サントリーホールディングス

1923年、寿屋（現サントリーホールディングス）の創業者である鳥井信治郎は、京都の南西にある「山崎」の地に日本初のモルトウイスキー蒸留所を開設した。鳥井も語っているが、山崎は千利休が茶室「妙喜庵待庵」を設けたほどの水質の良さに加え、木津川、桂川、淀川（宇治川）の3つの川が合流するために霧（もや）が立ち込める湿潤な環境が、ウイスキーづくりに適した立地とされている。

非上場企業の代表として知られるサントリーホールディングスは現在、会長に佐治信忠氏、副会長に鳥井信吾氏という創業者一族が経営中枢を担う。現在は創業家ではない新浪剛史氏が5代目社長を務めるが、新浪氏のミッションの一つであった米蒸留酒大手ビームとの統合作業を終え、創業家の鳥井信宏副社長が次期社長に就く「大政奉還」が、いずれ行われる見通しだ。

ぶどう酒をほそぼそと製造・販売していた小さな商店は、約300のグループ会社を抱えるサントリーホールディングス（HD）に成長し、日本の酒文化を今度は全世界へ発信しようとしている。その陣頭指揮を執るのは、創業家以外で初の社長に就任した新浪剛史氏。グローバル展開の足掛かりとなるのは、2014年に1兆6000億円の巨費を投じて買収した米蒸留酒大手ビーム（現ビームサントリー）だ。

ビジネスリサーチ・ジャパンは外食業界の「平均年収ランキング」を発表した。2018年の決算期において一番多くもらっている企業はいったいどこだろうか。過去3年分の年収の推移を踏まえながら見ていくことにしよう。

近年、多くの企業が「プレゼン研修」の導入を進めている。実はプレゼンを学ぶことは、ただ単に社員のプレゼン能力を向上させるだけではなく、思考やビジネスに対する意識をも変え、ひいては会社全体の生産性アップにもつながるからだ。『社内プレゼンの資料作成術』『プレゼン資料のデザイン図鑑』などの著者として知られる前田鎌利氏が「プレゼン研修」を実施したサントリーホールディングス株式会社もそのひとつ。同社が展開する社員の自発性を最大限にいかす「学びのプラットフォーム」と、前田氏による同社のプレゼン資料のブラッシュアップをリポートする。（ライター：小嶋優子）

２０１４年、サントリーホールディングスは、アメリカの大手スピリッツメーカー、ビーム（現ビームサントリー）を買収し、跳躍を果たした。この小が大を呑む買収のＰＭＩ（買収後の経営統合）と、新たな成長軌道を描くという大仕事を任されたのが、新浪剛史氏である。社長就任から丸４年を迎えた新浪氏に、アメリカ・ビームとの統合でも発揮された現場重視のリーダーシップ、価値観に基づく経営統合と人づくり、そして自身の経営哲学について聞いた。

インターネットの影響もあって、テレビを取り巻く環境も様変わりしました。地上波もＢＳ、ＣＳも、見たい番組は昔に比べて大変少なくなったように思います。とはいえ、定年後の人生を豊かにさせる1つの方法として、昔のテレビ番組を楽しかった思い出と位置づけ、それを見て喜んでいた素直な自分を肯定的に捉えてみてはいかがでしょうか。

ここ数年、出荷量で最高記録を更新し続ける緑茶市場だが、2019年は金額ベースで過去最高を上回ることが確実視される。だが、大手が全戦力を投じる熾烈な競争は過熱する一方だ。沸き立つ緑茶市場の春の陣を追った。

コーヒーの隠し玉は“紅茶”だった――。サントリー食品インターナショナルは、3月に基幹コーヒーブランド「ＢＯＳＳ」の新製品として無糖紅茶を発売する。2017年に発売したペットボトルコーヒー「クラフトボス」のブランドで、同形態の500ミリリットルペットボトル商品となる。

“教訓”を得るにも時間差が出たということかもしれない。2018年度のビール各社の決算は、ここ数年大型Ｍ＆Ａを活発に行ってきたサントリーホールディングス（ＨＤ）、アサヒグループＨＤと、逆に封印したキリンＨＤとの間で、明暗が分かれた。

発売から27年になるサントリー食品インターナショナルのコーヒー飲料「ＢＯＳＳ」（以下ボス）で異変が起きている。2017年4月に発売したペットボトルコーヒー、「クラフトボス」が初年度にいきなり1000万ケースの売り上げを達成、18年度は2度も計画を上方修正し、前年度比2.6倍の2600万ケースの売り上げを見込む。サントリーの飲料事業においても久々の大ヒットである。

2015年度にブラジル事業の減損により上場来初の当期赤字に陥ったキリンホールディングスが、復活を果たしそうだ。けん引役となったのは、長年海外の陰に隠れてきた国内事業だった。

大手ビール4社の2019年の事業方針が出そろった。各社に共通するのは、ビールより安い新ジャンル商品への注力だ。10月の消費増税への対応策だが、ビールと遜色がない味わいを追求する新ジャンルの強化は、ビール類市場全体の縮小を加速させかねないリスクをはらむ。

水がコーヒーを抜き、ついに首位に――。国内清涼飲料水市場のブランドにおける首位争いで、逆転劇が起こった。コカ・コーラのコーヒーブランド「ジョージア」が1990年から28年間トップに君臨していたのだが、2018年の年間販売数量でサントリー食品インターナショナルの「サントリー天然水」ブランドが抜いたのだ。

需給が逼迫している国産の高級ウイスキーや、もともと希少性の高い海外ワインが、投資の対象として最近注目を集めている。

サントリービールは戦後、トリスバーなどの飲食店に育てられた会社。その原点にかえるべく、同社は若者のビール離れという逆風に、飲食店からブランドや飲み方の文化を育成するという戦略で対応しようとしている。山田賢治社長に話を聞いた。

その小型マシンは、日本のビール文化を変える“チェンジメーカー”となるだろうか。キリンビールが開発し、2018年3月から全国の飲食店への展開を始めたビール専用ディスペンサー「Tap Marche（タップマルシェ）」のことだ。

ここ数年、国内メーカーの高級ウイスキーの終売や休売が相次いでいる。先日はキリンビールが2019年春をめどに主力ウイスキー「富士山麓　樽熟原酒50度」の販売を終えることを公表している。これらの原因は“ウイスキーの原酒不足”といわれるが、なぜこんな状況になってしまったのか。