マツダ

自動車メーカーの“EV（電気自動車）シフト”加速で、クルマを構成する数万点の部品のほか、生産ラインも大きく様変わりしようとしている。車載半導体や車体材料ではEVに特化した高性能品のほか、割高なEV製造コストの低減を可能にする製造技術の需要が拡大している中、これらの技術分野で優位性を持つ日本の部品サプライヤーが世界的に注目されている。

過去数十年の間、タイ、インドネシア、マレーシア、フィリピン、ベトナムなど東南アジアにおいて日本の自動車メーカーはトップシェアを獲得した。しかし、ここ数年、状況は急変。タイでは、BYD、上海汽車、長城汽車など中国の自動車メーカーがEVの生産・販売体制を急速に強化している。テスラでさえ、BYDに追いつくのは容易ではないようだ。日本メーカーは全方位型の戦略を続ければ、EVシフトの遅れは深刻化し、これまで以上に東南アジアでシェアが低下するだろう。

自動車各社の上半期決算が出そろった。トヨタが通期見通しを上方修正し、純利益3兆9500億円という驚異の数値で最高益を更新する見通しだ。トヨタだけでなく各社が見通しの上方修正をしており、業界全体が復調している。

米国と中国による急激な保護主義の台頭は、二大市場に依存する日本企業にとって大きな誤算となる。ダイヤモンド編集部は、米国と中国への売上高依存度が高いにもかかわらず、現地への事業投資が進んでいない「逼迫度」を独自試算。両国への投資逼迫度ランキングを公開する。

前編では、これまでのロータリーエンジンにまつわる歴史を振り返ると共に、MX-30 Rotary-EVに搭載された新型ロータリーエンジン8Cを用いた“e-SKYACTIV R-EV”の紹介、また新しくなったロータリーエンジン工場見学で得られた“気づき”を紹介した。今回の後編では、今回の新型ロータリーエンジン8C誕生によってつながったロータリーエンジンの今後に向けたさらなる進化の可能性、またマツダの夢とロマン、そして将来の見通しについて紹介する。

いよいよ日本仕様のマツダMX-30・Rotary-EVが発表、予約受注が開始された。多くの自動車関連メディアやSNSをはじめ、テレビや新聞など一般メディアにも数多く取り上げられ、「ロータリーエンジン復活」の文字が大いに躍った。

志願者数日本一を誇り、存在感を高める近畿大学が足元で力を入れ始めたのが起業家の育成だ。「日本のスタンフォードになる！」。近大躍進のキーマンでもある世耕石弘経営戦略本部長はそうぶち上げる。

マツダは2023年6月、クロスオーバーSUV「MX-30 Rotary-EV」向けにロータリーエンジン量産を復活させた。また、モータースポーツでは欧州で普及が進むバイオ燃料「HVO」の利用を開始し24年に量産化を目指す。マツダのマルチソリューションの行方を各現場から探った。

トヨタ自動車が、EV（電気自動車）の開発体制を刷新した。EVの競争力の鍵を握るソフトウエアの開発子会社のトップを任せてきた米グーグル出身の技術者を退任させ、後任に、トヨタグループのデンソー幹部を充てたのだ。なぜトヨタは、EVの根幹となるソフトの開発で、デンソーに助けを求めたのか。業界を騒然とさせた人事の裏にある、トヨタの焦燥や、車載OS開発の混乱などを徹底解説する。

トヨタ傘下の日野自動車と、独ダイムラートラック傘下の三菱ふそうトラック・バスが統合することで、トヨタは日野切りを実施することになりそうだ。豊田章男氏が社長時代に全方位で提携戦略を進めたことで、国内自動車業界における“トヨタ勢力圏”は膨張気味だ。広げ過ぎた「チームトヨタ」にくすぶる三つの火種について解説する。

世界第2位の自動車部品メーカーのデンソーは、トヨタ自動車への遠慮もあって大型の企業買収を封印してきた。だが、トヨタ依存から脱却するため、民生機器用（非車載用）も含む半導体メーカーに転身する「仰天プラン」があるという。

トヨタ自動車の変革の鍵を握る、気鋭のソフトウエア開発子会社、ウーブン・バイ・トヨタに不穏な気配が漂っている。トヨタの豊田章男会長と、同子会社幹部を務める長男、豊田大輔氏に隙間風が吹いているという。トヨタの未来を左右する電機自動車（EV）などの競争力に影響を及ぼしかねない、車載OS開発などを巡る混乱、そして豊田親子の不和の真相に迫った。

自動車業界の気鋭アナリストとして知られるナカニシ自動車産業リサーチの中西孝樹代表アナリストが、大変革期に直面する車業界の5年後を大展望。トヨタ自動車をはじめとした日系大手メーカーの生存戦略を分析する。

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い自動車メーカー・部材会社ランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が100人未満の企業は除外している。対象期間は2021年4月期～22年3月期。

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い自動車メーカー・部材会社ランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が100人未満の企業は除外している。対象期間は2021年4月期～22年3月期。

CX-60は、4種のパワーユニットが選べるオール新設計のプレミアムSUV。今回はデリバリーが始まった純エンジンの直6ディーゼルをメインに試乗。PHEVを含め現状の完成度を整理した。

世界の半導体市場が4年ぶりに縮小するにもかかわらず、ホンダやトヨタ自動車系のデンソーが半導体調達の安定化を図る協業が相次いでいる。大手自動車メーカーにとって、半導体不足が自動車の大減産を招いたショックは大きく、「購買部門の弱体化」は自動車メーカーの存亡を左右するレベルにまで達しているのだ。それでは、半導体を筆頭とする部品調達力の強化が急務となっているのはどの自動車メーカーなのか。本稿では、買い負け地獄に陥った自動車メーカーを炙り出す。

一時は「究極のエコカー」ともてはやされた燃料電池車（FCV）だが、最近は新型電気自動車（EV）の発売が相次ぐ中、その存在感が薄れている印象がある。課題は、燃料電池車に対する供給側と消費者との「意識のギャップ」の解消だ。

コロナ禍の収束を待たずに、今度は資源・資材の高騰や円安が企業を揺さぶっている。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2022年10～12月度の自動車編だ。

国内中古車市場が異常事態です。国内中古車価格は過去最高水準に到達し、一部の車種で中古車価格が新車価格を上回る「逆転現象」が起きているのです。新車の供給不足は約2年後まで続くといわれています。しかし、実は2年たっても中古車相場は高止まりするかもしれません。その理由をお話ししましょう。