経営戦略(212) サブカテゴリ

本稿は『創造する経営者』の一部となった論考である｡ドラッカーはまず､経営者に課された第一の責任とは､現有の資源から最大の経済的成果を上げることだと指摘する｡その実現に向けて､経営者の職務､また問題点と解決策について､基本となる原則を述べる｡1963年の論考ではあるが､事業の選択と集中､正しいコストの把握方法､意思決定と実行など､いまなお我々が抱える課題に応える内容である｡

経営陣の大半もCIOと同様にITを評価してはいるが、種類や数も膨大で、技術進歩のスピードが速いため、およそついていけない。しかしこれでは、責任は果たせない。本稿では、ITにうとい経営者のために、適切なコミットメントを傾けるためのアドバイスを紹介する。

日本人・日本企業がグローバル化しようとするときに直面しがちな「3つの壁」について、3回に分けて考えていく。一つ目の壁は「英語」だが、はたしてグローバル化時代に求められているのはほんとうに英語力なのか？

本稿が発表された1963年当時､アメリカ企業のR&D費は膨れ上がる一方にあった｡その当時もいまも､R&Dの費用対効果の判断はつきにくく､適切なマネジメントは難しいものがある｡ドラッカーは､企業がR&Dをめぐって陥っていた12の誤謬を挙げ､検証する｡

だれよりも熱心に環境経営に取り組んできたと自負する企業が、自然破壊の元凶として非難の矢面に立たされる。ティンバーランドは、そんな悪夢に見舞われた。同社CEOジェフ・シュワーツは、1つの対応ミスがブランドを根底から揺るがしかねない緊張の顛末を綴った。

「サービス指向アーキテクチャー」（SOA）は、ビジネスプロセスの目的や成果、代替サービスや外部化の可能性に注目し、重複の解消と部門横断的な共有、標準化されたプラグ・アンド・プレーにより、21世紀にふさわしいビジネスプロセスを目指す点で、かつて一世を風靡したリエンジニアリングとは異なる。

ドラッカーは､大企業とその経営を預かる経営者はもはや一組織の利益だけを追求する｢経済機関｣ではなく社会と国民に貢献する｢社会機関｣であると主張し､アメリカ社会が大企業とその経営者たちに期待する使命と役割､そして国民の多くが疑問視する問題について解説している｡

日本のものづくり産業が世界で競争力を高めていくために、知的財産を活用した事業戦略や研究開発戦略の必要性が叫ばれている。では実際に経営者や知財部門は何をするべきか。企業の知財経営の先駆け、元キヤノン専務の丸島儀一氏が説く。

反対派と賛成派の意見が対立し議論が沸騰するＴＰＰしかり、今の日本が抱えている課題は複雑だが、不確実なものではない。政治が解決できる問題だ。政治家は単なるスローガンではなく国民が共有できる「ストーリー」を語らなければならない。

2004年、グーグルが上場予定であることを発表すると、メディアのほとんどは、上場すれば会社は変貌し、グーグルらしさを失うと報道した。当時の同社CEOのエリック・シュミットによれば、自分たちの価値観を貫くことができた理由の1つは、慣例にとらわれない上場手法を選んだことにあるという。

グローバル・リーダー必読のHBR論文をPDF版で公開。第4弾は、グローバル企業を顧客にする際のフレームワーク「グローバルB2Bマネジメント」、ガバナンス規範の世界標準「GBSC：企業行動規範の世界標準」など3論文。

破綻した日本長期信用銀行を前身とする新生銀行では「質の高い商品とサービスを、便利で使いやすく、低コストで提供する」というバリュー・プロポジションの下、従来の開発手法とは異なる「パス方式」を採用した。それは事業とケイパビリティとを支援するシステムを構築する手法であった。

1960年、アメリカはいわゆる「ドル危機」に見舞われた。本稿は、アメリカの輸出が伸び悩む理由を世界経済の構造変化に求め、企業には競争力が必要であると論じた。いまや、当時では考えられないほどに経済のグローバル化は進み、企業環境にも大きな変化はあったが、いまにも生きる真理である。

「この会社はなぜうまくいっているのか？」という疑問に対し、「水平分業だから」と答えたところで、「なぜ」に答えたことにはならない。カテゴリーに当てはめて安直に納得せずに、背後にある戦略ストーリーを深く見なければならない。

スターバックスを世界じゅうを席巻するプレミアム・ブランドに育て上げたのち、会長職に退いたハワード・シュルツが、金融危機を契機にCEOに再び就任。逆回転を始めた同社に、大胆な改革を推し進めて新たな成長軌道に乗せつつある。多岐にわたるテーマについて、反省と展望を語った。

アメリカの全業界全上場企業の業績を調査したところ、むしろ90年代半ばから増大したIT投資が競争環境に影響を与えており、IT投資と企業競争力に大きな相関性があるという。ITを導入して業務革新を実現し、その成果を全社で共有した企業が、いかに競争優位を獲得したかについて実証する。

グローバル・リーダー必読のHBR論文をPDF版で公開。第3弾は、パンカジュ・ゲマワット「新興国市場に適応する条件」、Bスクール教授の実証研究「グローバル・ブランドの真実」の2論文。

1950年代後半、国際市場におけるアメリカの地位は、復興を遂げた諸外国に脅かされつつあった。しかしアメリカは、この原因を競争力の問題とはせず、為替、労働コスト、さらには政策に求めた。ドラッカーは本稿において「知識」の重要性を説く。まだ1959年のことだ。

第9回ゲストは、孫正義氏から声をかけられ野村證券からソフトバンクへ転身、直後に前代未聞の4800億円もの資金調達をやってのけた北尾吉孝氏。今回はその後編をお送りします。聞き手はビズリーチ代表・南壮一郎氏。

セルジオ・マルキオンネが2004年、イタリアの自動車メーカー、フィアットグループのCEOに就任した時、同社は、3年間でトップが4回も入れ替わるという最悪の状況にあった。彼は、ヨーロッパ、とりわけイタリアの文化を尊重しながら、変革をみごと成功させた。