マーケット全般(39) サブカテゴリ

ベリテ（9904）が、2021年3月期の配当予想を修正し、配当利回りが8.74%に！　ベリテは、2021年3月期の年間配当を前回予想比で「14円」の増配、前期比で「11.18円」の増配となる「1株あたり31.12円」と発表した。これにより、配当利回り（予想）は8.74％となった。年間配当額は1年間で1.5倍に増加し、2年前の水準に回復する見通し。ベリテによると、「新型コロナウィルスの大流行による世界的規模の景気悪化という環境の中、前期から業績を大きく落とすことなく着地することができる見込み」で、「株主への利益還元を図るべく」今回の増配を決定したとのこと。なお、増配発表を受けて、ベリテの株価はストップ高で引けている。（ベリテ、コード：9904、市場：東証2部）

キユーピー（2809）が「増配」を発表し、配当利回りが2.02%に！　キユーピーは2021年11月期の配当（予想）を「1株あたり45円」と発表し、前期比「5円」の増配となる見通しとなった。配当利回り（予想）は1.80％⇒2.02%にアップすることになり、年間配当額は10年間で2.5倍に増加する見込み。キユーピーは2021年11月期から2024年11月期における株主還元の考え方を公式サイトに掲載しており、具体的には「1株あたり配当金45円以上を前提に、連結配当性向35%以上を基準とするとともに、4年間累計で総還元性向で50%以上を目安」としている。実際に、2021年11月期の連結配当性向（予想）は42.8％で、35％を上回っている。（キユーピー、コード：2809、市場：東証1部）

大阪有機化学工業（4187）が7期連続の「増配」を発表し、配当利回りが1.43%に！　大阪有機化学工業は2021年11月期の配当（予想）を「1株あたり48円」と発表し、前期比「2円」の増配で「7期連続増配」の見通しとなった。配当利回り（予想）は1.37％⇒1.43%にアップすることとなる。また、年間配当額は7年間で「1株あたり10円」から「1株あたり48円」まで、4.8倍に増加することになる。大阪有機化学工業は配当ついて、「配当性向30％を目安とし、健全な財務内容を維持しつつ、安定的かつ継続的な配当に努める」としており、2021年11月期の配当性向（予想）は前期比1.3ポイント増の32.1％となっている。（大阪有機化学工業、コード：4187、市場：東証1部）

欧州連合（EU）離脱により、英国の国際社会における影響力は顕著に低下する恐れがある。

2021年は米国の景気回復過程のドル安を見込む。このドル安は、米国の景気、株価のみならず、新興国や資源の相場にもプラスに作用すると期待される。ただしドル安のあおりで円高、ユーロ高になると、日欧の経済・株価は圧迫されやすい。

「次期戦闘機」や「無人戦闘機」関連銘柄について、アナリストの村瀬智一さんが解説。2021年1月1日に、防衛省は2035年にも遠隔地から操作する無人戦闘機を配備する方針だと一部メディアが報じました。今回は、このニュースを手掛かりに投資テーマを見つけていきたいと思います。2021年度の防衛予算案は、前年度比0.5％増の5兆3422億円で、9年連続で増加しています。「9年連続で増加」という部分だけを見ると、やや不穏な気がしてしまう方もいるかもしれません。しかし、国防は対外的な問題であるため、単純な金額の増減ではなく、近隣諸国の状況も踏まえて総合的に判断していくべきでしょう。実際、防衛省が2020年11月14日に公表した「次期戦闘機の調達について」という資料を見ると、日本の「対GDP比の国防費」や「国防費の上昇率」は周辺国と比較して最低レベルであることがわかります。

アオキスーパー（9977）が、期末配当での”創業80年記念配当”の実施を発表し、配当利回りが2.50%に！　アオキスーパーは2021年2月期の配当予想を、普通配当「60円」、記念配当「10円」の合計「1株あたり70円」に修正すると発表した。これにより、前回予想比で「10円」、前期比でも「10円」の増配となる。年間配当額は1年間で16.6％増加する見通しとなった。アオキスーパーは2021年6月に創業80年を迎えることを記念し、「1株あたり10円」の記念配当の実施を決めたとのこと。今回の「増配」が予想通り実施されれば、記念配当によるものとは言え、5年ぶりの「増配」となる見通しだ。（アオキスーパー、コード：9977、市場：東証JASDAQ）

現在の日経平均株価や株式市場の状況と今後の見通しについて、アナリストの藤井英敏さんが鋭く分析！　年明け早々、新型コロナウイルスへの政府の対応が急激に変化しました。政府が、東京など1都3県を対象とした緊急事態宣言について、最短で1月7日に発令する日程を検討していると伝わっています。今回の緊急事態宣言の対象が飲食業に限定されていることから、この宣言による日本経済への影響は限定的と見てよいでしょう。私は、もし、緊急事態宣言を嫌気して、日本株が短期的に売られるようならば、そこは中期的には絶好の買い好機になると考えています。なぜならば、万が一、緊急事態宣言が日本経済を悪化させるような場合、政府・日銀は、さらに積極的な財政支出を決めると同時に、超絶金融緩和の強化策を打ち出してくる可能性が高く、結果として「カネ余り」が一段と加速するはずだからです。当然それは「中期的な株高要因」です。

米国在住のアナリスト広瀬隆雄さんが解説！　2021年の相場を考えると、市中金利が極めて低く、今後1年を通じて低位安定すると見込まれているうえ、企業業績が尻上がりに良くなると思われるため、株式市場に関しては前向きな展開を予想することができます。一方で、S&P500指数は去年3月の安値から＋71%も上昇したため、2021年のどこかで小休止したほうが相場的には長持ちすると思われます。2021年は、そのようなおっとりとしたパフォーマンスになると仮定した上で、私が今年オススメする銘柄は、バンガード・トータル・ストック・マーケットETF（ティッカーシンボル：VTI）です。また、今年のリターンが＋3.0%しかないのであれば、それに勝てる以下のような高利回りのETFも魅力的だと思います：

「ドローン」関連銘柄について、アナリストの村瀬智一さんが解説。米国の商務省が2020年12月18日、ドローン（無人航空機）の世界最大手である中国のDJIに事実上の禁輸措置を発動したことを、投資家の皆さんは覚えていらっしゃるでしょうか？　DJIは、安全保障上の問題などを理由に米国企業との取引が禁止される「エンティティー・リスト」に加えられましたが、その理由は「DJIの製品が人権侵害に関与している」というものでした。ドローンは、以前から人手不足を解消する手段として、農薬散布や公共インフラの点検などの局面での活躍が期待され、すでに一部では運用が始まっていますが、将来的には配送（配達）などにもドローンが活用されていくことになるでしょう。このように、ドローンには官民双方からの需要が存在しており、将来的に大きな成長が期待されています。

2020年の株価上昇率＆下落率ランキングを公開！ 一年間に株価が最も値上がりした株、株価が最も値下がりした株を集計して、それぞれの上位30銘柄をランキングで紹介！

「増配」を2020年12月に発表した銘柄をまとめて紹介！ 4期連続の増配予想で利回り4.3%の東京産業、7期連続の増配予想で業績も好調なピックルスコーポレーションなど、「増配」を発表した約30銘柄の配当額や配当利回りなどを一挙公開！

外資系投資顧問でファンドマネジャー歴20年の山本潤氏による、10年で10倍を目指す成長株探し。今回は2020年を総括し、2021年以降の長期見通しを発表します。

ピックルスコーポレーション（2925）が、2021年2月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが1.12%に！ ピックルスコーポレーションは、2021年2月期の年間配当を前回予想比で「5円」の増配、前期比でも「5円」の増配となる「1株あたり35円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は0.96％⇒1.12％にアップし、7期連続増配の見通しとなった。年間配当額は7年前の2.9倍に急増する見込み。ピックルスコーポレーションは今回、配当予想の修正とともに業績予想の修正（前回予想比で「増益」）も発表しており、「業績動向や、今後の財務状況等を総合的に勘案」した結果、今回の「増配」を決定した形だ。（ピックルスコーポレーション、コード：2925、市場：東証1部）

現在の日経平均株価や株式市場の状況と今後の見通しについて、アナリストの藤井英敏さんが鋭く分析！　2020年の株式相場をひと言で言えば、「終わり良ければすべて良し」です。例えば、日経平均株価は1月17日に2万4115.95円でしたが、３月19日には1万6358.19円まで急落しました。その後、日米欧の政策当局による矢継ぎ早の政策対応により、株式市場は落ち着きを取り戻しました。来年の株式相場ですが、世界の中央銀行が超絶金融緩和を続ける限り、世界中でカネ余り状態が維持されるため、上昇トレンドが継続するでしょう。いわゆる「コロナバブル相場」です。ただし、上昇相場と言っても、当然のことながらその過程で「上げ・下げ」を繰り返します。今後、どういった材料で、相場が調整するかはわかりませんが、前述のように「世界の中央銀行が超絶金融緩和を続ける限り、押し目は買い」だと、私は考えています。

DCMホールディングス（3050）が、期末配当での”子会社5社統合の記念配当”の実施を発表し、配当利回りが2.69%に！　DCMホールディングスは2021年2月期の配当予想を、普通配当「30円」、記念配当「2円」の合計「1株あたり32円」に修正すると発表した。これにより、前回予想比で「2円」、前期比では「4円」の増配となる。また、6期連続増配を達成し、年間配当額は6年間で1.6倍となる見通しとなった。DCMホールディングスは2021年3月1日をもって、同社の完全子会社である「DCMカーマ」「DCMダイキ」「DCMホーマック」「DCMサンワ」「DCMくろがねや」の5社を、新たに設立したDCM株式会社に統合する予定。（DCMホールディングス、コード：3050、市場：東証1部）

米国在住のアナリスト広瀬隆雄さんが解説！　今週は、しっかりとした事業計画と無理のない製品設計、そして保守的な財務計画に基づき、2021年9月に世界に先駆けて「EV（電気自動車）ピックアップトラック」を発売する会社、ローズタウン・モーターズ（ティッカーシンボル：RIDE）を紹介します。アメリカで売られている新車の7割は、ピックアップトラックです。皆さんは、日本を基準にして「普通乗用車のマーケットのほうが大きい」と思っているかもしれませんが、それは間違いです。ピックアップトラック市場こそ全米最大で、最も儲かるマーケットなのです。

2021年1月の「配当利回りランキング」を作成して、おすすめの高配当株を紹介！ 2021年1月に「配当」の権利が確定する全銘柄の配当額、配当利回り、株価などを調査・比較して、1月に権利確定する株の中から、配当利回りが高い「高配当株ランキング」を発表！

あさひ（3333）が、2021年2月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが1.66%に！　あさひは、2021年2月期の年間配当を前回予想比で「10円」の増配、前期比でも「10円」の増配となる「1株あたり28円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は1.07％⇒1.66％にアップし、年間配当額は1年前の1.5倍に急増する見込みとなった。あさひは、「業績や今後の出店計画等を考慮したうえで、安定した配当を行う」という利益還元の基本方針に基づき、堅調な業績推移をふまえた結果、今回の「増配」を決定した形だ。なお、あさひの2021年2月期の業績予想は、前期比で「増収・増益」となっている。（あさひ、コード：3333、市場：東証1部）

東京産業（8070）が、2021年3月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが4.26%に！　東京産業は、2021年3月期の年間配当を前回予想比で「2円」の増配、前期比でも「2円」の増配となる「1株あたり26円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は3.93％⇒4.26％にアップし、”4期連続増配”の見通しとなった。年間配当額は4年前の1.7倍に増加することになる。また、東京産業は今回、配当予想の修正とともに業績予想の修正も発表しており、2021年3月期は”親会社株主に帰属する当期純利益”が過去最高となる見込み。このことを受けて、東京産業は今回の「増配」を決定したとのこと。（東京産業、コード：8070、市場：東証1部）