東京電力ホールディングス

「日本の生き字引」ともいえる稀代のジャーナリスト・田原総一朗氏。甚大な被害をもたらした東日本大震災から10年がたち、あらためて東日本大震災とは何かを振り返るとともに、福島第一原子力発電所事故が起こる30年近く前から原子力エネルギー問題を追っていた田原氏に、これからの日本のエネルギー政策について聞きました。

東日本大震災時の福島第一原発事故を描いた映画『Fukushima50』が今年1月、第44回日本アカデミー賞において最多12部門で優秀賞を受賞した。震災から10年、いまも風評被害に苦しむ福島の復興に必要なことは何か。映画の原作となった『死の淵を見た男――吉田昌郎と福島第一原発』（角川文庫）の著者である門田隆将氏が緊急寄稿した。

東日本大震災で発生した福島第一原発事故よりも前から、日本の電力をめぐってさまざまな改革がなされてきた。原発事故だけでなく、気候変動や災害も電力の安定供給の大きなリスクとなる中、新電力も積極的にエネルギー安全保障の役割を担うべきだと、新電力側のキーマンが訴える。

福島県沖で13日夜に発生した最大震度6強の地震では、首都圏を中心に大規模停電があった。東北地方での地震が、なぜ首都圏での大規模停電を引き起こすのか。そこには電力ならではのカラクリがあった。

電力業界の王者である東京電力ホールディングス（HD）の2021年3月期第3四半期決算発表で、東電HDは4年ぶりの減収減益となった。小売事業は絶体絶命の赤字危機に立たされている。

日本卸電力取引所（JEPX）のスポット価格が高騰し、JEPXから電力を仕入れる電力会社が瀕死の状態にある。経済産業省はそんな電力会社を救済する策を打ち出したが、電力小売り全面自由化は「崩壊」しつつある。

猛烈な寒波の影響で電力需要が急増し、日本卸電力取引所（JEPX）のスポット価格が、歴史的な高値で推移している。JEPXから電力を仕入れる電力会社は、超逆ざやが続いてキャッシュの流出が止まらず、瀕死の状態に追い込まれている。

東京電力ホールディングスが2021年に迎える最大の懸案が、新潟県の柏崎刈羽原子力発電所の再稼働だ。東電の命運を左右しかねない柏崎刈羽原発の再稼働をめぐり、重要な鍵を握るのは、ある大物政治家の“子分”といえそうだ。

原子力発電所の使用済み核燃料を一時保管する青森県むつ市の中間貯蔵施設について、大手電力でつくる電気事業連合会は、原発を保有する各社で共同利用する方針を打ち出した。これは事実上、関西電力の“救済策”である。

かつて文春で連載していた、劇団四季の創設者・浅利慶太と一流の経営者たちの対談では、毎回忘れられない名言が飛び出していた。伊藤淳二、磯田一郎、平岩外四、坂倉芳明、飯田庸太郎、江戸英雄、川瀬源太郎――。一流だからこその視点が、そこにはあった。

電話やインターネットといった通信インフラを整備し、日本の経済活動を支えてきたNTT――。その通信網の心臓部が都内某所の地下50メートルにある。最重要の通信インフラ、「とう道」に潜入した。