京成電鉄

JR各社と大手私鉄15社は、コロナ以降2度目の決算となる2022年3月期決算を発表した。JRと大手私鉄全社が最終赤字に沈んだ2020年度とは異なり、黒字に転換した事業者も多く、2期連続最終赤字となった事業者も赤字幅は大幅に縮小した。今回の決算で見えた鉄道各社の課題と、今年度の注目ポイントとは。

大手私鉄15社の中間決算が出そろった。昨年度に比べて業績回復が顕著となったものの、アフターコロナに向けた新たな課題も浮き彫りとなった。

日本の新幹線は2022年度開業予定の西九州新幹線を含め、8路線存在し、大動脈の役割を担う。しかしながら、一度は建設が決まりながら、開業に至らなかった路線が過去に一つだけある。それは東京―成田空港間を結ぶ青写真を描いていた成田新幹線だ。通過沿線となる住民の猛反対だけではなく、各方面から声が上がるほどの大混乱に陥った。その波瀾（はらん）万丈の歴史とは。

大手私鉄15社の第1四半期決算が出そろった。新型コロナの感染拡大から1年が経過し、各社の経営はどう変化したのか。

コロナ禍で市場環境が激変した13業界について、それぞれ倒産危険度ランキングを作成した。今回取り上げるのは航空・鉄道業界。22社が危険水域に入った。

埼玉県立浦和高校と千葉県立千葉高校――。いずれも東京大学の合格者数で、全国の公立高校の中でトップに立ったことがある、埼玉と千葉を代表する県立高校だ。OBの影響力を検証すると、経済界や霞が関での存在感では浦和高校に軍配が上がる。名門2校を徹底比較した。

新型コロナウイルスにより、新幹線や特急列車などの中長距離列車は苦境に陥っている。こうした中、これまでは違反行為、迷惑行為として認められなかった鉄道の利用方法に新たな価値を見いだすなど、アフター・コロナに向けた試行錯誤が始まっている。

JRや大手私鉄の2020年度決算が出そろった。新型コロナによる移動自粛の影響で全社が最終赤字に転落。今後は非鉄道事業であるホテル・レジャー部門での整理統合や再編が進む可能性が高まっている。

JR東海の2021年3月期予想売上高は前期から半減。JR東日本よりも、JR西日本よりも、JR九州よりも、そして私鉄大手よりも落ち込みが大きい。それでも最も強気でいられるのはなぜか。各社が大打撃を受けたホテル事業から「強者の論理」が見て取れる。

ANAホールディングス、日本航空、そしてJRや私鉄各社はコロナ禍の直撃を受けて大赤字に陥っている。コロナ禍の非常事態を乗り越えても、旅客ビジネスはもう元には戻らない。では各社はどう動けばいいのか。すでに崩壊の危機にある地方交通を守りたい自治体はどうすればいいのか。この世界で働く社員たちの内実とは？航空・鉄道の「最終シナリオ」に迫る。

鉄道の運行エリアがすみ分けされている大手私鉄16社では、事業が競合することはあまりない。それどころか、16社は部門や階層別に定期的に情報交換の場を設けるほど仲が良い。16社が集う「民鉄16社会」の内実と序列を説き明かす。

かねて、鉄道業界では人口減少で鉄道利用が先細りすることは予想してきた。しかし、コロナが変化のスピードを一変させ、JRも民鉄も今期は大赤字を抱える見通しだ。

鉄道アナリスト・川島令三氏の新刊書『思わず誰かに話したくなる鉄道なるほど雑学』の中から、鉄道に関するディープなウンチクをご紹介。今回は、線路のレール幅（軌間）から振り返る、日本の電鉄各社がたどった歩みについての雑学です。

私鉄大手14社の2020年4～6月期は全社で減収、全社で赤字となった。が、各社の減収率はずいぶんと差がある。私鉄は多角化が進んでおり、稼ぎ頭が何であるかによって、コロナ影響度が異なっているのだ。

東京ディズニーランド（TDL）のエントランスを抜けてすぐ、レストランやショップが並ぶワールドバザールにある「タウンセンターファッション」のショーウインドーの一角に、「FOUNDER」（創設者）の文字と共に「MASATOMO TAKAHASHI」の名前が刻まれた絵が飾ってある。1983年4月のTDL開業時に、運営会社であるオリエンタルランドの社長だった高橋政知（1913年9月4日～2000年1月31日）のことだ。

コロナ問題による鉄道事業者への影響が広がる中、京成電鉄の2020年3月期業績が発表された。当初の見通しよりも営業利益は大幅な減少となっており、さらに今年度も厳しい状況が続くことになりそうだ。