三菱商事

コロナ禍で社会全体が「新しい生活様式」を模索する中で就職・採用を取り巻く環境も大きく変化している。そんな中、学生たちの人気を集めている企業はどこなのか。全5回にわたってお届けする特集『就職人気企業ランキング2022年卒早期調査」＃1では、2022年卒の「文系男子」を対象に人気ランキングを作成した。

2018年6月の就任以降、大ナタを振るい大胆な改革を進めてきた澤田純・NTT社長。社内に戦略チームを持つことなく、大きな意思決定を独断で行っている澤田社長はさながら独裁者である。剛腕経営者は、いかにしてNTTや国内ICT産業の沽券を取り戻そうとしているのか。澤田社長に、NTT復権の要諦と「GAFA対抗軸」を意識した将来戦略について聞いた。

NTTに提携依頼が殺到し、空前絶後の「モテ期」が到来している。提携相手はトヨタ自動車や三菱商事など日本を代表するリーディングカンパニーばかりだ。NTTは企業連携をてこに世界的IT企業に飛躍するシナリオを描くが、それを実現するハードルは限りなく高い。かつて時価総額「世界一」を誇ったNTTが抱える深い悩みに迫った。

澤田純・NTT社長が就任した2018年6月以降、矢継ぎ早に大胆な手が打たれている。海外事業の再編や持ち株会社によるNTTドコモの完全子会社化など、グループが“再結集”する動きが加速しているのだ。長らく国内競争に安住し、独占排除としか向き合ってこなかったＮＴＴがグローバルで太刀打ちできる企業体となるには大きな壁が立ちはだかっている。デジタル貧国の覇者、ＮＴＴの逆襲が始まった。

ついに、澤田純・NTT社長が動いた。グループの稼ぎ頭であるNTTドコモを完全子会社化し、本体に取り込んだのだ。1985年の民営化、99年の持ち株会社発足後も再編分割論議が繰り返されてきたNTTにとって、グループの再結集――、「大NTT」の復活は悲願ともいえる。だが、それを手放しで喜んでもいられる状況にはない。87年にNTTが時価総額世界一となったかつての栄光など見る影もなく、世界のICT競争から完全に取り残されてしまった。業界のプラットフォーマーの座を奪われたNTTこそ、日本をデジタル後進国へ導いた張本人なのである。グループ総力戦で復権を狙うNTTの「死闘」の模様をまとめた。

「利回り」だけで高配当株を選ぶのは危険だ。高配当株の中には業績悪化により株価が低迷し、結果として配当利回りが上昇しているケースも多いからだ。中長期で高配当を享受でき、株価の下値も堅い銘柄の選び方を、5つの視点で伝授する。

三菱商事の今期純利益見通しは2000億円。対する伊藤忠商事は4000億円。業界王者の座を巡るライバル対決は、伊藤忠が“ダブルスコア”で勝利を収めそうだ。そんな両雄の決算の内訳を見ると、純利益を押し上げている一因に税効果会計の「マジック」があることが分かる。

日本電信電話（NTT）と三菱商事がスマートシティー分野で手を組んだことに対して、大手電力会社は「電力業界が領空侵犯される」と警戒する。NTTアノードエナジーの高間徹社長に真意を尋ねた。

新型コロナウイルスの感染拡大で急速に広まった在宅勤務。しかし、在宅勤務では残業を認めない企業も少なくない。残業代で高年収を維持していたビジネスパーソンは転落の危機にある。もともと残業時間が長く、残業代が減少するリスクの高い企業を探った。

NTT（日本電信電話）グループと三菱商事がスマートシティー分野で協業することになった。スマートシティーの主なターゲットは地方都市。地方電力会社は新たな巨大勢力の誕生に戦々恐々としている。

今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、東京都に本社がある上場企業を対象に「東京都で年収が高い会社ランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が100人未満の企業は除外している。対象期間は、2019年6月期～20年5月期。

今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、東京都に本社がある上場企業を対象に「東京都で年収が高い会社ランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が100人未満の企業は除外している。対象期間は、2019年6月期～20年5月期。

戦後に築かれた「電力大手10社体制」がついに終わる時がやって来る。菅義偉首相は2050年までに脱炭素社会を実現する方針を打ち出した。電力小売り全面自由化、新興勢力の誕生で苦境に追い込まれてきた大手電力はいよいよ、これまでとは全く違う姿を求められる局面に立つ。生き残りを懸けた業界大再編が始まった。

建設ラッシュが途切れる踊り場で脱落するゼネコン・建設会社はどこなのか。上場・非上場806社の売上高利益率、減収率、自己資本比率をランキングし、「経営危険度」に迫った。

毎年恒例の就活生が評価する企業の就活対応満足度ランキング。コロナ禍という異常事態での就活を余儀なくされた2020年、就活学生たちから評価が高かった企業はどこだったのか。

日本は、世界一の液化天然ガス（LNG）の取扱量を誇り、LNG市場で圧倒的な存在感を示していた。しかし中国が台頭し、さらには米中対立の波が押し寄せ、三菱商事、三井物産、ジェラ、東京ガスにLNG盟主の陥落危機が迫っている。

海の向こうの大げんかでは済まされない。深刻化する米中対立は、日本企業の大きなリスクになっている。ファーウェイとの取引からエネルギー、頭脳流出まで、米中を軸にした新・地政学リスクをビジネス視点で全解剖。

国内最強のエリート集団、三菱グループが創業150周年の節目に緊急事態に陥っている。三菱「御三家」がそろって業績不振に陥ったことでグループの求心力は低下。三菱「財閥」は創業以来最大のピンチを迎えている。

「鉄の結束」を誇る国内最強のエリート集団、三菱グループの瓦解は止まらないのか。三菱グループの中核企業が業績で足踏みを続けている間にも、スマートシティに代表される新領域では、“オールジャパン”のチームづくりを掲げるトヨタ自動車やNTTグループが企業連携を深めており、三菱経済圏500兆円の規模に肉薄する勢いを見せている。信用情報会社の東京商工リサーチの協力を得て7大企業グループの経済圏を独自データで分析すると共に、日本を代表するリーディングカンパニーで繰り広げられる「企業囲い込み」競争の最新事情を追った。

三菱商事のメッキが剥がれかけている。先達が足場を固めた日本の電力業界や鉄鋼業界が、世界的な産業構造の変化の波にのまれて揺れている。新規ビジネスの創出力も衰えが否めない。本来、三菱商事には「競合はもちろん、行政をもしのぐ視座の高さ」でビジネスを創出する気構えがあったものだが、最近は目先の実績にとらわれ、視野が狭まっているのだ。三菱商事が直面する“危機”に迫る。