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ニチリン（5184）が、2021年12月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが4.62%に！ ニチリンは、2021年12月期の年間配当を前回予想比で「16円」の増配、前期比では「31円」の増配となる「1株あたり76円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は3.65％⇒4.62%にアップした。年間配当額は1年前の1.6倍に増加する見込み。ニチリンは配当について、「将来にわたる株主利益の確保と必要な内部留保を行い、業績も勘案しながら安定した配当を継続して実施すること」を基本方針としている。この方針にもとづいて、「直近の業績が堅調であること等を勘案」した結果、今回の「増配」が決まった形だ。（ニチリン、コード：5184、市場：東証2部）

小野建（7414）が、2022年3月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが6.70%に！ 小野建は、2022年3月期の年間配当を前回予想比で「32円」の増配、前期比では「27円」の増配となる「1株あたり92円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は6.70%にアップし、2期連続増配の見通しとなった。年間配当額は2年前の1.5倍に急増する見込み。小野建は今回、「増配」とともに業績予想の修正も発表しており、2022年3月期は前回予想比で「増収・増益」の業績予想となっている。小野建は「連結配当性向30％を原則」としていることから、業績予想の修正にしたがって今回の「増配」を決定した形だ。（小野建、コード：7414、市場：東証1部、福証）

飯野海運（9119）が、2022年3月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが5.12%に！ 飯野海運は、2022年3月期の年間配当を前回予想比で「6円」の増配、前期比では「1円」の増配となる「1株あたり23円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は5.12%にアップし、2期連続増配の見通しとなった。年間配当額は2年前の1.9倍に増加する見込み。飯野海運は今回、「増配」とともに業績予想の修正も発表しており、2022年3月期は前回予想比で「増収・増益」の業績予想となっている。飯野海運は「通期業績に対して配当性向30％を基準とした配当を継続していくこと」を基本方針としていることから、修正後の業績予想を踏まえて、今回の「増配」を決定した形だ。（飯野海運、コード：9119、市場：東証1部、福証）

日神グループホールディングス（8881）が、2022年3月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが4.72%に！ 日神グループホールディングスは、2022年3月期の年間配当を前回予想比で「4円」の増配、前期比でも「4円」の増配となる「1株あたり22円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は4.72%にアップし、年間配当額は1年前の1.2倍に増加する見込み。日神グループホールディングスは今回、「配当政策の変更」も発表している。これにより、「配当性向目標を従来の『15％以上』から『30％以上』に変更」することを受けて、今回の「増配」が決まった形だ。（日神グループホールディングス、コード：8881、市場：東証1部）

「洋上風力発電」関連銘柄について、アナリストの村瀬智一さんが解説。再生可能エネルギーのなかでも代表的な発電方法であり、すでに我々の身近にも普及しているのが「太陽光発電」です。しかし、最近になって、太陽光パネルの価格が値上がりしており、中国での人権問題が今後の価格上昇圧力に繋がる可能性も報じられています。そんな状況のなか、有力な再生可能エネルギーのひとつとして注目を集めているのが「洋上風力発電」です。日本においても「日本版セントラル方式」を確立することで、「2050年のカーボンニュートラル達成」に向けて、洋上風力発電の導入拡大の向けた動きが加速してくることになりそうです。

日本コークス工業（3315）が、2022年3月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが4.76%に！ 日本コークス工業は、2022年3月期の年間配当を前回予想比で「1円」の増配、前期比でも「1円」の増配となる「1株あたり5円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は4.76%にアップし、2期連続増配の見通しとなった。年間配当額は2年前の5倍に急増する見込み。日本コークス工業は今回、「増配」とともに業績予想の修正も発表しており、2022年3月期は前回予想比で「増収・増益」の業績予想となっている。日本コークス工業は、この修正後の業績予想などを踏まえた結果、今回の「増配」を決定した形だ。（日本コークス工業、コード：3315、市場：東証1部）

日本郵船（9101）が、2022年3月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが10.10%に！ 日本郵船は、2022年3月期の年間配当を前回予想比で「500円」の増配、前期比でも「500円」の増配となる「1株あたり700円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は10.10%にアップし、3期連続増配の見通しとなった。年間配当額は3年前の35倍に急増する見込み。日本郵船は今回、「増配」とともに業績予想の修正も発表しており、2022年3月期は前回予想比で「増収・増益」の業績予想となっている。日本郵船はこの修正後の業績予想を踏まえて、財務状況等と利益還元を総合的に勘案した結果、今回の「増配」を決定した形だ。（日本郵船、コード：9101、市場：東証1部）

外資系投資顧問でファンドマネジャー歴20年の山本潤氏による、10年で10倍を目指す成長株探し。今回は１Q決算の動向を解説します。

ジョイフル本田（3191）が「増配」を発表し、配当利回りが2.98％に！　ジョイフル本田は2022年6月期の配当（予想）を「1株あたり42円」と発表し、前期比「8.5円」の増配で「8期連続増配」の見通しとなった。配当利回り（予想）は2.31％⇒2.98%にアップし、年間配当額は2014年6月期から2022年6月期までの8年間で3.3倍に増加する見込み。ジョイフル本田は利益還元について、「株主資本に応じた株主への安定した利益還元を継続的に行うことを基本方針とし、DOE（株主資本配当率）2％を目安」としている。この配当方針に基づき、業績の見通し等を勘案した結果、今回の「増配」が決まった形だ。（ジョイフル本田、コード：3191、市場：東証1部）

青山財産ネットワークス（8929）が、2021年12月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが3.51%に！ 青山財産ネットワークスは、2021年12月期の年間配当を前回予想比で「1円」の増配、前期比では「3円」の増配となる「1株あたり56円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は3.44％⇒3.51%にアップし、11期連続増配の見通しとなった。年間配当額は11年前の11.2倍に増加する見込み。青山財産ネットワークスによると、「2021年12月期の連結業績はコロナ禍による影響はあるものの安定した業績の確保と事業の成長を継続することが予想される」とのことで、好調な業績推移を背景に、今回の「増配」が決まった形だ。（青山財産ネットワークス、コード：8929、市場：東証2部）

現在の日経平均株価や株式市場の状況と今後の見通しについて、アナリストの藤井英敏さんが鋭く分析！ 米国の株式市場の上値が重くなっています。米国株の上値が重くなっている主因は、新型コロナウイルスがワクチン接種済みの人にも感染が広がっていることです。一方、日経平均株価は「上値は重いものの最高値圏で堅調に推移する米国株」に比べて、相変わらず冴えない動きを続けています。こちらも、デルタ型が猛威をふるい、感染状況が悪化を続けていることが悪材料となっています。また、日本株が米国株に追随できないもう一つの理由が、「中国株の下落リスク」の高まりです。このため、当面の日経平均株価は、おおむね2万8000円±1000円のボックス相場を形成すると見てよさそうです。

「増配」を2021年7月に発表した銘柄を配当利回り順にまとめて紹介！ 利回り9.7％で4期連続増配を見込む「商船三井」、大幅な増配によって利回りが5%超に急上昇した「神鋼商事」や「愛知銀行」など、「増配」を発表した73銘柄の配当額や配当利回りなどを一挙公開！

日鉄物産（9810）が、2022年3月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが5.31%に！ 日鉄物産は、2022年3月期の年間配当を前回予想比で「40円」の増配、前期比では「100円」の増配となる「1株あたり260円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は5.31%にアップした。年間配当額は1年前の1.6倍に増加する見込み。日鉄物産は今回、「増配」とともに業績予想の修正も発表しており、2022年3月期は前回予想比で「増収・増益」の業績予想となっている。日鉄物産は配当政策において、「連結配当性向30％以上を目安に業績に応じた配当を行うこと」を基本方針としていることから、好調な業績予想を背景に、今回の「増配」を決定した形だ。（日鉄物産、コード：9810、市場：東証1部）

AGC（5201）が、2021年12月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが4.35%に！ AGCは、2021年12月期の期末配当で「1株あたり50円」の特別配当を実施するとともに、年間配当を前回予想比で「70円」の増配、前期比では「90円」の増配となる「1株あたり210円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は2.90％⇒4.35%にアップした。年間配当額は1年前の1.7倍に急増する見込み。AGCは利益還元について、「連結配当性向40%を目安とした安定的な配当を継続すること」を基本方針としていることから、好調な業績予想を背景に、普通配当の「増配」が決まった形。また、特別配当については「北米建築用ガラスの事業譲渡による一時的な収益に対応する還元」が理由とのこと。（AGC、コード：5201、市場：東証1部）

米国在住のアナリスト広瀬隆雄さんが解説！　7月29日の引け後、アマゾン（ティッカーシンボル：AMZN）が投資家をガッカリさせる決算を出しました。アマゾンの売上高が未達になったこと、そして来期のガイダンスも悪かったことの主因は、新型コロナウイルス向けワクチンの接種が捗ったことで消費者がショッピングモールなどの実店舗で買い物し始めたことです。このような消費トレンドの変化は、アマゾンだけでなく他の銘柄にも影響を与えています。にネット通販関連の成長率がピークを打ったことは、さまざまな銘柄の決算から状況証拠が積み上っています。ここは意地を張るべきではなく、素直に状況の変化を認め、ネット通販以外の銘柄に投資したほうがいいと思います。

神鋼商事（8075）が、2022年3月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが5.74%に！ 神鋼商事は、2022年3月期の年間配当を前回予想比で「70円」の増配、前期比では「120円」の増配となる「1株あたり170円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は5.74%にアップした。年間配当額は1年前の3.4倍に急増する見込み。神鋼商事は今回、「増配」とともに業績予想の修正も発表しており、2022年3月期は前回予想比で「増収・増益」の業績予想となっている。神鋼商事は利益還元について、「各期の業績に応じた配当を継続すること」を基本方針としていることから、好調な業績予想を背景に今回の「増配」を決定した形だ。（神鋼商事、コード：8075、市場：東証1部）

四電工（1939）が、2022年3月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが4.71%に！ 四電工は、2022年3月期の年間配当を前回予想比で「20円」の増配、前期比では「40円」の増配となる「1株あたり140円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は4.06％⇒4.73%にアップし、2期連続増配の見通しとなった。年間配当額は2年間で、「1株あたり80円」から「1株あたり140円」へと1.7倍に急増する見込み。四電工は今回、「中期経営指針2025」も発表しており、その中で株主還元方針として「連結配当性向30％以上」を目安とするとしている。四電工は、この方針に基づいて今回の「増配」を決定した形だ。（四電工、コード：1939、市場：東証1部）

三協フロンテア（9639）が、2022年3月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが3.71%に！ 三協フロンテアは、2022年3月期の年間配当を前回予想比で「20円」の増配、前期比では「30円」の増配となる「1株あたり160円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は3.25％⇒3.71%にアップし、7期連続増配の見通しとなった。年間配当額は7年間で2.6倍に増加する見込み。三協フロンテアは今回、「増配」とともに業績予想の修正も発表しており、2022年3月期は前回予想比で「増収・増益」の業績予想となっている。三協フロンテアによると、業績予想の修正にともない「一層の利益還元を図るべく」、今回の「増配」を決定したとのこと。（三協フロンテア、コード：9639、市場：東証JASDAQ）

商船三井（9104）が、2022年3月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが9.73%に！ 商船三井は、2022年3月期の年間配当を前回予想比で「400円」の増配、前期比でも「400円」の増配となる「1株あたり550円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は9.73%にアップし、4期連続増配の見通しとなった。年間配当額は4年前の27.5倍に急増する見込み。商船三井は今回、「増配」とともに業績予想の修正も発表しており、2022年3月期は前回予想比で「増収・増益」の業績予想となっている。商船三井は、この修正後の業績予想を踏まえて、今回の「増配」を決定した形だ。（商船三井、コード：9104、市場：東証1部）

2020年時点の「コロナとの戦い」では、米国は「負け組」、日本は「勝ち組」のような気がしたが、情勢は激変した。日米の実質個人消費の推移を比較すると、コロナ禍以降の回復度合いに激しい差が付いているのだ。さらに驚くべきは、コロナ禍前までの消費拡大のトレンドにも大きな格差があること。その背景には日本の賃金の伸び悩みがある。コロナ前から続く、日本と世界の「賃金・消費」の衝撃的格差の実態をご覧に入れたい。