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【株価上昇率&株価下落率ランキング(2020年版)】
一年間で6倍超になったJストリーム、9分の1になった
オンキヨーなど、上昇率&下落率の上位30銘柄を公開

2020年12月31日公開(2020年12月31日更新)
ザイ・オンライン編集部
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【株価上昇率&下落率ランキング】(2020年版)を公開!
各上位30銘柄の株価騰落率や業種・配当利回りなどを掲載!

 2020年の株式市場は、春先にコロナ・ショックに見舞われたものの、2019年末~2020年12月30日の一年間で日経平均株価は16.0%も上昇し、2020年12月30日の日経平均株価の終値は2万7444.17円を記録。TOPIXも一年間で4.8%上昇し、2020年12月30日のTOPIXの終値は1804.68となった。

 しかし、個別銘柄を見ていけば、当然ながら日経平均株価やTOPIXよりも大きく株価が値上がりした銘柄や、逆に大きく値下がりした銘柄もある。そういった銘柄を把握しておくことは、2021年に投資する銘柄を選ぶ際に参考になるはずだ。

 そこで、ザイ・オンラインでは、2020年の株価上昇率ランキングと株価下落率ランキングを作成。それぞれでTOP30に入った銘柄の株価上昇率(下落率)を、配当利回りや最低投資額などとあわせて紹介していく。

 ただし、2020年のIPO株(新規上場株・新規公開株)については、2019年の終値がないため、上場時の初値を上昇率および下落率の基準値としている。ちなみに、2020年のIPO株の一部は、株価上昇率ランキングおよび株価下落率ランキングにランクインしているので、IPO情報もチェックしたい人は、それぞれの関連記事で詳細を確認してほしい。
【※関連記事はこちら】
IPO株(新規上場株・新規公開株)で儲ける方法!

 それでは早速、2020年の「株価上昇率ランキング」と「株価下落率ランキング」を見ていこう!

■「2020年の株価上昇率ランキング」トップ30を公開!
 (2019年12月30日終値~2020年12月30日終値)

  株価上昇率 2019年の終値⇒2020年の終値 業種 配当利回り 最低投資額
1位  Jストリーム(マザ・4308)
625.9% 737円 ⇒ 5350円
(+4613円)
情報・通信業 0.00% 53万5000円
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2位  松屋アールアンドディ(マザ・7317)
621.9% 838円 ⇒ 6050円
(+5212円)
輸送用機器 0.00% 60万5000円
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3位  Abalance(東2・3856)
548.8% 581円 ⇒ 3770円
(+3189円)
電気機器 0.00% 37万7000円
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4位  ケアネット(マザ・2150)
513.0% 765円 ⇒ 4690円
(+3925円)
サービス業 0.12% 46万9000円
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5位  AI inside(マザ・4488)
483.9% 1万2570円 ⇒ 7万3400円
(+6万830円)
情報・通信業 0.00% 734万円
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6位  すららネット(マザ・3998)
477.2% 939円 ⇒ 5420円
(+4481円)
情報・通信業 0.00% 54万2000円
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7位  BASE(マザ・4477)
456.1% 1755円 ⇒ 9760円
(+8005円)
情報・通信業 0.00% 97万6000円
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8位  チェンジ(東1・3962)
384.8% 727円 ⇒ 3525円
(+2798円)
情報・通信業 0.00% 35万2500円
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9位  ブイキューブ(東1・3681)
361.8% 655円 ⇒ 3025円
(+2370円)
情報・通信業 0.13% 30万2500円
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10位  NexTone(マザ・7094)
356.6% 1660円 ⇒ 7580円
(+5920円)
サービス業 0.00% 75万8000円
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  株価上昇率 2019年の終値⇒2020年の終値 業種 配当利回り 最低投資額
11位  メドピア(東1・6095)
349.0% 1817円 ⇒ 8160円
(+6343円)
サービス業 0.00% 81万6000円
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12位  不二硝子(JQ・5212)
339.6% 540円 ⇒ 2374円
(+1834円)
ガラス・土石製品 0.31% 23万7400円
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13位  HENNGE(マザ・4475)
333.7% 1918円 ⇒ 8320円
(+6402円)
情報・通信業 0.00% 83万2000円
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14位  川本産業(東2・3604)
327.7% 447円 ⇒ 1912円
(+1465円)
繊維製品 0.62% 19万1200円
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15位  不二精機(JQ・6400)
327.1% 291円 ⇒ 1243円
(+952円)
機械 0.40% 12万4300円
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16位  サイバーリンクス(東1・3683)
323.9% 635円 ⇒ 2692円
(+2057円)
情報・通信業 0.74% 26万9200円
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17位  ファーマフーズ(東2・2929)
320.7% 483円 ⇒ 2032円
(+1549円)
食料品 0.49% 20万3200円
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18位  ダントーホールディングス(東1・5337)
320.1% 114円 ⇒ 479円
(+365円)
ガラス・土石製品 0.00% 4万7900円
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19位  キャリアリンク(東1・6070)
262.1% 619円 ⇒ 2242円
(+1623円)
サービス業 0.44% 22万4200円
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20位  メドレー(マザ・4480)
250.3% 1296円 ⇒ 4540円
(+3244円)
情報・通信業 0.00% 45万4000円
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  株価上昇率 2019年の終値⇒2020年の終値 業種 配当利回り 最低投資額
21位  GMOグローバルサイン・ホールディングス(東1・3788)
247.6% 2546円 ⇒ 8850円
(+6304円)
情報・通信業 0.55% 88万5000円
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22位  アートスパークホールディングス(東2・3663)
241.9% 739円 ⇒ 2527円
(+1788円)
情報・通信業 0.27% 25万2700円
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23位  ビザスク(マザ・4490)
240.4% 1310円 ⇒ 4460円
(+3150円)
情報・通信業 0.00% 44万6000円
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24位  アイ・アールジャパンホールディングス(東1・6035)
239.4% 4855円 ⇒ 1万6480円
(+1万1625円)
サービス業 0.51% 164万8000円
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25位  ウエストホールディングス(JQ・1407)
237.9% 1403.8円 ⇒ 4745円
(+3341.1円)
建設業 1.05% 47万4500円
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26位  レノバ(東1・9519)
235.0% 1182円 ⇒ 3960円
(+2778円)
電気・ガス業 0.00% 39万6000円
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27位  フロンティア・マネジメント(東1・7038)
228.4% 725.5円 ⇒ 2383円
(+1657.5円)
サービス業 0.00% 23万8300円
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28位  ミンカブ・ジ・インフォノイド(マザ・4436)
226.1% 1225円 ⇒ 3995円
(+2770円)
情報・通信業 0.40% 39万9500円
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29位  ベイカレント・コンサルティング(東1・6532)
224.1% 5580円 ⇒ 1万8090円
(+1万2510円)
サービス業 0.63% 180万9000円
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30位  Ubicomホールディングス(東1・3937)
223.4% 1232円 ⇒ 3985円
(+2753円)
情報・通信業 0.00% 39万8500円
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※株価などのデータは2020年12月30日時点。最新のデータは上のボタンをクリックして確認してください。
※2019年の終値がないIPO株は上場時の初値を基準値としています。

 「株価上昇率ランキング」の1位は、株価上昇率625.9%と、実に6倍超に値上がりしたJストリーム(4308)。動画配信プラットフォームやライブ配信などのサービスが、コロナ禍を背景に大きく伸長し、株価の上昇にもつながった形だ。また、業種別では「情報・通信業」が30銘柄中14銘柄ともっとも多く、次いで「サービス業」が7銘柄となっている。

 次は「株価下落率ランキング」の30銘柄を公開!

■「2020年の株価下落率ランキング」トップ30を公開!
 (2019年12月30日終値~2020年12月30日終値)

  株価下落率 2019年の終値⇒2020年の終値 業種 配当利回り 最低投資額
1位  オンキヨーホームエンターテイメント(JQ・6628)
-89.6% 145円 ⇒ 15円
(-130円)
電気機器 0.00% 1500円
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2位  オウケイウェイヴ(名・3808)
-83.0% 1387円 ⇒ 235円
(-1152円)
情報・通信業 0.00% 2万3500円
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3位  ペッパーフードサービス(東1・3053)
-78.3% 1259円 ⇒ 273円
(-986円)
小売業 0.00% 2万7300円
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4位  global bridge HOLDINGS(マザ・6557)
-75.6% 4190円 ⇒ 1020円
(-3170円)
サービス業 0.00% 10万2000円
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5位  スポーツフィールド(マザ・7080)
-74.7% 7530円 ⇒ 1898円
(-5632円)
サービス業 0.00% 18万9800円
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6位  フレンドリー(東2・8209)
-73.5% 1654円 ⇒ 438円
(-1216円)
小売業 0.00% 4万3800円
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7位  五洋インテックス(JQ・7519)
-73.3% 457円 ⇒ 122円
(-335円)
卸売業 0.00% 1万2200円
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8位  コシダカホールディングス(東1・2157)
-73.0% 1650円 ⇒ 444円
(-1206円)
サービス業 1.80% 4万4400円
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9位  トゥエンティーフォーセブン(マザ・7074)
-72.0% 2832円 ⇒ 792円
(-2040円)
サービス業 0.00% 7万9200円
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10位  and factory(東1・7035)
-70.3% 2358円 ⇒ 699円
(-1659円)
サービス業 0.00% 6万9900円
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  株価下落率 2019年の終値⇒2020年の終値 業種 配当利回り 最低投資額
11位  エスエルディー(JQ・3223)
-70.3% 1863円 ⇒ 553円
(-1310円)
小売業 0.00% 5万5300円
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12位  INCLUSIVE(マザ・7078)
-70.1% 3010円 ⇒ 899円
(-2111円)
サービス業 0.00% 8万9900円
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13位  クックビズ(マザ・6558)
-68.5% 3150円 ⇒ 992円
(-2158円)
サービス業 0.00% 9万9200円
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14位  ヴィア・ホールディングス(東1・7918)
-68.3% 672円 ⇒ 213円
(-459円)
小売業 0.00% 2万1300円
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15位  オンワードホールディングス(東1/名1・8016)
-68.2% 652円 ⇒ 207円
(-445円)
繊維製品 5.79% 2万700円
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16位  フィーチャ(マザ・4052)
-67.8% 4710円 ⇒ 1515円
(-3195円)
情報・通信業 0.00% 15万1500円
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17位  梅の花(東2・7604)
-66.6% 2533円 ⇒ 846円
(-1687円)
小売業 0.00% 8万4600円
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18位  UUUM(マザ・3990)
-66.4% 4760円 ⇒ 1595円
(-3165円)
情報・通信業 0.00% 15万9500円
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19位  ジェイック(マザ・7073)
-66.3% 7930円 ⇒ 2670円
(-5260円)
サービス業 0.00% 26万7000円
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20位  ベストワンドットコム(マザ・6577)
-66.1% 5000円 ⇒ 1693円
(-3307円)
サービス業 0.00% 16万9300円
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  株価下落率 2019年の終値⇒2020年の終値 業種 配当利回り 最低投資額
21位  DDホールディングス(東1・3073)
-66.0% 1580円 ⇒ 536円
(-1044円)
小売業 0.00% 5万3600円
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22位  Kudan(マザ・4425)
-65.8% 8330円 ⇒ 2845円
(-5485円)
情報・通信業 0.00% 28万4500円
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23位  Branding Engineer(マザ・7352)
-65.8% 2920円 ⇒ 998円
(-1922円)
サービス業 0.00% 9万9800円
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24位  レオパレス21(東1・8848)
-65.6% 355円 ⇒ 122円
(-233円)
不動産業 0.00% 1万2200円
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25位  コンヴァノ(マザ・6574)
-65% 1560円 ⇒ 545円
(-1015円)
サービス業 0.00% 5万4500円
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26位  青山商事(東1・8219)
-65.0% 1537円 ⇒ 537円
(-1000円)
小売業 0.00% 5万3700円
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27位  ツナググループ・ホールディングス(東1・6551)
-64.9% 861円 ⇒ 302円
(-559円)
サービス業 0.00% 3万200円
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28位  Fringe81(マザ・6550)
-64.8% 919円 ⇒ 323円
(-596円)
サービス業 0.00% 3万2300円
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29位  タメニー(マザ・6181)
-64.5% 448円 ⇒ 159円
(-289円)
サービス業 0.00% 1万5900円
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30位  ベルトラ(マザ・7048)
-63.6% 1244円 ⇒ 452円
(-792円)
サービス業 0.00% 4万5200円
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※株価などのデータは2020年12月30日時点。最新のデータは上のボタンをクリックして確認してください。
※2019年の終値がないIPO株は上場時の初値を基準値としています。

 「株価下落率ランキング」の1位は、株価下落率が89.6%のオンキヨーホームエンターテイメント(6628)。同社は2020年3月期時点で債務超過に陥っており、2021年3月31日までに債務超過が解消されないと上場廃止になる可能性があるため、株価が大幅に下落している。

 業種別では、「サービス業」が30銘柄中15銘柄ともっとも多く、次いで「小売業」が7銘柄となっている。ちなみに、「サービス業」は「株価上昇率ランキング」にも7銘柄がランクインしている。

 新型コロナウイルスの感染拡大の影響が経済を直撃し、株価が乱高下した2020年の株式市場。それでも日経平均株価はバブル崩壊後の高値を更新し、株価が大きく値上がりした銘柄もたくさんあった。2021年も新型コロナウイルスの影響は続きそうだが、2020年の「株価上昇率&下落率ランキング」を参考に、2021年に大化けする銘柄を探してみよう!
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1約定ごとプラン5は、手数料が低水準のうえ、手数料の1?3%をポイント還元! また、2020年12月7日から1日定額コースの料金が引き下げられ、1日100万円以下なら売買手数料が無料に! さらに、楽天カードで投信積立を行うと1%分のポイントが付与されるうえ、投資信託を持っているだけでポイントが貯まるので、長期的に積立投資を考えている人にはおすすめだろう。貯まったポイントは、楽天スーパーポイントやJALマイルに交換可能。楽天スーパーポイントは、国内現物株式や投資信託の購入にも利用できる。また、取引から情報収集、入出金までできるトレードツールの元祖「マーケットスピード」が有名で、数多くのデイトレーダーも利用。ツール内では日経新聞の記事も無料で読むことができる。さらに、投資信託数が2000本以上と多く、米国や中国、アセアンなどの海外株式、海外ETF、金の積立投資もできるので、長期的な分散投資がしやすいのも便利だ。
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0円
(1日定額)
0円
(1日定額)
0円
(1日定額)
0円/日 2662本
米国、中国、
韓国、ロシア
、アセアン
【SBI証券のおすすめポイント】
ネット証券最大手。2020年10月から売買手数料を引き下げ、1日定額制コースだと現物・制度信用・一般信用取引がそれぞれ1日100万円まで、合計で1日最大300万円まで売買手数料が0円と非常に低コスト。投資信託の数が業界トップクラスなうえ100円以上1円単位で買えるので、投資初心者でも気軽に始められる。さらに、IPOの取扱い数は、大手証券会社を抜いてトップPTS取引(私設取引システム)も利用可能で、一般的な取引所より有利な価格で株取引できる場合もある。海外株式は、米国、中国、ロシアのほか、アセアン株式も取り扱うなど、とにかく商品の種類が豊富だ。米国株が、2019年7月の値下げにより売買手数料が最低0米ドルから取引可能になったのも魅力。低コストで幅広い金融商品に投資したい人には、必須の証券会社と言えるだろう。「2020年 オリコン顧客満足度ランキング ネット証券」では、5年連続13度目の1位を獲得
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◆LINE証券⇒詳細情報ページへ
88円
99円
242円
30本
【LINE証券のおすすめポイント】
サービス開始時は単元未満株と投資信託のみだったが、2020年5月から、1単元単位で売買する通常の現物株取引もスタート。買付時の売買手数料が無料というユニークな料金プランで、買付+売却のトータルで比較すると業界最低水準の売買手数料となっている。スマホでの使いやすさに徹底的にこだわったシンプルな取引画面は、初心者にも直感的にわかりやすいデザインになっている。また、東証上場の1015銘柄に限り1株単位での売買が可能! その売買手数料が日中なら約定金額の0.2~0.5%と単元未満株取引の売買手数料としては格安なのも大きなメリット。
※  売買手数料は買付時が無料で売却時のみ発生するので、他社と比較しやすいように売却時の売買手数料を1/2にしたものを掲載。
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1約定ごと(税込) 1日定額(税込) 投資信託
※1
外国株
10万円 20万円 50万円 50万円
◆松井証券⇒詳細情報ページへ
0円
(1日定額)
0円
(1日定額)
0円
(1日定額)
0円/日 1436本
【松井証券のおすすめポイント】
1日定額制プランしかないものの1日の約定金額の合計が50万円以下であれば売買手数料が無料という手数料体系は非常に魅力的。資金が少なく、複数の銘柄に分散投資する初心者の個人投資家にはおすすめだ。さらに、2020年のJCSI(日本版顧客満足度指数)調査で、ネット証券部門の総合評価で1位を獲得! その使い勝手は、チャート形状で銘柄を検索できる「チャートフォリオ」を愛用している株主優待名人・桐谷さんも「初心者に特におすすめ」と太鼓判を押す。また、デイトレード限定で手数料が無料になる「一日信用取引」、手数料が激安になる「一日先物取引」など、専業デイトレーダーにとって利便性の高いサービスも充実している。
※ 株式売買手数料に1約定ごとのプランがないので、1日定額制プランを掲載。
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◆PayPay証券(旧:One Tap BUY)⇒詳細情報ページへ
500円
(1000円)※
1000円
(2000円)※
2500円
(5000円)※

米国
【PayPay証券のおすすめポイント】
創業以来「One Tap BUY」の名称で営業していたが、2021年2月1日から現在の名称に。日米の株式を、1株単位ではなく「1000円以上1000円単位」で売買できるユニークなサービスを提供。つまり、1株2000円の銘柄なら1000円で「0.5株」だけ買うことができる。売買コストは、0.5%(11時半~12時半は1.0%)の手数料相当額(スプレッド)が乗った取引価格で売買することで負担する。売買金額が大きいと手数料が割高になるが、最低手数料がないので少額投資の場合は特に割安となるのはメリット。日本株の取扱銘柄は154銘柄+ETF4本に限定されている、人気銘柄や日本を代表する企業がそろっている。また、日本株と同じ感覚で手軽に米国株が売買できるのも魅力。
※ 売買手数料は0円だが、表内の金額(スプレッド)が加減算された取引価格で売買。売買手数料のカッコ内は11:30~12:30(東証の昼休み時間)の注文の場合。
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◆マネックス証券⇒詳細情報ページへ
110円 198円 495円 550円/日 1191本
米国、中国
【マネックス証券のおすすめポイント】
1注文30万円までなら手数料の安さはトップクラス。小型株中心に売買する人には、魅力的な値段設定と言える。米国株も最低手数料0ドルから買えるので、非常にお手軽だ。多彩な注文方法や板発注が可能な高機能無料ツール「マネックストレーダー」など、トレードに役立つツールもそろっている。中でも、日本株、米国株、先物取引についてロボットの投資判断を日々配信する「マネックスシグナル」は、スイングトレードのときに参考にしたい。毎月5000円の掛金から始められる低コストなiDeCoサービスも行っている。
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1約定ごと(税込) 1日定額(税込) 投資信託
※1
外国株
10万円 20万円 50万円 50万円
◆DMM.com証券(DMM株)⇒詳細情報ページへ
88円 106円 198円
米国
【DMM.com証券のおすすめポイント】
国内株式と外国株のトレードに特化したネット証券で、最大のメリットは売買手数料の安さ。1約定5万円までなら55円(税込)で売買可能! 大手ネット証券と比較すると、約定金額が大きいほど割安度が高い。また、売買手数料の1%分のポイントが貯まるのもメリットだ。取引ツールは、シンプル機能の「DMM株 STANDARD」と高機能な「DMM株 PRO」の2種類。スマホ用アプリも「かんたんモード」と「ノーマルモード」を使い分ける形になっており、初級者から中上級者まで、あらゆる個人投資家にとってトレードしやすい環境が整っている。2019年2月からIPOの取り扱いもスタート。委託販売のみなので割当数は少なめだが、口座に資金がなくてもIPOの抽選に申し込めるのは大きなメリットだ。新規口座開設で1カ月間手数料無料。また、口座開設完了者の中から抽選で毎月10名に2000円がキャッシュバックされる。口座開設手続きが期間に迅速で、最短で申し込んだ当日に取引が可能になる点も便利
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◆【証券会社比較】DMM.com証券「DMM株」は、国内株式のトレードに特化したオンライントレードサービス。業界最安値水準の売買手数料が最大の魅力!
【証券会社おすすめ比較】編集部おすすめ!・DMM.com証券(DMM株)の公式サイトはこちら
◆SBIネオトレード証券(旧:ライブスター証券)⇒詳細情報ページへ
88円 106円 198円 440円/ 2本
【SBIネオトレード証券のおすすめポイント】
以前はライブスター証券だったが、SBIホールディングスの傘下に入ったことで2021年1月から現在の名称に。取引手数料は、現物株、信用取引ともにネット証券最安レベル。現物株は、1約定ごとの「一律(つどつど)プラン」でなら、約定代金5万円以下なら売買手数料が55円(税込)。さらに、信用取引の売買手数料はなんと0円で、その手数料の安さは株主優待名人・桐谷さんのお墨付き。無料の取引ツール「NEOTRADE」は高機能化が進んおり、特殊注文機能も完備。低コストで株や先物取引をアクティブにトレードしたい人にはもちろん、売買頻度の少ない初心者や中長期の投資家にもおすすめの証券会社と言えるだろう
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◆GMOクリック証券⇒詳細情報ページへ
96円 107円 265円 438円/日 128本
【GMOクリック証券のおすすめポイント】
売買手数料は、1約定ごと、1日定額制ともに最安レベルで、コストにうるさい株主優待名人・桐谷広人さんも利用しているとか。信用取引の売買手数料と買方金利・貸株料も最安値レベルで、一般信用売りも可能だ! 近年は、各種ツールや投資情報の充実度もアップしており、売買代金では5大ネット証券に食い込むほど急成長している。商品の品揃えは、株式、先物・オプション、FXのほか、CFDまである充実ぶり。CFDでは、各国の株価指数のほか、原油や金などの商品、外国株など多彩な取引が可能。この1社でほぼすべての投資対象をカバーできると言っても過言ではないだろう。頻繁に売買しない初心者やサラリーマン投資家はもちろん、信用取引やCFDなどのレバレッジ取引も活用する専業デイトレーダーまで、幅広い投資家におすすめ!
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1約定ごと(税込) 1日定額(税込) 投資信託
※1
外国株
10万円 20万円 50万円 50万円
◆野村證券⇒詳細情報ページへ
152円 330円 524円 1128本
米国、中国、
欧州、アセアン
【野村證券のおすすめポイント】
国内最大手の証券会社なので、安心感は抜群! 最近ではインターネットにも力を入れており、ネット取引専用口座「野村ネット&コール」は、店頭での窓口取引にくらべて売買手数料が大幅にお得になっている。また、大手証券会社だけあって、投資情報や銘柄分析レポートが充実しており、専門家による数多くの調査レポート動画も視聴可能。さらに、IPO取り扱い数がトップクラスなのも大きなメリット。特に主幹事数が多いので、本気でIPO投資をするならぜひ口座を持っておきたい証券会社だ。会社やレジャーなどの外出先でも株価のチェックや取引をしたい人には、スマホ用株アプリ「野村株アプリ」が便利。
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◆「野村證券が主幹事のIPOは公募割れなし」は本当? イベント投資の達人・夕凪氏が過去のデータを分析し、IPO投資に役立つ「アノマリー」を徹底検証!
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※手数料などの情報は定期的に見直しを行っていますが、更新の関係で最新の情報と異なる場合があります。最新情報は各証券会社の公式サイトをご確認ください。売買手数料は、1回の注文が複数の約定に分かれた場合、同一日であれば約定代金を合算し、1回の注文として計算します。投資信託の取扱数は、各証券会社の投資信託の検索機能をもとに計測しており、実際の購入可能本数と異なる場合が場合があります。

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