経営戦略(210) サブカテゴリ

インターネットやSNSが登場してからというもの、企業のレピュテーション（評判）をめぐる戦いが激化している。組織による後ろ盾も潤沢な資源もない個人がいとも簡単に、企業の名声や評判に深刻なダメージを与えられるようになったのだ。企業が適切に対応するための考え方や方法論はあるのだろうか。

長い低迷が続く日本経済。厳しい時代、企業が「生き残る」のではなく「勝ち残る」のに最も重要なのは、会社の技術力云々よりもまず「経営者の力だ」と言い切るのが、遠藤功氏だ。「企業が勝ち残る条件」を聞いた。

ビジネススクールで勉強しようという人の動機として、「具体的で実践的な知識を習得したい」という声がよく聞かれる。“具体”は実践的で役に立つ、“抽象”は机上の空論で役に立たない、と決めつけてしまうような風潮がビジネスの世界ではあるが、それは思い違いだ。

「経営請負人の時代」第11回ゲストは“ネットで保険が買える”という新しい生命保険の形を実現し、この3月15日にはＩＰＯも控えたライフネット生命副社長の岩瀬大輔氏。今回はその前編をお送りします。聞き手はビズリーチ代表・南壮一郎氏。

政府と産業界の密接な結びつき、円満な労使関係などは、そもそも誤解であり、また、日本の経済的成功の背後に日本株式会社があったわけではないと、ドラッカーは論破する。日本人はみな、職業と仕事において一番になることを熱望しており、そこにこそ、日本のこれまでの発展の秘密が隠されていると言う。

池袋駅西口の本店を核に四つの百貨店を運営する東武百貨店。東口の西武百貨店が行った改装に対して、どのように対抗していくのか。

会社内での議論や意思決定では、好き嫌いについての話は意識的・無意識的に避けられる傾向がある。好き嫌いで決めてしまうと、意思決定の組織的な正当性が確保しにくい。いきおい客観的な「よしあし」の物差しが前面に出てくる。しかし、実際には優れた会社ほど、好き嫌いのレベルで議論が飛び交っているようだ。

ジョン・マッキーはこの32年間、ホールフーズ・マーケットの共同創業者兼共同CEOとして同社を経営しつつ、一食料雑貨商であり続けた。マッキー率いるホールフーズの経営は、急成長を遂げた企業とは思えないほど順調である。その中心には「コンシャス・キャピタリズム」（意識の高い資本主義）がある。

ソーシャル・メディアの台頭によって、企業は魅力的な「ブランドの約束」を確立することが必要になっている。成功を収めている企業は、ソーシャル・メディアの速さと膨大な利用者数を利用しつつ、自社のマーケティング戦略を書き換えるのではなく、それをうまく軌道修正している。

主力工場が被災した影響で、ビール類のシェアを落としたサッポロビール。成長路線への回帰を目指す2012年度の戦略を聞いた。

「総意」に基づく意思決定、年功序列による雇用保障、変化を容認する労働者気質、継続的かつ広範な社員教育、若年層をマンツーマンで鍛え上げる“教父”制度──。ドラッカーはこうした日本独特の文化や制度は、この20年間における日本の経済成長の大きな要因である。そしてこれらのなかに、欧米の経営者が抱える大きな問題を解決するヒントが含まれているという（初出は1980年8月号である）。

シャープは液晶テレビの不振などを原因に、通期決算で過去最悪の2900億円の最終赤字を見込む。急務となる経営再建策を聞いた。

大量の情報が氾濫する時代のなかで私たちの日常はまさに「ＩＴ漬け」だ。ＩＴの進歩がそのまま知的生産性の増大につながればいいが、実際はまったくそうなっていない。ハーバート・サイモンの「情報の豊かさは注意の貧困をもたらす」という名言を切り口にこの問題を考える。

今年4月、住友信託銀行など傘下の銀行3行が合併し、いよいよ三井住友信託銀行が始動する。今後の課題や戦略展開などを聞いた。

ムーター・ケントがザ・コカ・コーラ・カンパニーの指揮を任されたのは2008年7月のことである。「Vision2020」を掲げ、2020年までに事業を2倍に成長させるという計画を発表した。意欲的な長期成長路線を取り、内向きで「驕り高ぶった」企業文化を再び若返らせ、コスト削減で浮いた資金をブランド開発に再投資した。

2009年の薬事法改正から今年5月で3年たち、経過措置期間が終わる。法改正後の課題などについて、話を聞いた。

グローバルで開放的、透明性と即時性という特徴を持つソーシャル・メディアには各企業が注目し、総合的な戦略を立てているが、企業リーダー自身についてはどうだろう。有用なツールであるソーシャル・メディアを、企業リーダーも活用すべき時が来ているのではないだろうか。

薄型テレビを筆頭に、日本メーカーが苦戦しているグローバルな家電ビジネス。米国で開かれたＣＥＳ（国際家電見本市）を訪れたパナソニックの大坪文雄社長に、今後の展望を聞いた。

マネジメントの理論と実務の根底にあった仮定がどんどん時代遅れになり、役に立たないものになりつつある。ドラッカーは1969年に古くなりつつある仮定を5つ挙げ、またそれに対応するかたちで新しい仮定を5つ挙げている。そこには現在にも通じるテーマが語られている。

日本企業のこれからの方向性を考えたとき、「専業」が一つのキーワードになる。ダイキン工業、日本電産、任天堂、スズキなど、これだと決めた領域に長期的にコミットし、商売をどんどん深掘りしていく、よい意味で中小企業の経営スタイルを維持することの強さについて考える。