マツダ

4種類のパワートレーンが揃う計画が明らかにされているが、今回ドライブしたのはディーゼル＋マイルドハイブリッドのe-SKYACTIV Dで、グレード名はXD-HYBRIDとなる。

2023年の自動車業界は歴史的な局面を迎えることになりそうだ。米テスラの電気自動車（EV）、「モデルY」が、2023年の年間販売台数で世界首位に立つ公算が高まっているのだ。23年がEV大衆化元年といえる三つの根拠を示すと共に、EVに出遅れ気味の日系7社の「反撃策」に迫る。

自動車部品大手のマレリホールディングスが今年6月に倒産したことは、自動車業界の苦境を強く印象付けた。半導体不足など、厳しい状況は依然続く。来年、第二のマレリは現れるのか？金利上昇、インフレ耐久度といった独自の試算に加え、身の丈を超えた有利子負債を抱え込んでいないかどうかなど、五つのチェックポイントで自動車業界を総合的に評価。五角形のレーダーチャートで、その診断結果を分かりやすく見せた。なお、この記事は無料公開（要会員登録）。＃3の完全版ランキングとセットで読むと、よりグラフィカルに自動車業界で危険な会社の状況をつかむことができる。

ロードスター（ND型）、2015年の登場ながら、ぜんぜん古さを感じない。デビューから7年経過したクルマがなぜ注目を集めるのだろう。それは2021年末に現行ND型の歴史において注目すべき動きがあったことも大きい。最大のポイントは、KPC（キネマティック・ポスチャー・コントロール）と呼ぶ新技術の導入だ。KPCは、ロードスターのリアサスペンション特性を活かし、コーナリング時にリア内輪をわずかに制動することでロールを軽減。姿勢を安定させる仕組みだ。

近年マツダはスモールとラージ、2つの新世代商品群の開発を進めてきた。スモールの第1弾がマツダ3。そして、ラージの第1弾が今回登場したCX-60だ。その最大の特徴は、縦置きエンジン＋後輪駆動プラットフォームであること。仕向地によってパワートレインは異なるが、新開発の6気筒ガソリンエンジン（日本仕様に設定なし）や、直6ディーゼルエンジン、48Vマイルドハイブリッド、PHEVなどを用意する。

マツダは上級SUV「CX-60」を国内で販売開始した。CX-60は同社が上級車種群と位置付ける「ラージ商品群」の第一弾であり、バブル期以来の「高級車市場」への挑戦となる。

ホンダは、米国のGMと韓国のLGグループとアライアンスを組んで、「100年に1度」と呼ばれる自動車産業の大変革に対応しようとしている。背景にある「CASE」のインパクトは大きい。バッテリー調達能力の向上、自動運転技術などソフトウエア開発力の強化、搭載点数の増える車載用の半導体開発のために、世界の大手自動車メーカーは合従連衡や異業種との提携を強化しなければならない。

志願者数日本一を誇り、存在感を高める近畿大学が足元で力を入れ始めたのが起業家の育成だ。「日本のスタンフォードになる！」。近大躍進のキーマンでもある世耕石弘経営戦略本部長はそうぶち上げる。

マツダ・ラージ商品群第1弾、CX-60の予約受注がスタートした。CX-60は新開発FRプラットフォームと、直列6気筒エンジンが話題のプレミアムSUV。「ドライビングエンターテインメント」をキーワードに、人生を一層豊かにする存在を目指している。日本仕様のパワーユニットは2.5LPHEV／3.3L直6ディーゼル48VマイルドHV／3.3L直6ディーゼル／2.5Lガソリンの4種。価格は299万2000円から626万4500円。CX-5からの乗り換え層はもちろん、輸入車をターゲットに据えた多彩な商品戦略を構築している。

世界で一番売れている2人乗り小型オープンスポーツカーといえば、マツダ ロードスターだ。2016年には生産累計100万台を突破し、今なお世界一のギネス世界記録を更新し続けている。2015年に登場した現行4代目（ND型）ロードスターは、翌年にはリトラクタブルハードトップのRFを追加。そして2018年にはマイナーチェンジを実施と、着実に進化を果たしてきた。そして2022年には、新たな商品改良モデルが導入された。

世界的にカーボンニュートラルへの対応が必須となり、欧州メーカーを中心にBEV（電気自動車）へのシフトが進む。そうした中、なぜマツダはラージ商品群で新規ディーゼルエンジンを導入するのか。また、ディーゼルを搭載した新型クロスオーバーSUV「CX-60」でどんな走り味を実現したのか。

現代自動車が日本に再上陸する。実に13年ぶりの販売だ。ただ、現代自が日本で高いシェアを取れるかというと、それは厳しいとみざるを得ない。

自動車メーカーの業績回復が鮮明となる一方で、部品メーカーの経営悪化は深刻な状況にある。こうしたなか、自動車部品大手のマレリ（旧カルソニックカンセイ）が私的整理の一つである事業再生ADR（裁判以外の紛争解決）を前提に金融機関との調整に入るなど、コロナ禍を発端に事業環境の悪化が際立ってきた。部品メーカー各社は生き残りをかけた正念場を迎えている。

「脱炭素地獄」と呼ぶべきメガトレンドが日本企業を襲っている。少し前までお飾りのように扱われてきた「脱炭素」だが、今や対応できない企業は淘汰されるほどのうねりと化した。そこでダイヤモンド編集部は『「脱炭素」で業績が悪化しそうな企業ランキング』を作成。業界別にご紹介する。今回は「自動車・輸送用機器」だ。

トヨタ自動車が絶頂期を迎えている。半導体不足による減産にもかかわらず2022年3月期決算は過去最高益水準で着地する見込み。業績堅調とEV（電気自動車）大攻勢プランのぶち上げで時価総額40兆円を射程圏内に入れ、名実共に世界一の自動車メーカーに躍り出た。だが一方で、王者らしからぬウィークポイントが現場で一気に噴き出し始めている。車検不正、度重なる減産修正、販売店個人情報の不適切使用、ミドル人材の流出――。不始末を誘発する「組織の病巣」の正体とは。絶対王者の急所に迫る。

日本の基幹産業、自動車。この業界が見舞われているのは、半導体飢饉だけではない。世界的に広がる鋼材高、素材高が、日本の自動車メーカー各社をどれだけむしばんでいるのか。メーカー別に「痛手度」を実額で公開する。

2020年、マツダは創立100周年を迎えました。一貫して広島に本拠を置くこの自動車メーカーは、今も昔も世界中のクルマ好きを惹きつける、引力めいた特殊な力を秘めているように見えます。そのDNAを探るべく、波乱万丈の歴史をたどる旅へ。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2021年7～9月度の自動車編だ。

トヨタ自動車からの受注が多いため「トヨタ3社」と呼ばれる大手ゼネコンのうちの1社、大林組が「人脈・カネ・技術」を駆使して攻勢を強めている。昔からの縁だけで次の仕事につながるような時代はとうに過ぎ去った。

日本株と円相場の連動性は以前より見られなくなっているが、個別に見れば円安の恩恵を受ける銘柄も少なくない。対ドルの円相場の変動と株価の相関係数が高い上場企業50社をランキングし、「円安が進むと株高となりやすい」銘柄をあぶり出した。