだろう。世界では米テスラがロボタクシーを発表し、マイクロソフトは3兆円を投じてAIの競争力向上を目指している。海外戦略の重要性も高まる中、教訓になるのは、「iモードの失敗」だろう。わが国企業の優位性＝「モノづくり力」を維持するには、どうしたらいいのか。

大手・中堅新電力の2024年3月期決算が出そろった。ダイヤモンド編集部は官報などから集計し、業績の「復活度」ランキングを作成し、前週まで3回に分けてレポートをお届けした。本稿では番外編として債務超過から大復活した新電力、逆に債務超過に陥った新電力など、ランキング化はできなかった10社を紹介する。

石破茂首相は月内にまとめる経済対策でAI （人工知能）・半導体分野に10兆円を超える支援の枠組みを構築する。衆議院選挙の自民党大敗によって政府の半導体支援は継続が危ぶまれたが、これが実現すれば、国策半導体企業のラピダスの支援を筆頭に、半導体政策は一気に強化される見通しだ。特集『半導体の覇者』の＃3では、水面下で激変する政府の半導体政策のパワーバランス激変の実態を明らかにする。

『週刊ダイヤモンド』11月23日号の第1特集は「自動車・サプライヤー『緊急事態』」です。完成車メーカーが空前の利益を上げる一方、生産コストを製品価格に転嫁できず経営難に陥っている部品メーカーが少なくありません。ダイヤモンド編集部は、自動車メーカー取引先アンケートの251人の回答を基に、「下請けいじめ」といった自動車業界の闇に切り込みました。

日本の自動車業界は男性中心の組織文化がはびこっており、下請けメーカーは低賃金――そんな固定観念を覆す企業はあるのだろうか。ダイヤモンド編集部は、初めて「自動車業界216社『賃上げ・人材採用力』ランキング」を作成。人への投資を強化して、人材採用力を高めているメーカーをデータであぶり出した。ランキングでは、女性管理職がいまだにゼロの旧態依然とした上場企業が6社あることも分かった。

トヨタ自動車グループのデンソーが、日本のパワー半導体業界の再編の中核になろうとしている。すでに日本政府の補助金で、ロームと東芝がパワー半導体の共同投資に乗り出して業界再編は進んでいるが、デンソーは「二つの仕掛け」で再々編を狙う。これにより、ドイツのインフィニオンテクノロジーズやスイスのSTマイクロエレクトロニクスに対抗する大連合が国内に形成される可能性が出てきた。全貌を明らかにする。

ホンダと日産自動車は提携によりトヨタ自動車と対抗する考えだが、果たして提携は思惑通りになるのか。成否を握るホンダ系サプライヤー、日立Astemo（アステモ）の実力に迫るとともに、課題について解明する。

円安ドル高を追い風に、好調だった自動車業界の勢いに陰りが見え始めている。新興メーカーの台頭で苦戦を強いられてきた中国市場だけでなく、「ドル箱」だった北米市場でも競争が激化しているからだ。ダイヤモンド編集部は自動車業界の倒産危険度ランキングを作成。“危険水域”にランクインした19社の顔触れを明らかにする。

日産自動車は2024年9月中間決算を発表した。中国市場の低迷に加え、本来「ドル箱」だった北米市場でも苦戦を強いられたため、営業利益が90％減と大幅な減益となった。同じ販売環境にいるトヨタ自動車やホンダと、どうしてここまで差がついたのか。決算の数字からその敗因と、再建に向けた課題に迫る。

トヨタ自動車のハイブリッド車戦略は引き続き追い越し車線を走行中だ。第2次トランプ政権が発足すれば、それは正しい選択となりそうだ。

日野自動車の25年3月期の通期決算は、過去最大の赤字に落ち込みそうだ。認証不正による訴訟対応などで業績は先行き不透明であり、トヨタ自動車がもくろむ三菱ふそうトラック・バスとの統合が計画通り進むかは予断を許さない。

近年、企業による社員待遇の向上が続いている。人手不足や物価の上昇など背景は複数考えられるが、なにより、企業が成長するためには年収アップで人を引き付ける必要がある。ダイヤモンド編集部では、統計専門調査会社の協力の下、自動車業界37社の3年後の年収を大胆予想した。

大好評企画！「年収が高い会社ランキング」。今回は、愛知県が対象だ。3位は「新紙幣」対応の特需もあって好業績を記録、年収を20％もアップした、ちょっと意外な企業がランクイン！そして1位は…？145社の顔触れを一挙公開する。

大好評企画！「年収が高い会社ランキング」。今回は、愛知県が対象だ。3位は「新紙幣」対応の特需もあって好業績を記録、年収を20％もアップした、ちょっと意外な企業がランクイン！そして1位は…？145社の顔触れを一挙公開する。

今年5月、総合電機メーカー大手の三菱電機と、トヨタ系サプライヤーのアイシンが、車載事業の合弁会社立ち上げを発表した。しかし、それから5カ月で合弁を巡る協議は“破談”となってしまった。三菱電機とアイシンの異業種タッグが頓挫した実情に迫る。

商社やコンサルティング業界、半導体業界などでは、年収の急騰が目立つ。もはや1000万円超えは当たり前で、中には平均年収が2000万円を超える企業も。もちろん、大幅上昇の企業ばかりでもない。そこで、ダイヤモンド編集部は専門家の協力の下、主要上場企業の「3年後の年収」を大胆に試算した。